がんや認知症、アトピーに人工知能を活用 創薬・ケアまで初の統合解析 理研が４月から大規模実験（1/2ページ）
人工知能（ＡＩ）を使ってがんや認知症などの治療データを大規模に解析し、患者ごとに最適な医療を提供するための実証実験を理化学研究所が４月に開始することが分かった。医療機関や製薬企業と連携して治療や創薬などを総合的に進める国内初の試みで、平成３２年の実用化を目指す。 実験は東京大や大阪大、慶応大の各病院など全国２０〜３０の医療機関と、製薬やヘルスケア分野の約１０社が参加。病気はほかに鬱病、発達障害、統合失調症、アトピー性皮膚炎、自己免疫疾患、関節炎などを当面の対象とする。 医療機関が蓄積してきた数万人規模の治療データのほか、数百人の患者に小型センサーを装着し日常の運動や心拍、睡眠などを計測。これらの膨大なビッグデータを理研が新たに開発したＡＩで解析し、一人一人の患者に最適な投薬や検査、介護法を見つけ出す。 理研のＡＩは自ら学んで理解を深める「深層学習」という機能に加え、複雑な解析を高い精度で高
市販薬購入費1万2千円超で減税 1月から、領収書保存を - 共同通信 47NEWS
新年からは、ドラッグストアなどで市販薬を買った際の領収書は捨てないで保存を―。「スイッチOTC薬」と呼ばれる薬の購入費が年1万2千円を超えれば、税負担が軽減される医療費控除の特例制度が1月からスタート。軽い病気では医療機関にかからず、自ら健康管理をするよう促すのが狙いだ。 スイッチOTC薬は、医師の処方が必要だった医療用医薬品の安全性が確認され、店頭販売できるようになった薬。家族の年間購入額の合計が1万2千円を超えた部分を、最大8万8千円まで課税所得から差し引く。「セルフメディケーション税制」という仕組みで、2021年12月末まで5年間の時限措置。
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