By herval 人間の脳は睡眠中にも活動し、記憶の整理や定着を行っているといわれています。生き物にとって寝ることは非常に大事なわけですが、「昨日も徹夜しちゃったよ～」と寝てない自慢をする人も少なくありません。しかし、睡眠時間を削ることを長い目で見ると、後になって重い「ツケ」が回ってくると指摘するエントリが公開されています。 Sleep deprivation is not a badge of honor — Signal v. Noise — Medium https://m.signalvnoise.com/sleep-deprivation-is-not-a-badge-of-honor-f24fbff47a75#.fegiyikxq ブログでこのエントリを公開したDHH(David Heinemeier Hansson)さんは、「夜に寝ないで済まそうとすることは、高利貸しからお

４月2日、東芝は債務超過回避に自信をもつが、医療事業の売却スキームには異論も。写真は同社のロゴ、２０５年１１月に撮影（２０１６年　ロイター／TYuya Shino） ［東京　２日　ロイター］ - 経営再建中の東芝<6502.T>がキヤノン<7751.T>への医療機器子会社売却で巨額の資金を調達、債務超過の回避に自信を深めている。売却益を２０１５年度に計上し、懸案の原子力事業の減損も同年度中に実施する公算だ。しかし、東芝は子会社売却を急ぐため、過去にあまり例のない手法を利用、法曹界の一部からは独占禁止法の「脱法行為ではないか」との指摘もある。東芝は、売却益計上などについてはなお慎重な調整を続けている。

世界トップクラスの囲碁棋士を破るなど、目覚ましい進化を続ける人工知能（ＡＩ）。自動運転や自動翻訳が当たり前になった時、私たちの働き方はどう変わるのか。東京大学の松尾豊・特任准教授（人工知能）に聞いた。 一人ひとりが起業家に　――人工知能の普及によって、仕事のあり方はどう変化していくのしょうか。 「自動車の運転のような単純作業や、パターン化しやすい会計処理などは人工知能に置き換わっていく可能性が高いです。過去の情報を分析し、類似した事例を見つけるような仕事、たとえばアナリストやパラリーガル（法律事務）なども同様でしょう。 教育で言えば、どんな問題でミスが多いのかという分析は、ビッグデータに基づいて人工知能がおこなった方が効率がいい。学校の先生の役割は、生徒を励ましたり、わからないところを一緒に考えてあげたりすることになっていくはずです」 「医療も一緒で、病気の診断は人工知能がおこなう。ただ、

大手生保の明治安田生命保険が、人の遺伝子の情報を保険サービスに活用する検討に入ることが１日、分かった。病気の発症リスクを分析し、予防に活用する取り組みなどが想定される。ただ、遺伝子は生涯変わらない究極の個人情報。情報管理や、遺伝子に基づく差別の懸念など倫理的な問題をはらんでおり、同社は専門家も交えて慎重に検討する。早急な法整備も求められそうだ。【土屋渓】 国内の主要生保で、遺伝情報の活用に本格的に踏み込むことが分かったのは初めて。明治安田生命は１日、最先端の情報技術を駆使した金融サービスを開発する専門部署を設置、遺伝情報を活用したサービスについても研究を始める。専門知識を持つ人材を中途採用するほか、遺伝情報の解析を行うベンチャー企業との提携なども検討する見通しだ。 この記事は有料記事です。 残り1544文字（全文1881文字）

「保育園落ちた 日本死ね!!!」問題の国会追及で名を上げた民進党の山尾志桜里政調会長（41）が、不可解な政治資金の流れがあると週刊誌に指摘された。その中でも、特にある項目がネット上などで注目を集めている。 山尾志桜里衆院議員は、2009年の政権交代選挙で初当選した「小沢ガールズ」の1人だ。小学校時代にミュージカル「アニー」の初代主役に抜擢され、その後は、東大法学部から検事になった異色の経歴も持つ。 ハイオクガソリンで走っても、地球5周分 2016年3月27日の民進党結党大会で政調会長になったばかりだが、その出鼻を挫くような記事が週刊新潮の最新号（4月7日号）に載った。 それによると、山尾氏の資金管理団体「桜友会」と山尾氏が支部長をしていた旧民主党第7区総支部について、2012年の政治資金収支報告書におかしな記述が見つかった。その中でも、特にネット上で話題になったのが、民主支部のガソリン代の

