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昨日、一昨日と、Twitterでコロナ脳をちぎっては投げ、ちぎっては投げしましたが、共通していえることが とにかく知識がない!!! ということで、本日は簡単ながら現在分かっているファクト、つまり事実について誰が言っているのかを含めて書こうと思います。コロナ脳の洗脳を解くためにご活用下さい。ただし中には漢字が読めない、数字が分からないという方もいますので、「これを読んどけ」じゃなくて丁寧に説明してあげることが大事です。 子供は感染しづらく感染しても重症化はほぼ稀で、しかもウイルスを放出しない これは先日の日本感染症学会、つまり政府の専門家会議の皆さんのカンファレンスからの引用です。かなり長時間でしたが全部見ました。 まず、会見の冒頭では「子供たちがウイルスを媒介するといったのは間違いだった」的な謝罪からはいりました。これがその資料です。 ウイルス排出量は重症度ではなく高年齢ほど多い これは、
日本循環器学会で、政府の有識者会議の委員になった山中伸弥氏が、西浦博氏と対談した動画が公開されている。山中氏は西浦氏の「40万人以上死ぬ可能性がある」という話について「先生のおっしゃることはまったくその通りだ」と賛成してこう語る（8:00～）。 アメリカはロックダウンをあれだけやって、日本なんか比べものにならないぐらいの対策をやって、それでも今大変なことになっているわけです。アメリカは300万人近くが感染されて13万人近くが亡くなっているわけです。 それをみても、ウイルスの潜在的な恐ろしさは、それは対策をとらなければ日本でも何十万人が亡くなってしまうというのは間違いないことだと思うんです。何も対策をしなければ。実はそれは今も変わっていないんじゃないんかと。 結局日本というのは感染者がそれまで広がらなかったので、その数は一緒で、40万人なのか30万人なのか20万人なのかというのは別ですが、い
このごろコロナに関するグーグルの検閲がひどくなり、アゴラの記事は検索で最初のページにほとんど出てこなくなった。YouTubeで小林よしのり氏の動画は削除され、松田政策研究所チャンネルも動画を削除されてニコ生に引っ越した。 グーグルの「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の医学的に誤った情報に関するポリシー」には「地域の公衆衛生当局や世界保健機関（WHO）が提供する COVID-19 に関する医学情報と矛盾する、医学的に誤った情報を拡散するコンテンツを許可していません」と書かれている。 このポリシーは昨年5月20日に実施され、アゴラへのアクセスは半減した。それでも秋までは検索できたが、12月のポリシー変更で、アゴラの記事は（携帯端末の）ディスカバーにはまったく出てこなくなった。 ファクターX仮説は「医学的に誤った情報」なのか 他のプラットフォームもコロナには神経質だが、グーグルの言論
なぜ数理モデルがコロナで外れるのか：永江仮説を分かりやすく説明するのでこれ以外の仮説があれば聞きたい – Global Energy Policy Research
感染症の数理モデルは完全に間違っていた 最近では「何もしなければ42万人死ぬ」の西浦先生を真に受ける人も少なくなりました。西浦先生は1月5日のNHKでこういっています。記事になったのが1/5なのでおそらく取材は1/4とか1/3でしょう。 東京の感染者数シミュレーション十分に減少させるには 現在の感染状況から、東京都の実効再生産数はおよそ1.1となり、仮に新たな対策をせずにこの状態が続くとすると2月末時点での新たな感染者数は1日およそ3500人、3月末にはおよそ7000人まで増えるとみられるということです。 3月末には東京の感染者数は7000人どころかその20分の１ですし、そもそも こんなにはまったくならずに、それどころか取材を受けた1/4には発症ベースでピークアウトしまして こうなりました。 医クラの中には「西浦先生は何もしない場合42万人死ぬ」を「なにもしないという前提を付けていた」とい
NYの感染率14%と慶応病院のコロナ外患者の感染率6%の意味が分からない皆さんへ – Global Energy Policy Research
これがけっこうバズりました。 カリフォルニア大規模調査で、コロナとの戦いに勝利が見えた日 このあと、ニューヨークの抗体検査の結果が出てきました。 東大の医療統計の専門家の五十嵐准教授の解説 4/24 ニューヨーク州の抗体検査 (N=3,000)の暫定結果 (微修正) 結論から言うと 全体の陽性割合は13.9%, ニューヨーク市に限定すると21.2% ということで、ニューヨーク市はなんと5人に1人が感染者でした。 よく「アジアの人は感染しにくいのではないか」と言われていたが、確かにその傾向はあるものの、白人も低かった。ということは白人がコロナに罹りやすいという事実もまたない。w ニューヨーク州の人口1940万人・ニューヨーク市の人口840万人にこの結果 (陽性割合13.9%と21.1%)を当てはめると、先ほどの「買い物に来た人バイアス」はもちろんあるものの、州全体で270万人・市全体では18
