日本経済の「現在」を理解するための手がかりとして、TSRが長年蓄積してきた企業情報、倒産情報および公開情報等に基づき、独自の視点に立った分析をまとめて発表しています。

日本経済の「現在」を理解するための手がかりとして、TSRが長年蓄積してきた企業情報、倒産情報および公開情報等に基づき、独自の視点に立った分析をまとめて発表しています。
2018.01.10 15:30 いつまでもポリコレと言ってれば済むと思うなよ!~映画のキャスティングと人種や性別 このところ、ハリウッド映画では以前よりもいろいろな人種の役者を起用したり、女性を増やしたりするキャスティングが盛んです。例えば『スター・ウォーズ』新シリーズやマーベル・シネマティック・ユニバースの新作では、女性や非白人の登場人物が増えています。そしてそうした映画が公開されるたびに起こるのが、「ポリコレ」的配役だという感想です。 このような文脈で「ポリコレ」という言葉が使われる場合、おそらくキャスティングする側に何らかの「配慮」が働いているという考えが背後にあることが多いかと思います。つまり、何も「配慮」せずに配役を行った場合、プロデューサーや監督はほぼ全員を白人にし、男性をメインに据え、男女問わず容姿の良い役者で揃えるという想定があるでしょう。そこに「ポリコレ的配慮」を入れる
フランスで女優カトリーヌ・ドヌーブさん(74)や女性作家ら100人が10日付ルモンド紙に連名で寄稿し、「男性嫌悪をあおる女権運動は認めない」と訴え、セクハラ告発キャンペーンの行き過ぎに警鐘を鳴らした。 寄稿は、米国を中心にソーシャルメディアで広がるセクハラ被害の告発運動「#MeToo(私も)」に対抗したもの。「暴行は犯罪だが、しつこく言い寄ることは性犯罪ではない」としたうえで、「膝を触ったり、軽くキスしようとしたりしただけで男性は制裁され、失職を迫られている」と現状を嘆いた。セクハラ告発の行き過ぎは「女性を保護が必要な子供におとしめること」と評した。 米国では昨年秋、ハリウッドの大物映画プロデューサー、ハーベイ・ワインスタイン氏が女優やモデルにセクハラで告発された後、加害者と名指しされた芸能人の契約打ち切りや、議員の辞職が続出。告発運動はフランスを含む欧州や日本にも広がっている。 ドヌーブ
2017年は日本の中国経済に対する見方が好転し、ある意味で「潮目が変わった」と感じさせる年になった。そのため「中国崩壊論の崩壊」といった揶揄も現れた。 2つの要因が変化に寄与したように思う。1つは、足元の中国景気が良いことだ。投資・負債頼み、公共投資牽引型の「質に難あり」の好景気だが、日本の多くの業界がその恩恵にあずかっている。 もう1つの理由は、「インターネットやAI、EVといった分野では、中国の進化が目覚ましく、日本よりずっと進んでいるらしい」と、日本人が気付き始めたことだ。 アリババやテンセントなどが運営する電子決済サービスが、新たな事業プラットフォームを中国の零細事業者に提供し、それが新ビジネスの創造を爆発的に促していることが、その先進性の表れと見られている。 しかし、それは皮相な見方に過ぎない。単なるフィンテックの応用ならば理屈の上では、誰にだってマネできる。中国の成功の本質は、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く