ACRLog welcomes a guest post from Kelly Blanchat, Electronic Resources Librarian at Queens College, CUNY, and Megan Brooks, Director of Research Services at Wellesley College. This blog post is the culmination of a Twitter conversation between librarians talking about their experiences playing a phone game. The game is called Nekoatsume and it involves taking care of digital cats in a virtual back
2015年6月15日付の大学・研究図書館協会(ACRL)のブログで、日本のスマートフォン向けゲームアプリ「ねこあつめ」が一部の米国の図書館員らで流行していることと、その経験から図書館員らが様々な知見を得ている様子が紹介されています。ブログ記事の著者はニューヨーク市立大学クイーンズ校の図書館員であるKelly Blanchat氏です。 「ねこあつめ」はプレイヤーが自身の「家の庭先」に遊びに来たねこを眺める、というコンセプトのゲームです。日本語版のインタフェースしかありませんが、Kelly氏は言語の障壁があるにも関わらず容易に操作を理解でき、楽しめることに着目し、データベースや図書館の情報資源を利用する際に、学生が同じように感じられるようにできないかと考えるようになったとのことです。ブログ記事の中では「ねこあつめ」と図書館のデータベースやチュートリアルが複数の観点から対比されています。 Col
During a dry run before the DARPA Robotics Challenge Finals, not many robots fell over, so we went into Day 1 thinking that falls would be rare. They weren’t, and the possibility of falls kept everyone watching on the edge of our seats. Learn more: https://spectrum.ieee.org/darpa-robotics-challenge-robots-falling Edited by Erico Guizzo/IEEE Spectrum Footage courtesy of DARPA
災害対応ロボットをめぐる状況について 経済産業省 製造産業局 産業機械課 平成26年3月 1 資料4 2 1.災害対応ロボットについて 2.ロボットの国際的な競技会について (DARPAロボティクスチャレンジを例として) 3.日米災害対応ロボット共同研究について 1.災害対応ロボットについて① 調査 作業 無人施工 災害対応ロボットの例 3 1.災害対応ロボットについて② SIPにおいて災害対応ロボット研究開発が対象になり得る対象課題候補 『レジリエントな防災・減災機能の強化』 関係省庁:内閣府、警察庁、総務省、消防庁、外務省、文科省、厚労省、農水省、経産省、国交省 自然災害に備え、耐震性等を強化した強靭なインフラを実現する防災・減災対策技術、自然災害に関 する高精度な観測・分析・予測技術を開発。発災時に被災者避難と災害対応を安全・確実にするため、 IT等を活用して、迅速・的確に被災状況を
憲法判例百選の執筆者198人にアンケート調査を行い、151人の方々から返信をいただきました。 (調査期間6月6日~12日 他界した人や辞退した人などを除き、アンケート票を送付) 今回の安全保障法制についてのご意見を、ご自由に、ご回答いただきました。そのなかで、ご自身の見解を実名で公開してもいいとされた方々です。 お名前をクリックしますと、解説内容がご覧になれます。 ※ご回答いただいた順となっています。
