Shuuji Kajita @s_kajita 見事な回答を見た。 質問「理系の人が研究室や実験、といいますが、そこらの学生がやる意味があるんですか？二流三流大学の研究とは、すでに発表されていることの単なる確認やトレースではないのですか？」 jp.quora.com/%E7%90%86%E7%B… リンク Quora 理系の人が研究室や実験、といいますが、そこらの学生がやる意味があるんですか？二流三流大学の研究とは、すでに発表されていることの単なる確認やトレースではないのですか？ 藤巻 充 (Mitsuru Fujimaki)さんの回答: どうも！三流四流大学で研究をしていたものです。 学ぶ気のある学生なら皆そうですが、私も修士号を取るまでの研究生活三年間、それは一生懸命実験をしていました。 しかし精神と健康、そして多額の奨学金を生贄に捧げて得た私の可愛い研究成果達が、この世界にどの程度の

[Tyler Cowen, “The cost of applying,” Marginal Revolution, March 25, 2022] ローズ奨学金: 応募数 12,000件，内 99.3% が却下全米科学財団: 応募数 11,447件，内 82.7% が却下アメリカ国立衛生研究所: 応募数 55,038件，内 70% が却下その他，各種の非営利研究助成金: 多すぎて数えられないが，助成金書類を請け負うライターは， 90% が却下されていると推定している． こうした奨学金の応募は骨が折れる．全米科学財団の研究助成金に応募する作業に取りかかる前に，まずは，79ページある手引き書に目をとおした方がよさそうだ．国立衛生研究所は，10パートからなる手引き動画を用意している．ローズ奨学金には，なんと8通もの推薦状が必要だ．学部4年生には，よくこう伝えている――「奨学金応募というのはね，

だんご @dangoinette メディアミックスとか広げられると、「ゲームだけやってても得られない情報」が増えていっちゃって、その全部を追うのに疲れてしまうと、ゲーム本体やってても「でも俺はこのゲームの、キャラクターの、物語の全ての情報は知らないんだよな」ってなんか萎えるみたいなとこある リンク コトバンク メディアミックスとは - コトバンク ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 - メディアミックスの用語解説 - 複数のマス・メディアを組み合わせて展開する広告戦略。性質の異なるメディアを組み合わせることで，互いに補完したり，相乗効果をもたらすことが期待できる。そうしてより多くの消費者にメッセージを到達させ，認知度を上げて，購入意向を喚...

文／マーティン・ファクラー 翻訳・編集／古川遊也 未知のウイルスへの不安によりフェイクニュースが蔓延する中、情報を吟味し正しく判断する方法を、新刊『フェイクニュース時代を生き抜く データリテラシー』を上梓したNYタイムズ元東京支局長が解説します。「インフォデミック」というもう一つの〝感染症〟新型コロナの感染が拡大するアメリカやヨーロッパ諸国で、それに勝るほどの勢いで同時期に広がりを見せた問題がある。それはソーシャルメディア上での、コロナ禍にまつわる「意図せざる誤報」の蔓延と、「悪意ある偽情報」のキャンペーンである。 人類の健康危機というのは当然、最優先事項であり深刻な問題だ。ところが、それにとどまらずアメリカ社会は、ウイルスのフェイクニュースや陰謀論が猛威を振るう「インフォデミック」に直面している。この新しい言葉は、「インフォメーション」と「エピデミック（伝染病）」を掛け合わせた造語である

ワイングラスを手にした女性（2016年4月10日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / VINCENZO PINTO 【9月22日 AFP】世界保健機関（WHO）は21日、飲酒が原因で年間300万人が死亡しており、その数はエイズ（AIDS、後天性免疫不全症候群）や暴力、 交通事故による死者数の合計を上回るとする報告書を発表した。このうち4分の3以上が男性だという。 WHOが発表した500ページ近い報告書によると、飲酒運転、飲酒によって引き起こされた暴力や虐待、さまざまな疾患といったアルコールが原因で死亡する人は世界の全死亡者の5％を超えている。 最新の統計によると、2016年に世界で死亡した人のうち約300万人が飲酒関連の死因で亡くなっていた。この年の世界の全死亡者に占める死因別の割合は飲酒関連が約5.3％、HIV（ヒト免疫不全ウイルス）およびエイズが1.8％、交通事故が2.5％、