東京で7月9日に、新規感染者が224人確認された。まだPCR検査は増えているので、しばらくこれぐらいのペースが続くだろうが、この程度の感染者数の増減は大した問題ではない。100人が200人になっても、次の図のようにアメリカの新規感染者5万人に比べれば誤差の範囲だ。大事なのは医療資源と関連する重症患者で、わずか6人のままである。 では第二波は来るのだろうか。これは専門家にもわからないが、コロナウイルスの感染という意味では、おそらく今年の秋以降、また流行するだろう。コロナは毎年はやっている風邪だが、ウイルスの種類によっては注意が必要だ。 今回はラッキーだったが、次も今回のような行き当たりばったりの感染症対策でうまく行くとは限らない。大事なのは、日本の被害が圧倒的に少なかった原因を解明することだ。 原因はイタリアで変異したG614ウイルス？ 国立感染症研究所の調査では、3月に日本の感染が増えた原
コロナ怖いの人のために、たいしたことないのエビデンスを集めました – Global Energy Policy Research
わたくし先々週からバリに行っていたのですが、SIMカードを空港で引き取るときに周囲を仁川からの韓国人と、イタリアからの観光客に囲まれて約30分。感染するなら今がチャンスと思ってたのですが10日経過して無症状。このようにわたしは全くコロナは恐くありません。恐いのは大恐慌です。 日本には「コロナなんて別に恐くない」といくらいっても怖い怖いを連発する人たちがたくさんいます。専業主婦や高齢の方に多いようで、主な情報源はテレビ朝日。ww そりゃ恐いはずだわ。SNSでもこういう人たちは同属性としかやりとりしないのでどんどん恐怖が増していく。そんな方達のために、コロナに対する前向きなエビデンスをまとめてみました。 なお、いまだに全員検査すべきという方がいますが、検査の精度の問題により100万人検査すると約10万人の偽陽性が出て、そのうち本当の患者は10人程度。10万人規模の偽陽性が出るので一発でパニック
水曜日はメルマガとnoteの日。noteは単体だと110円ですが年間のマガジンだと4054円なのでかなりお得になります。マガジンがオススメです。w １ 「陽性者が減ったのはCT値を下げたから」は本当？ ２ わたしがテレビやYou Tubeに出ない理由 ３ 高齢の営業社員をどう活用するか ４ ３月１日のブログ内容についての質問 ５ 反コロナ・反小池デモは有効か ６ 銀歯とセラミック、どちらが良い？ です。まぐまぐ!または、スマホで読む方はnoteでお買い上げいただけます。関係ないですがついでにInstagramもフォローしていただけると喜びま コロナ禍は考えて見ると戦前と戦中の日本にとてもよく似ています。本日は一つ一つ例を挙げて類似点を明らかにしますよ。 戦前は軍人、いまは医者が「国民のために働いてくれる」として尊敬の対象 戦前の軍人は威張っていました。「兵隊さんはお国のために働く」と教育さ
専門家が言うように、「若者は高齢者にコロナをうつしている」を完全否定する – Global Energy Policy Research
コロナの感染拡大がニュースになり、成人式で大暴れした若者を「お前らのせいで感染が広がり高齢者が死ぬんだ」という人に違和感を覚えます。 特にテレビに出てくる専門家がエビデンスも無しに平気でコレを言うと、「この人はみんな印象で言ってるだけでエビデンスも何もないのかもしれない」と感じます。高齢者層と若者層の分断はマーケティング的には常識であり、コロナ禍になって急に若者と高齢者が交流しはじめたわけがない。それなのにテレビに出てくる専門家は全員が口を揃えて「若者が感染を広げて高齢者にうつす」という。これは現実的にあり得るのだろうか。 若者の感染者数の増加 = 高齢者にうつすということにはならない マスコミの標準的な報道 静岡県内１１６人感染 年末年始、若者から拡大か【新型コロナ】 同市保健予防課の杉山智彦課長は「年末から年始にかけて若い人が活発に動き、感染を広めていることも十分考えられる」と分析する
過剰対応がコロナ死者の何倍もの現役を殺しはじめたことを政治家やマスコミは認識しろ – Global Energy Policy Research
わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。 マスコミや首長がコロナの感染が拡大していると騒いでいますがこんなことはとっくに予想されていたことです。が、コロナの致死率は日本でも6月以降は全年代ではっきりと下がっていて、 入院時に軽症だと致死率は 70歳未満0% 70歳以上5.8% トータル0.5% 入院時に重症でも 50歳未満0% 70歳未満1.4% 70歳以上20.8% もう70歳未満はほとんど死んでいません。肺炎球菌はワクチンや抗生物質もあるのに年間3万人が死にます。高齢者の致死率は15%でコロナの2倍です。入院しない無症状、軽症者を入れると致死率はずっと低下。もっと怖い病気はいくらでもあるのにどうしてコロナばかりを恐れて経済を停