ドイツ西部ゲルゼンキルヒェンの石炭火力発電所(2012年1月16日撮影、資料写真)。(c)AFP/PATRIK STOLLARZ 【6月16日 AFP】国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)は15日、世界の気温が今世紀末までに最大4.3度の急激な上昇を示す恐れがあると警鐘を鳴らし、各国が公約として掲げる温室効果ガス削減目標を強化するよう呼び掛けた。 今年フランス・パリ(Paris)で開かれる国連気候変動枠組み条約(UN Framework Convention on Climate Change、UNFCCC)第21回締約国会議(COP21)に先立ち発表された報告書で、IEAは世界平均気温の上昇幅を2度未満に抑える目標を達成するには、さらに多くのことを実行すべきと指摘している。 英ロンドン(London)で発表された報告書では、現在の削減公約が
米老舗銃器メーカーのコルト社が製造したコルト・スペシャル・コンバット・ガバメント(2012年4月14日撮影、資料写真)。(c)AFP/Karen BLEIER 【6月16日 AFP】「西部を制した」伝説的な銃の製造で知られる、創業179年の米老舗銃器メーカー、コルト・ディフェンス(Colt Defense)は15日、一般向け販売の低迷と政府からの注文減少などから、破産法の適用を申請したと発表した。 発表によれば、債務再編の申し立てを行ったが債権者側に拒否されたため、連邦破産法11条の適用を申請したという。コルトは軍用ライフルの他、レクリエーション用の銃も製造している。 ただ、債権者側は、緊急の資金援助として2000万ドル(約25億円)の提供に同意しており、これによって事業は継続されるという。(c)AFP
神宮外苑地区をスポーツのメッカとして位置付けたい 4月1日午後に入院し、翌2日に左股関節を人工関節に置換する手術を受けたが、明治神宮と日枝神社の宮司さんが、手術の成功と早期回復を神様に祈念して下さり、お札もちょうだいした。ありがたいことである。お陰様で手術も無事成功し、4週間で退院することができた。先日、両神社へお礼参りに行き、神様に感謝の気持ちと、首都東京を守り、都民の生命と財産を守り、東京を世界一の街にするために全身全霊で努力する決意をお伝えした。 実は、4月1日に入院する直前に都庁で行った仕事が、「神宮外苑地区のまちづくりに係る基本覚書の締結」の調印式である。神宮外苑地区における国立競技場の建て替え計画の具体化を契機に、2013年6月に、東京都は、同地区一帯の再整備を進めるために「東京都市計画神宮外苑地区・地区計画」(以下、「地区計画」という)を決定した。その目的は、国立競技場建て替
実話BUNKA超タブー2023年3月号 コンビニ・書店で2/2より発売中 偶数月2日発売(次号は4月2日発売) 特別定価650円(税込) ▼降雪地帯、海・川の近く、足立区、沖縄ほか 住みたくない場所▼古いだけなのにノスタルジーだと通ぶるバカから大絶賛 超老舗ラーメン全部まずい▼女性がマスクを付ける最大の目的はキモいおっさんに顔を見られたくないから▼ガーシー参院議員・FC2高橋理洋・与沢翼なども潜伏…詐欺師たちの楽園ドバイ▼温泉むすめ・たわわ・AV新法 ほか「女性の尊厳」を盾に他者を攻撃するツイフェミの暴走▼元共産党員・篠原常一郎が語る 仁藤夢乃代表Colabo問題&共産党と貧困支援事業の関係▼女を喰い物にして生き抜くホストの集金方法とは▼存在感ない野党のラストチャンスは理念なき野合▼山上のテロが招いた歪な社会 統一教会バッシングで日本は信教の自由がない暗黒社会に▼織田信長VS徳川家康クズ比
2020年東京五輪・パラリンピックのメーンスタジアムとなる新国立競技場(東京都新宿区)の事業主体、日本スポーツ振興センター(JSC)が、国際コンペで選出されたデザイン監修者「ザハ・ハディド・アーキテクツ」に計画続行方針を伝えたことが8日、新国立の関係者への取材で分かった。整備費削減には努めるものの、賛否の声が上がっていたアーチ形屋根は予定通り、建設される方向となった。 新国立の関係者によるとJSC幹部が8日、ザハ事務所に対し、一部報道があった「契約解除」について事実無根と否定し、「キールアーチ」と呼ばれるアーチ型屋根を建設する現行案で進める方針を伝えた。その場で19年ラグビーW杯までの完成を目指し、協力し合う意思確認も行われたという。 5月中旬から新国立の建設をめぐる問題が揺れていた。同18日、文部科学省の下村大臣が都庁を訪れ、舛添都知事と会談。約500億円の都負担を求めた上で、アーチの中