Tyler Cowen “*Labor Econ Versus the World*” Marginal Revolution, January 25, 2022 というのがブライアン・カプランの新著で、副題は世界最大の市場に関するエッセイ集だ。この本は、過去15年間かそこらにかけての労働市場に関する彼のブログ記事のベストセレクションだ。2015年以降のブライアンのブログ記事はこの本の大部分についてうまく概観するものになっていて、主流派も含め、他の人たちが抱いている教義に対する抵抗とみることができるだろう。 こうした「我らが世俗宗教の中心教義」とはどんなもので、何が間違っているんだろうか。 教義その１：今日の労働者がまずまずの生活水準にある主な理由は、彼らを保護するたくさんの法律を政府が作ったからである。 批判：高い労働生産性プラス雇用主間の競争が今日の労働者がまずまずの生活水準にある本当

●Tyler Cowen, “Cybercrime and Punishment”（Marginal Revolution, February 13, 2021） イエ・ホン（Ye Hong）＆ウィリアム・ネイルソン（William Neilson）の二人が「均衡」を見つけ出している。 本稿では、合理的な犯罪者が想定されているベッカー流のモデルに修正を加えて、サイバー犯罪のモデル化を試みる。本稿では、被害者もまた合理的であり、積極的に自己防衛に努めると想定する。被害者本人（ハッキングの標的となり得る候補）がセキュリティ対策を強化すると、ハッキングを阻止できる可能性が高まる。ハッキングを阻止できたら、犯罪の証拠をつかむことができて、ハッカーを警察に突き出せる。その一方で、セキュリティ対策の網の目を潜り抜けられてしまったら（ハッキングを阻止できなかったら）、犯罪の証拠がつかめずに、ハッカーを警

Romesh Vaitilingam “Economic consequences of Russia’s invasion of Ukraine: Views of leading economists” VOX.EU, 10 March 2022 ロシアのウクライナ侵略及びそれに対する国際社会の対応による経済帰結はどのようなものになるだろうか。シカゴ大学ブース校のIGMフォーラムは、ヨーロッパとアメリカの有力経済学者たちからなるパネルに意見を求めた。本稿で報告するとおり、圧倒的多数の専門家は、現在までに実施されている経済・金融制裁がロシアに深刻な景気後退を引き起こすと考えている。また、5分の4近くは、侵略による余波が世界全体において、この先1年間の経済成長を低下させるとともにインフレ率も高めるとみなしている。これよりやや少なくなるものの、多数はロシアからの石油・ガスの全面禁止はヨーロッ

●Tyler Cowen, “China and Russia billionaire facts of the day”（Marginal Revolution, June 24, 2012） ・・・（略）・・・中国で過去10年の間に長者番付一位の座に上り詰めた富豪のうち、2人は汚職絡みの罪で投獄されている。いや、事実無根の罪で捕まったって言いたいわけじゃない。中国では、自由気ままにビジネスができる一方で、ビジネスで稼いだ資産の額が100億ドルに近づくと当局の目が途端に厳しくなると言いたいのだ。「お金持ちになることは、素晴らしいことだ」とは鄧小平の言葉だが、時代に合わせて少し修正する必要がある。「お金持ちになり過ぎないことは、素晴らしいことだ」って。中国政府は、庶民の間でくすぶるお金持ちへの反感を抑えるのも狙って、お金持ち連中がしのぎ合うようにけしかけているようなのだ。 その一方で、ロシ

