ねこねっこ🐈猫の本専門出版📚 @neco_necco_net 昨年の台風19号では、猫を連れて避難しました。そのときの体験をもとに、やっておいてよかったこと、やっておけばよかったと後悔したことをまとめた記事です。ご参考にしてくださいませ🙏 #台風9号 #台風10号 sippo.asahi.com/article/128244… 2020-09-01 05:12:29
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去年の台風19号では、多摩川沿いの東京や神奈川の住宅地で雨水を排水しきれなかったり、支流があふれたりするなどして浸水被害が相次ぎましたが、専門家が調べた結果、広い範囲で浸水した地域のほとんどに、かつて川が流れていたことを示す「旧河道」と呼ばれる地形が含まれていたことがわかりました。 わずかな高低差によって水が集まりやすいということで、専門家は、いち早い避難に役立てるため、土地の成り立ちにも注目してほしいと指摘しています。 去年の台風19号で多摩川では堤防は決壊しませんでしたが、雨水を排水しきれなかったり、支流があふれたりするなどして、浸水被害が相次ぎました。 地理学などが専門で帝京平成大学の小森次郎准教授は、多摩川の下流沿いで広い範囲に浸水被害が確認された川崎市や東京 世田谷区など15の地域で、被害の状況や土地の成り立ちとの関係について調べました。 その結果、13の地域にかつて川が流れてい
去年の台風19号の際、東京と神奈川を流れる「多摩川」沿いの自治体では、避難所が満員になるケースが相次ぎました。NHKが携帯電話の位置情報を使って多摩川沿いの人の動きを分析したところ、台風接近時には、人口がおよそ4万人減少していて、多くの人が川から離れた場所に避難した可能性があることがわかりました。 台風が上陸・通過した10月12日と13日の人口を翌週の10月19日と20日の人口と比較して、少なくなった場所は青色で、多くなった場所をオレンジ色で地図上に示しました。 その結果、台風上陸前の12日の朝から人が多くなっているオレンジ色が広がり、午後2時のピーク時には、推計でおよそ6万9000人、率にして8.1%多くなっていました。 首都圏での計画運休の影響で、外出せずに自宅などで過ごした人が多かったためとみられます。 一方で夕方以降は、人が少なくなっている青色の場所が増え、12日午後11時の時点で
今年もまた台風のシーズンを迎えています。 昨年、令和元年10月に発生した台風19号は日本列島を縦断し各地に大きな爪あとを残しました。首都圏を流れる日本一の大河川、利根川でも当時河川の水位が高まり、大規模な氾濫が発生する危険がありました。今年も7月に梅雨前線の停滞により九州をはじめ日本各地で大きな被害が発生しています。 今回は川展の番外編として、河川の災害と治水対策について、利根川上流河川事務所所長(当時)の三橋さんにお話ししていただきました。
台風19号による記録的な豪雨災害から12日で2年です。 死者・行方不明者は合わせて123人で、このうち災害後に亡くなった災害関連死と認定されたのは長野県で8人増え、29人に上っています。 また、仮設住宅や、賃貸住宅などを利用したいわゆる「みなし仮設」での暮らしを余儀なくされている人は、この1年で4割余り少なくなったものの、今も5300人を超えていて、住まいなど生活の基盤をどう支援していくかが課題となっています。 おととし10月の台風19号では、東日本や東北で記録的な大雨となり、国土交通省によりますと、国や都県が管理する河川で堤防が決壊したのは合わせて142か所にのぼったほか、氾濫した河川の数は延べ325に達しました。 また、崖崩れなどの土砂災害も952件にのぼりました。 NHKが今月上旬、全国の自治体に取材したところ、死者は福島県や宮城県、神奈川県や長野県を中心に合わせて121人、行方不明
台風19号の記録的な豪雨による災害から12日で3年です。死者・行方不明者は合わせて125人で、災害後に亡くなった災害関連死と認定された人は、この1年に福島県で2人増えて31人に上っています。また、仮設住宅などでの暮らしを余儀なくされている人は、大幅に減ったものの今も300人を超えていて、支援の継続が課題となっています。 2019年10月の台風19号は静岡県の伊豆半島に上陸して関東と東北南部を進み、東日本や東北で記録的な豪雨となりました。 国土交通省によりますと、国や都県が管理する河川の合わせて142か所で堤防が決壊したほか、氾濫した河川の数は延べ325に達し、崖崩れなどの土砂災害も952件に上りました。 台風による被害から3年になるのを前にNHKが全国の自治体に取材したところ、死者は福島県や長野県、宮城県、神奈川県を中心に合わせて123人、行方不明者が2人でした。 このうち、土砂災害や川の