大阪串カツ店「松葉」強制撤去いったん中止 橋下市長「報告ミス」 2015年6月16日6時0分 スポーツ報知 無期限休業が続いている「松葉」(左奥)。チケットショップはこの日も営業を行った JR大阪駅前地下街にある老舗串カツ店「松葉」など計5店舗の立ち退き問題で、市が行政代執行法に基づく5店舗の強制撤去をいったん取りやめることが15日、分かった。14日深夜、橋下徹大阪市長(45)が自身のツイッターで「契約関係について僕への報告ミス」と、松葉以外の4店舗は契約面で再度詳細に検討することに言及。市は、松葉についても強制撤去をいったん取りやめる意向を示した。 ただ、強制撤去の方針に変更はなく、市は橋下氏の意向を確認した上で、今週にも強制撤去に乗り出す方針だ。 市路政課によると、松葉は市から道路使用許可を受けて使用料を支払っているが、飲食店やチケットショップなど残りの4店舗は、かつて市の外郭団体で
中国全土で7、8両日に一斉に実施された大学入試「高考」の江西省の受験会場で、組織的な替え玉受験があったことが発覚した。広東省の地元紙・南方都市報が記者に潜入取材させ、入試の最中に記事を配信した。江西省の公安当局は9日までに、替え玉を求める受験生の親から金を集めて替え玉を手配していた、組織のリーダーら計9人を拘束した。 同紙の報道によると、組織が集めた湖北省の大学生らが江西省南昌市で替え玉受験。受験票の顔写真は替え玉となった人にすり替えられており、会場のチェックをすり抜けたという。記者は組織に近づいて替え玉の受験生となり、警察に通報した上で受験していた。 替え玉になった大学生らの話によると、合格した大学のレベルに応じて、2万5千元(約48万円)、2万元(約38万円)、1万2千元(約23万円)の報酬が得られることになっていたという。替え玉となった大学4年生は「1年生の時から毎年やっていた」と話
【6月9日 AFP】芸術的な創造性は、根源となる遺伝子を統合失調症や双極性障害(そううつ病)と共有している可能性があるとの研究結果が8日、英科学誌「ネイチャー・ニューロサイエンス(Nature Neuroscience)」に発表された。 研究では、アイスランドのバイオテクノロジー企業「デコード・ジェネティクス(deCODE Genetics)」が同国で集めたサンプルから得られたDNAコードを集積した遺伝子データベースを詳細に分析。まず、アイスランド人8万6000人の遺伝子情報と医療情報を比較し、統合失調症の発症リスクを2倍に、そううつ病を約30%増加させる特徴的なDNAパターンを特定した。 次に、芸術活動に従事する人々のゲノム(全遺伝情報)を詳しく調べた。アイスランドで視覚芸術、演劇、舞踏、文筆、音楽などの各芸術分野の全国規模の団体に所属する1000人以上から提供されたサンプルを分析したと
ツイッターに自分のアカウントをもっている場合、個人名や会社名を明記しないで、つぶやく内容にも注意して「会社バレ」を回避している人は多いだろう。東京都内のデザイン関連事務所に勤めるY子さん(30代)もそんな一人だったが、ツイッターを使っていたことを理由に「降格」される不運に見舞われてしまった。 投稿内容は、日常生活のささいなことが中心で、仕事の愚痴はほとんどない。「今日も朝から牛丼です」「忙しすぎて昼休みがとれなかった・・・」「部長のせいで、残業がつづいて最悪」などと書き、友人らとつながっていた。 しかし、ある日、上司から「誰が見ているかわからないところで、会社の『悪口』を言えてしまうツイッターを使うのは問題だ」という理由で、配置転換と降格を命じられてしまった。どうやら、Y子さんのツイッターアカウントを知っていた元同僚が面白がって別の同僚に教え、そこから上司に告げ口されたようだ。 「『悪口』
