テレビショウでコメンテーターをしていた経営コンサルのショーンＫさんが学歴その他を詐称していたことが大きな騒ぎになっている。僕は彼のいる席を芸人枠ととらえていたのでケンコバが「獄中出産で産まれた」と語るのと同じじゃん、面白いなーぐらいの感想しか持たなかった。なぜ僕がそのような冷めた反応をするのか？それは世間の皆様のように「学歴（経歴）詐称ふざけんなよ」と声高に叫べない後ろめたい事情が僕にはあるからである。具体的に申し上げれば、僕自身が学歴詐称をしていたからである。恥ずかしい。 学歴詐称が成立するには３つの要素がある。学歴詐称により他人様を欺こうとする意志。騙される側の油断や眼力、学歴盲信。顔や振る舞いや言動など詐称を遂行し人を騙せるだけの能力と努力。実際のところほとんどのアイドルのウエスト５９センチが真っ赤な嘘であるように詐称出来る能力が決定的に欠落していて詐称は成就しない。あそこまで成り上

これは「記号BA-90」と言います(添付画像)。 '80年代初頭頃に、今で言うオタク業界の界隈で広く知られるようになり、 そのテのオタ系の印刷物や雑誌などで良く見かけるるようになりました。 別名「ニコニコおじさん」。マニアパソコン雑誌「ログイン」上では 「ぽげムたマーク」といった名で呼ばれていた時期もあり、今もこちらの 呼び名を使う古株ファンもいます。 元々これは「写植」という印刷技術で用いられていたものです。 昔、印刷物の文字は全て写植というあらかじめ用意された文字のひな形を 使っていました。それを写真撮影の原理で大きさを変えたりして、適時 組み合わせたものを並べ、印刷の原版を作っていました。その文字群の中 には、通常の文字以外に絵記号の類もあったのですが、その一つがこれです。 「写研」という、業界大手の企業が作った品でした。 やがて、印刷業界が写植を経てDTPに移行すると姿を消して行き

Blu-ray&DVD CM第2弾 Blu-ray&DVD CM第1弾 咲かせや咲かせPV 本PV2 本PV1 ティザーPV STAFF 監督・脚本 荒木哲郎 構成 大河内一楼 キャラクター原案 美樹本晴彦 アニメーションキャラクターデザイン・総作画監督 江原康之 サブキャラクターデザイン 尾崎智美　山内遼 コンセプトアート よー清水　森山洋 デザインワークス 形部一平　胡拓磨　村田護郎 プロップデザイン 常木志伸　吉川真一　西原恵利香 美術デザイン 平澤晃弘　谷内優穂　杉本智美 メイクアップアニメーター 中愛夏　三田遼子 美術監督 吉原俊一郎 色彩設計 橋本賢 3D監督 廣住茂徳　今垣佳奈 撮影監督 山田和弘 編集 肥田文 音響監督 三間雅文 音響効果 倉橋静男　山谷尚人 音楽 澤野弘之 アニメーション制作 WIT STUDIO 制作 カバネリ製作委員会 配給 松竹メディア事業部 主題歌

民放連の井上弘会長は17日の定例記者会見で、高精細の「4K」で放送される番組に関し、著作権を守るため、視聴者が録画できない技術仕様にすることも検討すべきだとの考えを示した。電機メーカーなどとつくる業界団体に対し、既に申し入れたとしている。 井上会長は、番組を違法コピーした動画がネット上に多く出回り、放送局や出演者らの権利を侵害している現状を指摘。「4Kは非常に高精細で、（原盤の）マザーテープがどんどん出ていくことになる。録画してくださいとはなかなかいかない」と述べた。番組をネット配信するなどして、視聴者の便宜を図る考えも示した。

mold @lautrea 安倍氏の公式の経歴書には、成蹊大学を卒業後、南カリフォルニア大学政治学科に２年間留学したとされているが、ＵＳＣ広報者担当者によると、安倍氏が政治学部に在籍したことはなく、７８年の春期、夏期、秋期にのみ在籍し、取得した６コースのうち、３つは外国人のための英語コースであり、 mold @lautrea そこには政治学は含まれていない。しかも安倍氏は、２年間留学といいながら、実際には１年間にも満たないことがこれで判明した。 安倍事務所は「南カリフォルニア大には７８年１月から７９年３月まで在籍しています。政治学は履修したが、途中でドロップアウトしたため、記録が残っていないだけで、 mold @lautrea 留学の実態はあったと考えています」と答えている。 そういうことなら卒業したと思っていたという古賀氏と「留学の実態はあったと考えている」という安倍氏サイドの言い分には

書籍を裁断、スキャンして電子化する「自炊」について、代行業者が行う場合は著作権侵害に当たるかどうかが争われた訴訟で、最高裁はこのほど、業者側の上告を受理しないことを決めた。著作権侵害に当たると判断した知財高裁判決が確定した。 2011年に作家の浅田次郎さん、東野圭吾さん、林真理子さんら7人が代行業者を提訴。作家側は、ユーザー個人が電子化する行為は私的複製として「認められる余地がある」が、業者が大規模に客を募って行う場合は「私的複製に該当しないことは明らか」（弁護団）と主張。業者側は「複製の主体はユーザーであり、業者は『手足』に過ぎない」と主張していた。 知財高裁は2014年10月、自炊代行では業者が複製の主体だとし、私的複製として認められる要件を満たしていないとして著作権侵害を認め、賠償金70万円の支払いと複製の差し止めを命じていた。 関連記事 「自炊」代行2社にスキャン差し止め要求　東野