去年の台風19号では最悪の場合、首都圏を流れる「荒川」でも堤防が決壊する可能性があったことが専門家の解析でわかりました。 当時、気象庁が出していた複数の雨の予想をもとに水位を計算した結果で決壊すれば大きな被害が出るおそれもあり、専門家は「荒川の氾濫は十分に起こり得ると考えて備えを進めるべきだ」と指摘しています。 去年の台風19号では、荒川のさいたま市西区にある観測所で観測史上最も高い13メートル8センチの水位を観測するなど記録的な水位となりましたが、氾濫は起きませんでした。 雨の降り方がさらに強かった場合、水位はどうなっていたのか。 河川工学が専門の東京理科大学の二瓶泰雄教授は、荒川のうち埼玉県熊谷市から埼玉県戸田市にかけてのおよそ40キロの区間でシミュレーションしました。 「雨の降り方」は、台風が上陸する10時間ほど前に気象庁が実際に発表していた21とおりの予測を使いました。 このうち、
台風19号による記録的な豪雨災害から12日で1年です。死者・行方不明者は合わせて115人で、このうち災害後に亡くなった災害関連死と認定されたのは21人に上っています。 また、仮設住宅や賃貸住宅などを利用したいわゆる「みなし仮設」での暮らしを余儀なくされている人は9400人を超え、広い範囲に及ぶ被災地の復旧に加え生活の基盤の支援をどう進めていくかが課題となっています。 去年10月の台風19号では東日本や東北で記録的な大雨となり、国土交通省によりますと国や都県が管理する河川で堤防が決壊したのは合わせて142か所に上ったほか、氾濫が起きた河川の数は延べ325に達しました。 また、崖崩れなどの土砂災害も952件に上りました。 建物や道路などの被害額は1兆8600億円と単独の水害としては、昭和36年に統計を取り始めてから最も多くなりました。 NHKが全国の自治体に取材したところ、今月9日現在で死者・
2006年より活動を開始。鉄道の有用性や魅力を発信するため、鉄道に関する書籍の執筆や監修に日々励む。月刊誌や新聞等の連載や寄稿など執筆活動を主体に、国土交通省をはじめ、行政や大学、鉄道事業者にて、講演活動等も多く行っている。 著書に『関東私鉄 デラックス列車ストーリー』『首都東京 地下鉄の秘密を探る』(交通新聞社)、『写真で振り返るJRダイヤ改正史』(飛鳥出版)、『譲渡された鉄道車両』(東京堂出版)、『思い出の昭和50年代 国鉄特急』(ネコ・パブリッシング)他多数。 連載経歴は「鉄道ファン」(交友社)、「渡部史絵の乗ってみなくちゃ!」(毎日新聞)、「鉄道古今物語」(SUBWAY NEWS LETTER7;さいたま市地下鉄7号線延伸事業化推進期成会発行)他多数。 アメブロ(プロフェッショナル部門):http://ameblo.jp/shie-rail/ twitter(ジャーナリスト部門):
茨城県常陸大宮市の久慈川沿いにある砕石場が河川法で必要な県の許可を得ずに操業していたにもかかわらず、県が放置していたことが分かった。県は詳細を説明しないが、50年以上も無許可状態が続く可能性がある。2019年10月の台風19号で川が氾濫した際、砕石場の対岸で浸水被害があり、被害を受けた住民らが原因を追及する過程で発覚した。(保坂千裕) 問題の土地は、常陸大宮市の北東部の久慈川沿いに位置し、対岸の西約200メートルにJR水郡線中舟生駅がある。管理するのは県常陸大宮土木事務所。河川法上は水が流れる場所と同様に「河川区域」になり、河川区域の占有や盛り土、工作物の新築には県の許可が必要だ。許可なく盛り土や工作物を新築した場合、1年以下の懲役または50万円以下の罰金と定められている。 砕石場の運営業者のホームページや登記簿によると、業者の創業は1952年。60万平方メートルの土地で砕石を製造、販売し
水郡線が全線運転再開し、常陸大子駅に向かう下り列車を手を振って出迎える大勢の大子町民たち=27日午前10時40分ごろ、同町大子、鹿嶋栄寿撮影 水郡線が全線運転再開し、常陸大子駅に向かう下り列車を手を振って出迎える大勢の大子町民たち=27日午前10時40分ごろ、同町大子、鹿嶋栄寿撮影 水郡線が全線運転再開し、久慈川に架かる鉄橋を渡る上り列車=27日午前11時27分、大子町久野瀬、鹿嶋栄寿撮影 2019年10月の東日本台風(台風19号)の大雨の影響で久慈川に架かる茨城県大子町の鉄橋が流される甚大な被害を受け、一部区間が不通となっていたJR水郡線が復旧し、27日、1年5カ月ぶりに全線で運転が再開された。同台風では川などが氾濫し、水郡線は袋田-常陸大子駅間の第6久慈川橋梁が濁流に流され、西金-上小川駅間の第2久慈川橋梁も傾斜した。順次復旧し、昨年7月に西金-袋田駅間が再開。残る第6久慈川橋梁はかさ
去年、台風19号が接近した際には首都圏の鉄道などで事前に運転を取りやめるなどの「計画運休」が行われました。 NHKが携帯電話の位置情報を使って当時の人出を分析したところ、都心部では、ふだんの半分まで減っていたことが分かりました。 専門家は「台風による被害を減らすには『計画運休』のように社会活動を止める仕組みが重要だ」と指摘しています。 去年、台風19号が接近した際、首都圏では、JRや私鉄各線などで事前に運転を取りやめる「計画運休」が行われました。 「計画運休」の効果を検証するため、NHKは、NTTドコモが携帯電話の基地局から集めた位置情報を使って、台風が接近した際の都内の人の動きを分析しました。 計画運休が行われた10月12日と13日の人出と、翌週の10月19日と20日の人出を比較して分析し、地図上で人出が減った場所を青色で、増えた場所をオレンジ色で示しました。 その結果、台風が上陸する半
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