コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

アイドルグループ「V6」元メンバーの森田剛さんが、グルメ旅番組に出演しながらも食べなかったとして、ネット上で炎上の様相を呈している。さらに、ネットニュースへのコメントに加えて、週刊誌なども「森田バッシング」を題材にすることで、よりその火力が増しつつある。 ネットメディア編集者として、これまで数々のネット炎上を見てきた筆者からすると、「テレビ番組内での芸能人発言」が着火剤になるケースは珍しくない。しかし今回、全編を通して見てみると、批判すべきは森田さんではなく、むしろ番組制作側にあるのではないかと感じるのだ。 物議を醸す「食に積極的ではない」シーン 話題になっているのは、2024年9月7日に放送された「メシドラ 〜兼近＆真之介のグルメドライブ〜」（日本テレビ）。お笑いコンビ「EXIT」の兼近大樹さんと、俳優の満島真之介さんによる旅行番組だ。この日は番組初登場の森田さんとともに、埼玉県越谷市を

先日、大学時代からの友人と一杯飲んでいる時に、おもしろい相談をされることがあった。 「大昔の元カノのために、手料理を作ることになったねん…」 穏やかでない話に前のめりで聞いてみると、お相手は20代なかばの時に付き合っていたという、2つ年下の女性。ある会合で20数年ぶりに再会し、それから数回、食事を重ねているという。 そして今度、女性の誕生日のレストランを決めようと相談したところ、手料理を食べたいと言われた、というような話だ。 「いや、ちょっと待て。理解が追いつかん…。そもそもお前、結婚してるやろ。相手にも家庭があるんちゃうんか」 「いやいや、黙ってたけど俺、2年ほど前に離婚してる。彼女も実は、ずっと独りやったそうや」 「そうか、それにしても展開早いな…」 「いい年して、そんなことには絶対にならんって。手料理の時間もランチやし、作って食べたら帰るだけや」 全くそう思えないが、とりあえず相談は

もう50年近く前の話だが、当時5歳くらいだった兄貴を怪獣に喰われたことがある。 その怪獣は、3階建てのアパートくらいの大きさだっただろうか。 イグアナドンのような見た目で、ある日突然、ウチの近所に現れ町を破壊し始める。 私たち兄弟は手を繋ぎ逃げ回るのだが、ヤツはこちらに目をつけると執拗に追いかけてきた。 土管のような狭い空間に逃げ込んだが、ダメだった。 前脚で兄貴をつかまえると、そのまま口に放り込んでしまう。 上半身を呑まれながら、激しく暴れる兄貴。 足をバタバタさせながら、私の名を呼び泣き叫ぶ。 「お願い助けて！死んじゃうよおぉぉぉ！！」 しかし私は、兄貴を置いて逃げた。 そして何かの物陰に隠れて怪獣の様子を窺うと、ますます泣き叫ぶ兄貴。 やがて“バキッ”というような、背骨が折れるような音が聞こえると、怪獣の口から見える兄貴の足はグッタリして、動かなくなってしまった。 兄貴の服は、幼稚園

褒めているのになぜ「おばさん」呼ばわり？ 麻生太郎自民党副総裁の上川陽子外相に対する差別発言は大きな物議を醸したが、改めてこの発言は何が問題だったのかを考えてみたい。この問題には2つの側面がある。麻生氏の政治家としての資質の問題と、差別を受けた時の女性側の対応についてだ。特に今回は差別発言の対象となったのが、次期首相候補として名前が挙がる大臣だったというだけに、その対応が注視された。 問題の発言は1月28日、麻生氏の地元、福岡の講演会で飛び出した。麻生氏は、「このカミムラヨウコは大したもんだぜ」と発言し、「少なくともそんなに美しい方とは言わんけども」「オレたちから見てても、ほ〜このおばさんやるねえと思った」と続けた。 その後、「堂々と話をして、英語できちんと話をし、外交官の手を借りずに自分でどんどん会うべき人に予約を取っちゃう」と話していることから、全体を見れば、上川氏の実力を評価している

高知の夏は終わった。 いや、実際にはまだ終わっていないし、暑さが和らぐ気配はみじんもないのだが、高知では「よさこい祭り」が終わると同時に強烈な寂寥感が襲ってきて、気持ちの上で夏が強制終了してしまう。 目に沁みるほど青い空と強烈な紫外線に変わりはないのに、景色が鮮やかなカラーからセピア色へと変化したように感じるのは、街をおおう静けさのせいだろうか。 よさこい発祥の地である高知の「よさこい祭り」は、とにかく賑やかだ。 音響設備をのせた各チームの地方車(じかたしゃ)が、心臓にズドンズドンと響くような大音量で音楽を流しながら街中を進むため、祭りの間は市内の空気がビリビリ震えている。 昔はここまでの大音量ではなかった気がするのだが、今では地方車のスピーカーに近寄ると耳を悪くしそうなほどだ。 元はと言えば、夏枯れに悩む商店街に客を呼び込むイベントとして始まった祭りが、いつしか庶民参加型の一大エンターテ