●James Hamilton, “Oil prices and inflation”（Econbrowser, March 13, 2022） 原油価格がこの1年で倍になっている。世界中の製油所に送り届けられるロシア産の原油の量が著しく減るようなら、原油価格はさらに跳ね上がる可能性がある。 ロシアによるウクライナ侵攻に伴って原油価格が高騰しているわけだが、そのことが米国経済にとってどんな意味を持ち得るかについて、二回に分けて論じていきたいと思う。今回は、原油価格の高騰が米国内のインフレに及ぼす影響に焦点を当てる。次回は、原油価格の高騰が米国の実質GDPに及ぼす影響について論じる予定だ。 原油価格は、ロシアがウクライナに侵攻する素振りを見せる前から既に、かなりの勢いで上昇を続けていた。それはどうしてか？　「モノの値段が上がるのはなぜ？」という問いに対する答えがその理由だ。需要の伸び（回復）

ジョセフ・ギャニオン 「2021年に米国でインフレが加速したのはなぜ？　Fedはインフレをどう御すべき？」（2022年3月11日） ●Joseph E. Gagnon, “Why US inflation surged in 2021 and what the Fed should do to control it”（RealTime Economic Issues Watch, March 11, 2022） 米国のインフレ率は、2022年1月までの1年間の平均で6％にまで達し、Fedがインフレ率の目標値として掲げる2％を大きく上回った [1] … Continue reading。物価が跳ね上がった理由は、個人消費が底堅い動きを見せていることに加えて、供給面での制約がなかなか解消されずにいるためだ。2020年に景気が冷え込むと金融緩和に乗り出したFedだが、そろそろ金融引き締めに転じる

●Mark Thoma, “‘Sticky’ Sales’”（Economist’s View, December 17, 2015） 価格は粘着的なのだろうか？ ““Sticky” sales” by Phil Davies：アメリカでは、セールが目白押しだ。ブラックフライデーに、プレジデントデー（大統領の日）セールに、母の日セールに、独立記念日セール。商品が値引きされるだけではない。セールの開催を知らせるために、派手な目印が用意され、風船が飾り立てられる。従来のメディアやソーシャルメディアを通じて、お買い得情報が拡散される。在庫一掃セールもあれば、開店セールもあれば、閉店セールもある。 経済学者がセールに興味を持つのはどうしてかというと、お買い得品を手に入れたいと思っているからではなく（ご多分に漏れず、経済学者もお買い得品には目がないだろうが）、セールがマクロ経済学の中心的な問い――「

●Alex Tabarrok, “Public Opinion and War”（Marginal Revolution, April 17, 2007） 先週のことだが、政治学者のスコット・アルトハウス（Scott Althaus）が我が大学（ジョージ・メイソン大学）にやって来て、戦争と世論の関係について興味深い話をたんまり語ってくれた。その中からほんの一例を紹介しておくと、新しい戦争がはじまると、世論調査で過去の戦争に対する好意的な評価――「あの戦争は正しかったんだ！」という意見――が増える傾向にあるという。 例えば、ベトナム戦争が終わってから何十年もの間にわたって、（米国内の）世論調査では「ベトナム戦争は間違いだった」という意見が大勢だったが、イラク戦争がはじまった途端に、世論調査でベトナム戦争に対する好意的な評価が一気に増えたというのだ。第一次世界大戦に対する評価の変貌ぶりは、もっ

The Russian media is a powerful propaganda machine. Russian media outlets have been closely controlled by the government over the past several decades, and since Russia invaded Ukraine on Feb. 24, 2022, many journalists and editors have been turned into mere mouthpieces for the government line. But a few recent examples of journalistic defiance show that the Kremlin can’t guarantee full control ov

President Joe Biden faces an aggressive Russia waging war to expand its borders. He has rallied Americans to support Ukraine as it resists a devastating Russian attack. But Biden has also been careful not to intensify enthusiasm for entering that conflict, which could have horrific consequences, including nuclear war. He’s not the first U.S. president to face the challenge of mobilizing a nation t