5月14日39県での緊急事態宣言が解除され、残る8都道府県も、近畿圏は21日をめどに解除判断の方向のようだ。 これで首都圏も解除されれば、新型コロナ流行第一波の流行と対策がひと段落となるだろう、いやぜひそうなって欲しいと世の中的にも安堵感が漂い始めている。 「政府の緊急事態宣言」と「国民の努力」というファンタジー 何より、政府は散々評判の悪かった打ち手の失敗を取り繕うためにも、早々に一旦の幕引きを図りたいにちがいない。 安倍総理の会見では、「流行の収束」傾向という状況を「政府の緊急事態宣言」、「国民の協力、努力」という麗しき文脈で定義しようと必死のようであった。 だが、果たしてそんなファンタジーとして手仕舞いして良いのだろうか。 日本は、出さなくても良かった緊急事態宣言で致命的な経済的ダメージを負ってしまったのではないか？政府は、緊急事態宣言発令の時点で、すでに明らかに欧米と違う傾向、少な
3ヶ月後の日本のコロナはどうなるか、医学の素人がデータを元に予言してみる – Global Energy Policy Research
わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。※事業・集客コンサルやサイト構築のご依頼も絶賛受け付けております。得意な分野はECサイト構築や商品開発です。実例はこちら 本日のエントリーは、医者でも感染症の専門家でもない私が単にデータだけ見て「科学的見地」から書くものです。 科学的見地とは「法則性を見つけてそれから仮説を立てる」ものですので、エビデンスがあるものでもなく、単に仮説です。 しかしスウェーデンは「すでに集団免疫が成立したと思われる」と世界で唯一、勝利宣言をした国ですが、あれだって事象から推測された仮説です。集団免疫を抗体検査などで実証することはほとんど不可能でしょう。 まず、わたしの仮説の前にいま分かっているファクトをまずここ
日本経済は危機だが、ここから脱却することは原理的にはむずかしくない。今回のコロナ不況は100％行政の介入による自粛や休業要請で作り出されたものだから、行政が介入から撤退すれば不況も終わる。問題は撤退が政治的にむずかしいことだ。 これは各国のネット世論調査で「コロナ感染が恐い」と答えた人の比率だが、4月から日本がほぼ一貫して首位で、80％近い人が「非常に恐い」または「かなり恐い」と答えている。 現在の日本の感染者は累計で約6万人（人口の0.05％）だが、その1600倍の人が感染を心配しているわけだ。この数字はコロナ死亡率が日本より2桁多いEU諸国の2倍近い。 主要国でもっとも被害の少なかった日本で、コロナを恐れる「コロナ脳」がもっとも多い原因は、マスコミが毎日「コロナが恐い」という報道を続けているからだ。これが経済の萎縮する最大の原因である。 だから「コロナを撲滅したら経済はV字回復する」と
わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では塾生を募集しています。コロナ禍の間、希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。 はてさて。わたしはずーーーっと、医療崩壊しないためには高齢者施設内感染と院内感染を徹底して防ぐべきということを言ってまして最近も 高齢者施設のクラスター、止まらぬ大阪 病床逼迫の要因 特に多いのが大阪府で、ここ2週間で確認されたのは20施設を超え、10月上旬までの約4カ月間の発生件数を上回った。 道内各地の感染者情報 １７日 【伊達の老人ホームで新たに１８人】【洞爺温泉病院で新たに１３人】【札幌 老人ホームでクラスター発生】など１日だけで凄い数の施設内感染と院内感染です。 この表見たら分かりますが 医療崩壊という都道府県は施設内感染と院内感染が多い。大阪は生活保護受給率日本1位、北海道は2
日本人はどれだけコロナに強いのか、自称WHOの渋谷医師の言葉を借りて証明しよう – Global Energy Policy Research
久々に腹立つやつ WHO渋谷医師「日本はクラスター対策の名の下、検査数を絞ってきた。実際の感染者数は１０倍以上いるだろう。死者も肺炎で診断が付いてない人がいる。これから必ず増える。」 コロナの感染者が日本では10万人はいるという。WHOの専門家がTVでこう断言するのは初めて見た。#News23 pic.twitter.com/laxlzaubZI — kog (@murekinnoto) April 16, 2020 この渋谷医師っていろんな左系のとこに出てくるが、実はWHOの職員でもなんでもないらしい。言うことはいつも日本政府の悪口なのだが、４万人も死んでるアメリカ在住に言われたくないわ。日本はまだ200人そこそこだぞ。イデオロギーと医学を一緒にされると本当に困る。 では、この発言に突っ込んでみたい。まず 実際の感染者数は１０倍以上いるだろう これはそのまま採用します。まあ、誰に聞いても