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

トラブルをでっち上げるマニピュレーター ※実際のケースをもとに個人が特定されないような再構成をしています。 必ずしも金銭が目的ではなくても、トラブルをでっち上げ、それを自分が解決したように見せかけるのは、マニピュレーターがしばしば用いる手である。 たとえば、20代の女性会社員Hさんは、数年ほど前から上司のIさんと不倫関係にあった。その不倫のきっかけになったトラブルはどうもIさんがでっち上げたものだったらしいと最近わかった。 Hさんは入社後最初に配属された営業部で、当時30代だった上司のIさんに「話がある」と個室に呼ばれた。そこでIさんから聞かされたのは、取引先からHさんにクレームがきているという話だった。Hさんは、自社の商品を置いてもらうためにスーパーやコンビニなどを訪問し、お願いしていたのだが、その訪問先から「自社の商品が目立つように、他社の商品の置き場所を勝手に変えている。やりすぎじゃ

2019年当時もそうであったように「球技をやめてください、人の痛みのわかる人になりましょう」という掲示はもっぱら批判されていた。しかしながら、このような申し立てによって実際にボールを使った遊び（それどころか子どもたちが集まって遊ぶこと自体すらも）が、まったくできなくなってしまった公園は世の中にはそれなりにある。 この記事を読まれている皆さんがお住まいの街ももしかしたらそうかもしれないが、ネット上の批判とは裏腹に、いま全国各地で「ボール遊び禁止の公園」「集まってゲーム禁止の公園」が次々と誕生している。その背景には地域社会そのものの高齢化がある。 「子どもに不寛容なお年寄り」が増えた理由 その街で暮らしている人が全体的にお年寄りになっていくと、日中も仕事に出たり外出したりせず、家で過ごしている時間が長い住民が多くなる。そうなると、これまでは気にすることもなかった子どもたちの声がかれらの生活にも

転勤を拒む人が増えている。無理強いすると退職するケースも少なくない。企業の中には、人材確保と流出を防ぐためにあの手この手の対策を立てている。人事ジャーナリストの溝上憲文さんが「転勤と引き換えに企業が差し出す手当やインセンティブ」の最新事情を報告する――。 20代社員も就活生も慣れ親しんだ土地を離れる「転勤」はイヤ 「転勤」が大きな問題になりつつある。 人事異動で企業が社員に転勤を命じるのはなぜか。それは、本社以外に拠点を持つ場合、組織上の人事ローテーションをさせたい、また、新たなポストへの配置で人材育成を図りたいという狙いがあるからだ。 ところが、この仕組みを拒む社員が多く、頭を悩ます企業が増えているのだ。 子育て中の共働き世代にとって転居を伴う転勤は避けたい気持ちはわかるが、近年は20代の独身社員も転勤を嫌がる人が増えている。 サービス業の人事課長は「上司が入社3年目の男性社員に転勤を打

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

毎年8月になると、多くの日本人がアジア・太平洋戦争のことを思い出す。とりわけ、今年は大人気のNHK朝ドラ「虎に翼」でも描かれているので、あの戦争は何だったのかと、改めて考えた方も多いのではないだろうか。 そこで今回は、太平洋戦争を扱った1冊の書籍から教育行政や学校教育の実情を考えたい。戸部良一ほか（1991）『失敗の本質：日本軍の組織論的研究』（中央公論新社）だ。とても有名なロングセラー本で、政治家や経営者にはこの本を「座右の1冊」とする人も多くいる。初版は1984年で、40年前のものだが、こんにちにもとても参考になる。 妹尾昌俊（せのお・まさとし） 教育研究家、一般社団法人ライフ＆ワーク代表 徳島県出身。野村総合研究所を経て、2016年に独立。全国各地の教育現場を訪れて講演、研修、コンサルティングなどを手がけている。学校業務改善アドバイザー（文部科学省委嘱のほか、埼玉県、横浜市、高知県等

