ITエンジニアと結婚したらこうなった - Still Life
旦那さんは電気工事からWeb開発までなんでもこなす技術者です。 最近またこんな楽しい記事を見かけまして、わたしも我が家の状態を列挙してみたくなりました。 kaoringo7.hatenablog.com www.mana-cat.com ラズパイのモニタにテレビを使うの図 ISP契約は固定IPにするのがマスト 会社とVPNで繋がっている 各社様々なレンタルサーバやVPSの契約を大量にしていて、常に比較検証している 過去のスマホは全て検証機器になる Raspberry Piは増殖するものである 無線ルーターの接続数がまた限界に達したので、最近3台目を購入 自宅サーバに加えて、夫婦間での写真や音楽の共有にNASを導入 メッセンジャーアプリは旦那お手製です DAVクライアントも旦那お手製です Webカメラの操作アプリも旦那お手製です 同居をはじめた時技術書が数冊かぶった 同居をはじめた時借りパク
ＮＨＫ記者３人 タクシーチケット不正使用で懲戒処分 NHKニュース
ＮＨＫさいたま放送局の記者３人が業務用のタクシーチケットを不正に使用していたとして、ＮＨＫは３人を諭旨免職や停職などの懲戒処分にするとともに、上司５人を出勤停止の処分にすることを決めました。 それによりますと、ＮＨＫさいたま放送局放送部の男性記者３人は、去年１１月までの１年余りの間に業務用のタクシーチケットを私的な理由で使っていました。使った額は、それぞれおよそ３６万円、およそ１２万円、そして６８５０円で、友人との会食や私的な旅行に向かう際の空港への移動などに使用していました。 ＮＨＫは、額の最も多い３１歳の記者を諭旨免職、次に多い２３歳の記者を停職１か月、そして２９歳の記者を出勤停止５日の懲戒処分にすることを決めました。 また、上司であるさいたま放送局の局長と現在と前の放送部長の合わせて３人を出勤停止３日、副部長２人を出勤停止１４日の処分にしました。 ＮＨＫは来月１日から全国８０の部局で
「言論の自由」を守るのはやっぱり大変 - Hagex-day info
ネトウヨ＆ヘイトでお馴染みの、はすみとしこ氏のサイン会が中止になったもよう。 ・「難民しよう」著者のサイン会中止 告知後に抗議相次ぐ（朝日新聞） ネトウヨ系の連中を見る度に「セイウチのケツにド頭つっこんでおっ死ね」と思うが、言論の自由まで侵害するのはどうなのよ……と思ってしまう。今回の騒動と、1997年に発生した柳美里サイン会中止事件、問題の構造は全く同じ。その違いは、ヘイト作家か在日韓国人作家ぐらいじゃないかな。 「言論の自由」は、レイシスト作家、爆弾の作り方を書いているテロリスト、サリン合成に触れた同人グループにも等しく与えられた権利。 言論の自由を守りたかったら、そんな連中とどう対処するか、その権利を侵害しないで考えるべきじゃないか。車を運転していたら交通事故にあって死んでしまうリスクがあるように、言論の自由には「ヘイト」「デマ」「人権侵害」といったリスクは必ずでてくる。都合が悪い時
新VAIO Zの無刻印キーボードが尖りすぎて好印象
タイピングテストに使えそう。 VAIO株式会社は1月27日、新型VAIOシリーズを発表しました。その中でも注目が集まるのが、ハイエンドモバイルモデルの｢新型VAIO Z｣。VAIO Zと聞くだけで古くからのラップトップファンはニンマリしてしまうのですが、なんとそのラインナップとして｢無刻印キーボードモデル｣が登場するのです。 見てください、この無垢なキーボード。｢え、キーボードにシルク印刷なんて要ります？｣とでも言いたげに、なーんの刻印もありません。これを使いこなすには相当PCを使い慣れたユーザー、つまりプロフェッショナルのみに許されたモデルになりそうです。 無刻印キーボードモデルは英字配置のみ（わかってるね！）となり、カラーはブラックとシルバーの2色が用意されます。ソニーストアで数量限定で販売されるので、欲しい人はお早めにストアをチェックしてください。 話を戻しまして、新型VAIO Zの
「核のごみ」１９道府県が受け入れ拒否 朝日新聞調査：朝日新聞デジタル
原子力発電所から出る高レベル放射性廃棄物をめぐり、４割の１９道府県がすでに最終処分場の立地を受け入れない方針を固めていることが、朝日新聞の調査でわかった。岩手、岐阜、高知、熊本など１５府県は選択肢から「受け入れない」を選び、明確に拒否した。北海道、新潟、岡山、宮崎の４道県は「その他」を選んだが、記述欄で事実上拒否する考えを示した。 残りの６割は未検討や情報収集中などで、「検討する余地はある」を選んだ都道府県は一つもなかった。 高レベル放射性廃棄物の最終処分は原子力発電環境整備機構（ＮＵＭＯ）が担い、地下３００メートルより深い地層に埋める。政府は昨年５月、公募方式から国主導で処分地を選ぶ方式に転換する基本方針を閣議決定。年内に処分に適した「科学的有望地」を示す方針だが、関連法は知事と市町村長の意見を聴いて十分に尊重するよう定めており、知事が拒否すれば立地は極めて困難になる。 調査は４７都道府
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