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ロンドン軍縮会議の検索結果1 - 2 件 / 2件

  • 排日宣伝戦はさらに強まって行った 新聞記事で読む宣伝戦6

    さらに強くなった排日宣伝と年々減少していった対支輸出 前回は昭和8年の「宣伝戦」に関する新聞記事を採り上げさせていただいたのだが、今回は昭和9年以降の記事をいくつか紹介させていただく。 昭和8年にわが国は国際連盟を脱退したのだが、その後欧米列強の排日宣伝は強まるばかりであった。 国際連盟脱退以来日本に対する列強の思想、政略戦はいよいよ猛烈に露骨となって来た。 先ず露国の対日赤化工作は我が国家組織を破壊し一朝有事の際祖国敗戦主義を以て国内を攪乱せんとするもので、ハバロフスクを始め欧露の各無電台より猛烈な排日放送を行うと共に、我が国内に於ては第三インターを通じ所謂左翼分子を踊らしてその策動を続けて居り、過般の浜松楽器争議に於て露国大使館員の手を通じ一万円の赤化資金がばらまかれた事実が最近に於て明かとなっている。 次で支那をみるに日支関係好転説を唱える者もあるが、南京の無電台は露のハバロフスクに

      排日宣伝戦はさらに強まって行った 新聞記事で読む宣伝戦6
    • 『日本を予言す』(GHQ焚書)を読む その4

      洗練されていないわが国の宣伝戦対応 ロンドン軍縮会議でイギリスの仕掛けた宣伝戦を報じる大阪毎日新聞 「神戸大学新聞記事文庫」軍事(国防)39-145 「宣伝戦」対策で、連合国主要国は第一次大戦勃発後に対外宣伝のための機関を組織したのに対し、わが国は支那事変勃発後「内閣情報委員会」を「内閣情報部」に格上げした程度で、この組織は対外宣伝ではなく対内宣伝に従事するものであったという。わが国では対外宣伝は「外務省情報部」の担当で、陸軍省の「新聞班」も海軍省の「軍事普及部」その他諸省に宣伝担当部門があったが、主たる業務は対内宣伝であったという。 また外国に対する「宣伝戦」の原則の一つに、相手国によって宣伝内容を変えるというのがあるのだが、イギリスはわが国に対しては、「興奮しやすい日本国民だから、刺激を与えてはならない。」という方針で臨み、支那に対しては「支那人の特性に呼び掛けるように、利害関係から事

        『日本を予言す』(GHQ焚書)を読む その4
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