セブン＆アイHDがカナダのコンビニ大手アリマンタシォン・クシュタールから買収提案を受けました。アリマンタシォン・クシュタールはサークルKなどのコンビニチェーンを次々と買収して拡大した企業で、時価総額は8兆円超と企業価値ではセブン＆アイを上回っています。 この買収提案を受けてセブン＆アイの株価は22％も急騰し、時価総額は前日から1兆円膨らむ5兆6000億円になりました。 今回の提案はまだ買収の初期的な提案で、その是非についてはセブン＆アイの独立社外取締役のグループが検討することになっています。ではその結論はどうなるでしょうか？ セブン＆アイが買収される可能性はある？ 日本の大企業は投資家を保護する政府の方針に沿って、欧米的な社外取締役中心の取締役会へと役員会の構成を変えてきました。経営者と仲がいい名ばかりの社外取締役を起用する企業もある一方で、一流の大企業では本格的なプロ取締役を起用する傾向

Z世代の部下にはどう接すればいいのか。社員教育コンサルタントの朝倉千恵子さんは「今の20代は上の世代と比べて人間関係の摩擦を経験してきていないので、とにかく幼い。仕事ができる人材に成長させるには、これまでとは違う接し方が必要になる」という――。 風物詩となった「今年の新入社員」愚痴 Z世代の若者とのジェネレーションギャップに悩む声がいたるところから聞こえてきます。40代、50代の管理職世代にとっては“宇宙人”のような不可解な言動に、頭を抱えてしまっている人も少なくないようです。 とはいえ、毎年「過去に例を見ない暑さ」を更新する夏のお天気のように、これまでも「今年の新入社員は、ここ数年で最もひどい……」と言われ続けてきました。それでも、ときには問題児扱いされていた新入社員が、先輩たちを越える結果を出し、会社を支える人材にまで成長することもよくあります。 新時代の価値観を携えて、これまでにはな

図表1を見てわかるように、日本の学校の業務量は、海外の先進諸国の学校と比べて圧倒的に多いです。 「登下校の時間の指導や見守り」や「給食指導」や「家庭訪問」など、日本以外ではやっていない国が多いのです。そのため、多くの教員が朝から夕方まで休憩もなく働き続けていることは前回記事で紹介しました。 だから、最近、教員の働き方や給与を定める法律「給特法」の見直しで、残業代の代わりに給与に上乗せされる「教職調整額」を月給の4％から10％以上に引き上げようとする動きが出ても、同職からは 「もっと抜本的な改革を！」 「待遇改善でなく、長時間労働の縮減を！」 「給与増より、仕事減を！」 「長時間労働を助長する危険がある！」 「働かせ放題に納得させるための上乗せか⁉」 といった反応が多くありました。 部活動については改革が進んでいるが… “教員不足”の問題も大きく取り上げられるようになりました。この教員不足の

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

大手企業の中でも、新卒一括採用より中途採用の数を増やすケースが見られるなど、新卒一括採用という慣習が足元で大きく崩れ始めています。 そこで、毎年50人以上を新卒一括採用している大手企業の人事部門関係者32人にヒアリングを実施。新卒一括採用のメリット・デメリットについて尋ねました。 要員の充足やコスト面ではメリット まずメリットからです。近年の人手不足を受けて、新卒一括採用は人材獲得手段として有効だとする意見が数多く聞かれました。 「いま製造現場やIT部門など多くの部署で人手不足が深刻で、『とにかく人を回してくれ』という要望が人事部門に届いています。スキル・経験よりもまず要員を充足する必要があり、大人数を採用できる新卒一括採用はますます重要になっています」（総合電機） 「近年、当社では即戦力の中途採用を増やしています。ただ、中途採用では、採用した社員の年収の約30％もの手数料を転職エージェン

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

新型コロナの「第11波」で感染者が急増している。一方、一部の医師や学識者が懸念しているのが、多くの国民が接種したコロナワクチンによる健康被害だ。この問題について中心的役割を果たしてきた京都大学の福島雅典名誉教授を、ノンフィクションライターの窪田順生さんが取材した――。 ワクチンで健康被害が出ても仕方ない？ 7月22日、実業家の堀江貴文氏が6回目の新型コロナワクチン接種を受けたことをXで報告した。 感染者が増加している中で、厚労省が「有効性や安全性が確認された」としている新型コロナワクチンを求める堀江氏のような人は少なくない。 その一方で、今年1月28日までの厚労省への報告をみると、ワクチン接種後の全健康被害報告数は3万7793件。そのうち重篤報告が9282件、死亡者数は計2159人（※1）、そのうち「予防接種健康被害救済制度」による死亡被害認定は、なんと618件（2024年6月10日現在）