葉山霄 @hayama01 某社のエイプリルフール。3月頭から「営業時間後」にエイプリルフール専従班が「自発的」に集めら…集まり、一人3本のネタ出しノルマで、さらに上司チェックでリジェクトされまくって、最終的にクレームがこなさそうな物を低予算で作らされるという生き地獄でした。 2016-04-01 07:45:28 葉山霄 @hayama01 エイプリルフールのwebサイトや作り物がチープだとか言う人がいますが、発注すれば高いので素人が作ってます。親が死んでも娘が事故に遭っても3月31日は必ずやってきます。更新のため31日24:00にweb担当は出社して、トラブル無く表示されているかやクレーム対応に朝まで在社するのです 2016-04-01 07:55:16

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衆院内各委員会で答弁に立つ石原伸晃経済再生担当相＝国会内で２０１６年４月１日午前１１時４６分、藤井太郎撮影 安倍晋三首相が来年４月の１０％への消費増税を先送りする場合の例として言及してきた「リーマン・ショック級の重大事態」の定義が焦点になってきた。「リーマン級」の意味するところは実際には明確ではなく、増税延期派は、世界経済の収縮や国内の消費の落ち込みがリーマン・ショックに匹敵するとのデータを示せば、増税先送りの根拠になり得ると声を上げ始めている。 「リーマン・ショックは１００年に１度と言われた。今そのような危機が訪れようとしているか」。民進党の大串博志氏は１日の衆院内閣委員会で政府の認識をただした。これに対し、石原伸晃経済再生担当相は「当時と今が同じという認識は持ち合わせていない」と述べるにとどめた。

すでに旧聞になると思う。というか、そうなるのを待っていた面もあるし、考えていたらそうなってしまったという面もある。話題は、れいの、と言ってもいいだろう、「保育園落ちた 日本死ね！」ということだが、私が気になっていたのは、「日本死ね」という表現だった。そう言うべきだったのだろうか？ 言葉狩りがしたいわけではないが、これが仮に「中国死ね」や「韓国死ね」という表現であったら、ヘイトスピーチになるのではないか。なのになぜ、「日本死ね」ならそういう問題にならないのだろうかと疑問に思ったのである。 おそらく日本人なら「日本死ね」と言ってよいという暗黙の前提があるのではないだろうか。だとすればそこで疑問が続く、日本人なら「日本死ね」と言ってよいのだろうか？　あるいは、日本人なら「日本死ね」と言えるという特権のような意識があるとすれば、それは何に由来するのだろう？　その特権を支える正義はなんなのだろう？　

コミュニケーションが生まれるツイートまとめツール

インターネットとソーシャルメディアの発達で、多くの人の目に触れるようになった「炎上」。いったい、どのような人が参加しているのだろうか。その実情を推測させる統計的な分析を、国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの山口真一助教（２９）がまとめた。年収が高いほど炎上行為に参加する確率が高まる−−など、従来、想定されてきた炎上参加者のイメージとは異なる「意外」な結果となっている。 炎上には、コンビニのアイスケースに店員が入って撮影した写真をネットに投稿するなど、社会規範から明らかに不適切な行為として批判が集中する場合もあれば、コメントする人の政治・社会的な立場などで評価が大きく分かれるものもある。今回、山口氏が分析した炎上への参加も、ポジティブ・ネガティブ、双方の側面を含んでいる。

インペリアル・コレッジ・ロンドンの研究者らが186カ国の2000万人近い男女の体格指数（BMI）データを集めて分析したところ、肥満とされた人の数は、1975年に1億500万人だったが、2014年には6億4100万人まで増加した。一方、やせ過ぎとされた人は、1975年の3億3000万人から2014年の4億6200万人に増加した。 世界の成人の肥満比率は、男性が1975年の3.2％から2014年の10.8％と3倍になり、女性も同時期に6.4％から14.9％と2倍以上に上昇した。

