2012年3月9日のブックマーク (6件)

  • SYNODOS JOURNAL : 山形浩生は何を語ってきたか(前編) 山形浩生×荻上チキ

    2012/2/239:52 山形浩生は何を語ってきたか(前編) 山形浩生×荻上チキ SF、科学、経済、文化、コンピューターなど幅広い分野で翻訳や評論活動を行う山形浩生さん(47)。大手調査会社の研究員として地域開発にも携わり、貧困国の開発支援をテーマにした翻訳『貧乏人の経済学』(エスター・デュフロ、アビジット・バナジー著)が近く上梓される予定だ。海外の先端学問を取り入れ、論客としても数々の論争を繰り広げてきた山形氏が、日の言論空間に残してきたものは何だったのか。荻上チキが鋭く迫った。(構成/宮崎直子・シノドス編集部) ■他人がやらないことを面白がる 荻上 今日は、「山形浩生は何を語ってきたか」というテーマでお話を伺いたいと思います。8年前、ライターの斎藤哲也さんが行った「山形浩生はいかにして作られたか」と題されたインタビューがありましたね。 “読者としての山形浩生”が、自身の読書遍歴を

  • 年収階層分布図2006-年収ラボ > サラリーマンの年収 > 年収階層分布図

    年収300万円以下の割合は40.9%、年収1,000万円以上の割合は3.9% グラフを見ますと、男性では年収300~400万円台がボリュームゾーン、女性では年収100~200万円台がボリュームゾーンとなっています。 全給与所得者に対する年収300万円以下の割合は、男女計で40.9%(前年比:変化なし)、男性で24.0%(前年比-0.4%)、女性で65.0%(前年比-0.7%)となっています。 一方、全給与所得者に対する年収1,000万円以上の割合は、男女計で4.1%(前年比+5.1%)、男性で6.6%(前年比+6.4%)、女性で0.7%(前年比-22.2%)となっています。 全体的なボリュームゾーンとしては、200万円~400万円くらいとなっています。また、年収1,000~1,500万円台の層が突出している点も特徴的です。 年収1,000~1,500万円台が多い理由としては、中小企業の会社

  • これが無料とは! スマートフォン向けサイトやアプリのワイヤーフレームを作成するソフトウェア -Prototyper

    Windows XP/7、Mac OSX 10.5+の両OSに対応、iPhone, Android, iPad向け(デスクトップも)のサイトやアプリのワイヤーフレームを作成するソフトウェアを紹介します。

  • 【お知らせ】内閣府参与辞任について(19:30改訂、確定版)

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 内閣府参与辞任のご報告 (19:30改訂、確定版) 2012年3月7日 湯浅 誠 このたび、内閣府参与を辞任することになりましたので、ご報告します。 辞任は二度目になります。最初は2009年10月26日に任用の辞令交付を受け、2010年3月5日に辞任。 その後、同年5月10日に再任用され、今日に至りました。その間、総理大臣は鳩山由紀夫、菅直人、 野田佳彦の3氏に亘りました。また、私の直接のアドバイス先である内閣府の経済財政担当大臣も数 多くに及びましたが、経済財政担当大臣付の参与だったのは、私に声をかけた菅直人さんが当時その 任にあったからです(参与職は内閣府にしかない)。政策的には厚生労働省の所管事項が多かったで す。 ● 経緯 2010年5月に再任用されたのは、同年3月の辞任時に提案していた複合的な困

  • [PDF]大阪都構想について(国立国会図書館ISSUE BRIEF No.740(2012.3.6))

    ISSUE BRIEF 大阪都構想について 国立国会図書館 ISSUE BRIEF NUMBER 740(2012. 3. 6.) 行政法務課 (松田 ま つ だ 恵里 え り ) 大阪府と政令指定都市である大阪、 堺の両市を解体し、 大阪の新たな統治機構・ システムを構築することを目的とする「大阪都構想」は、平成 22 年 1 月に、当時 大阪府知事であった橋下徹氏(現大阪市長)によって提唱された。地方から提起 されている大都市制度の改革案の中で最も注目されているものの一つといえる。 橋下氏が代表を務める大阪維新の会は、大阪都構想の主な目的として、 「二元行 政の根絶」及び「住民生活をきめ細やかに守る組織体制の整備」を挙げ、平成 27 年 4 月の都制への移行を予定している。しかし、大阪都構想には、①府及び市の 議会の賛成、②国会における関係法律の制定、③府市民の住民投票での賛成、の 少

  • 復興消費、回復の正体:日経ビジネスオンライン

    復興需要もあって個人消費に雪解けムードが広がってきました。東日大震災で消費自粛の嵐に襲われたことが嘘のようです。一方で大事なものが「風化」しているような違和感が拭えません。 少子高齢化、内需縮小、デフレという重石は、なお日経済にずっしりとのしかかっています。震災による需要収縮は近未来の日の消費構造を先取りする形での、企業、とりわけ構造転換の主役と期待されるサービス産業への過酷なテストだったとも言えるでしょう。 日経ビジネスオンラインで連載した「究極のサービス~震災に負けない人々」が大きな反響を呼んだのも、一足早く危機を乗り越えた企業の取り組みに将来へのヒントを読者が感じ取ったからかもしれません。 連載の著者、内藤耕さんはここにきて、「当時の危機感が喉元を過ぎ去ったような空気を感じる」と言います。編集部では2月16日、連載で取り上げた老舗旅館の湯主一條に、内藤さんのほか、サービスの達人

    復興消費、回復の正体:日経ビジネスオンライン