東北電力は、女川原子力発電所の安全対策などの取り組みを住民に説明する、戸別訪問を15日から始めた。宮城・女川町と石巻市の一部の4,100戸を訪問する。 この戸別訪問は、東北電力の女川原子力発電所の安全対策について、住民に広く知ってもらうことを目的に、毎年2回行われている。 15日は、女川町の災害公営住宅を東北電力の職員が1軒ずつ訪問し、高さ29メートルの防潮堤工事の進行状況や、新たに軽油タンクを地下に設置することなどを住民に説明した。 また、こうした安全対策工事の完了時期が、2016年3月から2017年4月に先延ばしになったことも、あわせて説明された。 住民は、「賛成の方も反対の方も迷っている。ただ(原発は)危ないというだけですね。でも、電気は必要です」、「いろんな不備な点が、いっぱい出てきている。女川(原発)の場合は、そういうのを綿密に伝えてほしい」などと話した。 この戸別訪問は、女川町
気象庁は、15日に開かれた「火山噴火予知連絡会」の内容を、15日午後、会見を開いて発表した。蔵王山については、「現在も火山活動が高まった状態」との見解を示している。 気象庁の担当者は、「蔵王山については、4月に火山性地震が増加している。5月下旬以降は、少ない状況で経過。長期的に見ると、2013年以降、火山活動が高まった状態が継続している」と話した。 蔵王山については、仙台管区気象台が「5月中旬以降、火山活動が落ち着いてきている」との見解を示していた。 しかし、火山噴火予知連絡会は15日、蔵王山については、現在も火山活動が高まった状態との見解を示している。 15日の予知連の見解が、警報解除の判断にどう影響するのか注目される。
蔵王山に火口周辺警報が出されてから2カ月となる。 15日午後1時から気象庁で開かれた「火山噴火予知連絡会」の会議は、午後5時半に終了した。 仙台管区気象台では、テレビ会議を通じて、担当者が予知連に参加し、会議終了後の午後5時半ごろには、職員があわただしく、部屋を出入りする様子が見られた。 15日の予知連では、蔵王山について、警報解除も視野に入れた話し合いがあったとみられ、気象台の職員が、くわしい内容の分析を進めている。 仙台管区気象台では、「5月中旬以降、蔵王山の火山活動は落ち着いている」として、警報解除の可能性を示したうえで、15日の予知連の意見を「警報解除の判断材料にしたい」としている。 予知連の間中も、職員が庁舎の中をあわただしく走っていて、15日の警報解除に向けた判断が、あわただしく行われていた。 今回、予知連が出した意見が、気象台の判断にどう影響するのか、今後の情報が注目される。
高校生が、3人1組で撮影した写真の技術などを競う「写真甲子園」の東北ブロック審査会が、宮城・仙台市青葉区で行われた。 この「写真甲子園」は、写真を通じて視野を広げてもらおうと、毎年開催しているもので、今回で22回目となる。 青葉区で開催された審査会には、全国514校の応募から、初戦を突破した東北ブロック10校が参加した。 高校生たちは、3人1組で撮影した作品に込めた思いなどを発表した。 参加した高校生は、「これからも、卒業してからも、写真とは向き合っていきたい」、「次に向けて、新しいことに挑戦していきたいと思います」などと話した。 今回の東北ブロック審査会で選ばれた2校は、2015年8月に行われる全国大会に出場する。
http://www.videonews.com/ 安倍政権が進める安全保障政策の変更に反対する学者らからなる「安全保障関連法案に反対する学者の会」の代表が、2015年6月15日、東京・神田の学士会館で会見し、集団的自衛権の行使を可能にする法案に対する反対の意思を表明した。 同会は学習院大の佐藤学教授やノーベル物理学賞受賞者の益川敏英京都大名誉教授らの呼びかけに学者、研究者らが賛同する形で6月12日に発足した団体で、上野千鶴子東大名誉教授、内田樹神戸女学院大名誉教授、小熊英二慶応大教授、西川潤早稲田大名誉教授、山口二郎法政大教授、青井未帆学習院大教授ら著名な学者を含む61人の学者・研究者らが賛同人に名を連ねている。 同団体は15日に公表した「戦争する国へすすむ安全保障関連法案に反対します」と銘打った声明文の中で、安倍政権が進める安保法制は憲法9条に違反するとして、これに反対する意
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く