米首都ワシントンで開かれた核安全保障サミットで記者会見するバラク・オバマ米大統領（2016年4月1日撮影）。(c)AFP/MANDEL NGAN 【4月2日 AFP】米首都ワシントン（Washington D.C.）で開かれた核安全保障サミット（Nuclear Security Summit）は1日、共同声明を採択して閉幕した。参加各国の首脳は核兵器を過激派の手に渡さない決意を示した一方、その脅威は「常に進化している」と警鐘を鳴らした。 共同声明は「悪意ある目的で使用され得る核やその他の放射性物質を非国家主体に入手させないよう、いっそうの努力が必要だ」とした。また「核軍縮、核不拡散、原子力エネルギーの平和利用という共通の目標に取り組むことを各国が再確認」するとともに「核テロリズムの脅威を減らし、核安全保障を強化することによって平和で安定した国際環境を育むことに尽力する」と述べた。 さらに共

米GoogleのGmailチームが4月1日（現地時間）に公開したエイプリルフールのいたずら機能を誤って使ったユーザーから多くの抗議が寄せられ、同社はすぐにこの機能を取り下げ、謝罪した。 4月1日には多くの企業がサービス上でエイプリルフールのいたずらを仕掛ける。Googleのいたずらは例年、非常に凝っていることで知られる。1日だけ有効な、実際に使える機能を追加することも多く、今回もそうした機能の1つが多くの悲劇を生んでしまった。 この機能は「Mic Drop」（マイクを落とす）と名付けられ、送信ボタンの右隣に1日限定のオレンジ色の送信＋マイクを落とすアイコンボタンが表示される。メールの送信ボタンの代わりにこのボタンをクリックすると、王様に扮したミニオン（映画「怪盗グルー」シリーズに登場する黄色い生物）がマイクを落とす（こちらからは何も言うことはない、という意思表示）GIFが添付された状態でメ

政権交代時でのすったもんだ 紆余曲折を経て、日本郵政の社長交代が決まった。4月1日付で、西室泰三社長に代わり、ゆうちょ銀行社長の長門正貢氏がトップに就く。 健康上の理由で西室氏が2月に入院して以降、総務省事務次官経験者の鈴木康雄・日本郵政副社長が社長代行を務めていた。政府内では鈴木氏の経営手腕はそれなりに評価されていたが、「民営化」にふさわしい民間人にこだわり、長門氏を起用することになった。 だが実は、長門氏に決まる前、水面下では有力企業のトップ経験者などを模索していたという。この調整が難航したため、結局は長門氏に落ち着いたのだ。 企業のトップ経験者が、日本郵政の社長を避けたのはなぜだろうか。 まず、日本郵政がこれまで政治に左右されてきたからだ。小泉政権時代に民営化が決まり、日本郵政ができた。社長は三井住友銀行から西川善文氏を迎えた。 ところが、'09年9月に政権交代が起きると、民主党と連

「旋風」の陰で起きている、私たちのコミュニケーション基盤の変化とは? 〔photo〕gettyimages TEXT 池田純一 米大統領選"異変”の理由 現在、アメリカでは11月の大統領選に向けた候補者選びの予備選が本格化している。すでに多くのメディアで取り上げられているように、今回の予備選が興味深いのは、共和党のドナルド・トランプと民主党のバーニー・サンダースという二人のアウトサイダーが旋風を巻き起こしていることだ。 「アウトサイダー」というのは、トランプにせよ、サンダースにせよ、生涯をかけた共和党員、民主党員というわけではなく、ほとんど今回の選挙戦に向けて、それぞれ共和党入り、民主党入りをしたようなものだからだ。そして、「旋風」というのは、そんな新参者の二人が多くの党員の支持を得て、予想を越えた善戦をしているためだ。 トランプに至っては共和党候補者の筆頭となり、むしろ新旧の共和党リーダ

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