人気漫画『ドラえもん』とよく似た設定が話題になっていた、藤崎ひかりの漫画『のぞえもん』が連載中止となった。8月8日に発売された日本文芸社の漫画雑誌「コミックヘヴン」第19号では最新話が掲載されず、巻末に以下のような謝罪文が掲載された。 「今号に掲載予定だった『のぞえもん』につきまして、当社としまして内容に不備があると判断し、連載を中止させて頂きます。読者の皆さまには大変ご迷惑をお掛けしましたこと、深くお詫び申し上げます。誠に申し訳ございません」
映画『進撃の巨人 ATTACK ON TITAN エンド オブ ザ ワールド』ポスタービジュアル - (C) 2015 映画「進撃の巨人」製作委員会 (C) 諫山創/講談社 賛否両論を巻き起こしている実写映画『進撃の巨人 ATTACK ON TITAN』について、原作者の諫山創が「憤りも受けとめ、できるだけ理解したい」とコメントした。 これが実写版だ!映画『進撃の巨人 ATTACK ON TITAN』フォトギャラリー 本作は、人間を捕食する巨人と人類の壮絶な戦いを描いた諫山の人気コミックを、樋口真嗣監督が実写化したアクション大作。興行収入50億円も見込める大ヒットスタートを切っているが、三浦春馬演じる主人公エレンのキャラクター変更や原作にはないキャラの登場など、劇場版ならではの展開が賛否両論を呼んでいる。 ADVERTISEMENT 諫山は「色々とご意見をいただいておりますが、ファンの皆様
NHKプロフェッショナルで細田守氏の特集みた。 いい話だけど、 この方式で出てくる作品の 量と質は、もう限界に来ている。 宮崎駿氏が引退した中で、 次の日本アニメの旗手は細田氏だっていう世間的な期待とプレッシャーは あるんだろうけど、 仮に細田氏の手法が日本のベストなら いくら続けても絶対にピクサーを超えられない。 「バケモノの子」映画館で見た。 びっくりするほど興ざめだった。 あの、映画って、表現を通じてお客さんの感性を刺激して、 心の中にどういう化学反応を起こすのかというところが エンターテインメントとして一番の肝でしょ。 それをさ、全部わざわざセリフでご丁寧に説明したら、なんの余韻も想像の余地もないじゃない。 どんなお客さん想定して作ってんのよ。 あと、ビジュアルにこだわっているのにほとんど演出上意味のないシーンが多かったのも 正直まったく共感できなかった。 なんだこれっていう。 こ
ご無沙汰しております。と書くのも白々しいほどの連続更新、いったい俺の身に何が起こったのでしょうか。このさいはっきり言いますが単なる現実逃避です。 さて、先日家に帰ったら米アマゾンからブルーレイが届いておりました。普段は何が届いたところでフーンとか言って本棚に投げ込んでおしまいです。遠足は家に帰るまでが遠足だと言いますが、輸入DVDは頼んだものが家に届いたところまでが輸入です。むしろ届いたものを観たら負けだと思っている。輸入DVDとかブルーレイとはそういうものです。しかしこの日ばかりはそういうわけにはいかなかった。なぜかといえば届いたのがアーノルド・シュワルツェネッガー最新作だったからです。 改めて解説するのもアレですが、シュワルツェネッガーも一度は政治家になるとか何とか言って俳優をセミリタイアした男です。政治家転身前の最後の仕事『ターミネーター3』(2003)は、まあ俺は好きですが(という
笹沼泰助(ささぬま・たいすけ)氏 1953年生まれ。慶応義塾大学法学部政治学科卒業後、積水化学工業を経て慶応義塾大学大学院経営管理研究科を修了。米系戦略コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーに在籍した後、ハーバード大学政治行政大学院(ケネディスクール)を修了。米系戦略コンサルティング会社モニターカンパニーに勤務。1992年アドバンテッジパートナーズを創立、共同代表パートナーに就任。現在に至る。 慶応義塾大学大学院経営管理研究科(慶応ビジネススクール)が今年4月、日本で初めて開設したエグゼクティブに特化した学位プログラム「Executive MBA」は、企業・組織を先導する中核ミドル人材の経営能力を向上することが目的だ。 今回は、経営者討論科目の中から、慶応ビジネス・スクール卒業生でもあるアドバンテッジパートナーズ共同代表パートナー、笹沼泰助氏の講演を掲載する最終回。日本初のプライベ
「ゴーマニズム宣言」「おぼっちゃまくん」などで知られる漫画家の小林よしのり氏が8月10日、日本外国特派員協会で会見した。立憲主義を守る立場から、解釈改憲によって集団的自衛権を認め、安全保障関連法案を成立させようとしている安倍政権を「ナチスをまねて法を形骸化させようという政治権力は、最大限警戒しなければいけない」と批判した。 一方で、日本国憲法を改正して自衛隊を正式な軍隊にすべきだとの持論を持つ小林氏は、「真正面から憲法改正を国民に問うべきだ」と訴えたが、「国民はつくづく警戒してしまった。このままでは憲法改正を発議しても国民投票で勝てない」と、安倍政権の手法によって、憲法改正が遠のいたとの見通しを示した。
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