7月1日からスーパーやコンビニのレジ袋が有料化されたが、これは世界の流れに逆行している。プラスチックのレジ袋を禁止していたアメリカのカリフォルニア州は、4月からレジ袋を解禁した。「マイバッグ」を使い回すと、ウイルスに感染するおそれがあるからだ。レジ袋を禁止していた世界各国でも、解禁の動きが広がっている。 そんな時期に、わざわざレジ袋を有料化する目的は何だろうか。経済産業省のウェブサイトによると「廃棄物・資源制約、海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化を防ぐためにプラスチックの過剰な使用を抑制」することが目的だと書いてある。 まずレジ袋をなくすと、どれぐらい資源が節約できるだろうか。日本で消費される原油のうち、プラスチックの生産に使われるのは2.7％で、レジ袋に使われるのはその2.2％、つまり原油の0.05％である。これをゼロにしても、資源の節約にはならない。 レジ袋の材料になるポリエチレンは
「若者が高齢者にコロナを感染させる」のは大嘘であったことが証明されてきた – Global Energy Policy Research
「若者だけ家にいてくれるとありがたい」「だって若者いなきゃ感染しないんだから」という高齢者は実はそこら中にいて、私自身も、「高齢者は出歩かないとボケるから若者が家にいたら良いのよ」と大声で喋る高齢者は見たことがある。 どうしてこうした発想になるのかというと、専門家と称する人たちがそう考え、政治家がそのまま鵜呑みにしているからです。 緑の悪魔は堂々とこうまで言っていた。 わたしもFacebookで高名な免疫の専門家のM先生に「若者が高齢者に感染させているというのはエビデンスから考えておかしい」とコメントしたが「医療関係者はみんなそう考えている」という返事のみでがっかりした。 医療関係者は統計や導線の観点が全くない ということがよく分かったエピソードです。 コロナ対策にもっとも足りないもの、それはマーケティングの視点である ここで詳しく説明をしたが、そもそも東京都は高齢者と同居している若者は1
先日まで連載した「コロナインフォデミックの戦犯たち」は多くの方に読んでいただき、賛同の声も少なからず心強かった。 しかしながら、世の中では相も変わらずメディア、一部専門家、ポピュリスト政治家が新型コロナウイルスを執念深くおもちゃにしており、一部知事にいたっては県独自の緊急事態宣言という暴挙に出る始末で目も当てられない。 半年近く経っての死者1046名(全国8/9までの累計)、しかもその大半が基礎疾患のある高齢者であり、日本人にとって間違いなく新型コロナウイルスは冷静に対処すべき疾病であることが明らかになる中での、相かわらずのバカ騒ぎである。 参照：新型コロナ感染が再拡大 本当の脅威は何か？ (日本総研調査部 チーフエコノミスト 枩村秀樹) 執拗過ぎるコロナ煽り第2弾の異常 それにしてもこの際とばかり第2波を煽り立てるメディア、政治家の執拗さを目の当たりにすると、どうしても動機が不可解で仕方
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感染症学会の分析による、コロナ大流行の犯人。傾向と対策 – Global Energy Policy Research
山中伸弥氏の「コロナ10万人死亡説」は大丈夫か – Global Energy Policy Research
グーグルはコロナ情報を検閲して科学的真理を独占する – Global Energy Policy Research
新型コロナは「武漢ウイルス」ではなく「イタリアウイルス」だった – Global Energy Policy Research
コロナ禍には大戦前の日本にあまりに共通点が多すぎて驚く – Global Energy Policy Research
コロナ・インフォデミックの戦犯たち①オウンゴールの構図 – Global Energy Policy Research
日本経済を破壊するのはコロナウイルスではなくコロナ脳 – Global Energy Policy Research
早くコロナを2類から5類へ。現場の提案を報道しないテレビとは – Global Energy Policy Research
プラスチックごみはリサイクルしないで燃やせばいい – Global Energy Policy Research
コロナ234兆円で買えたはずの、日本の未来 – Global Energy Policy Research
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