CFO にとって一番重要なのは常識、次に英語、最後に会計技術である かつて日産がルノーの傘下に入った際、ルノーから派遣され日産の CFO を勤めていたフランス人のムロンゲ氏の言葉です。 ちなみに「常識」の部分は、厳密には"common sense"と表現されており、「共通感覚」の方が近いのではないかと、個人的には思っています。 いずれにしても、フランス人である氏にとっては、英語は非常に重要であるという示唆です。英語学習のモチベーションに。。 裸のCFO
先日、有名VCのセコイア・キャピタルについての記事を書きましたが、今日はそのセコイアの中国フランチャイズである「セコイア・チャイナ」について、Forbes Japan 9月号より取り上げます。 フォーブスジャパン 2014年 09月号 [雑誌] 出版社/メーカー: プレジデント社 発売日: 2014/07/25 メディア: 雑誌 この商品を含むブログを見る セコイア・チャイナとは? 2005年に創業されたセコイア・キャピタルの中国拠点です。絶好調なようです。 セコイア・チャンイナが運用した07年設定のファンド「ChinaII」(資産運用額2.5億ドル)は税・手数料引き後の年換算利益率が33%に上り、10年設定の「ChinaIII」は3.5億ドルを調達し、年換算利回り37%をたたき出した。— 裸のCFO (@hadakanoCFO) 2014, 8月 27 「セコイア・チャイナ」の成功は、マ
Image by GRATISOGRAPHY 裸のCFOです。 「クリリンとは付き合うべきか? | The Startup」を読んでいて何故か書きたくなったのが「自分を変える」ということ。 皆さんは、この「自分を変える」ということを、どれほど考えたことがあるでしょうか? 私は、結構考えます。半ば毎日、嫌な自分を変えたいなぁと思っています。 朝寝坊する自分を変えたい 今日の仕事でイケてなかった自分を変えたい PV集めるブログが書けない自分を変えたい 分かり易い強みが無い自分を変えたい などなど。 多分、クリリンも「弱い自分を変えたい!」「悟空みたいになりたい!」とか思ったんじゃないかなぁ。 でもね、そう簡単に自分なんてものは変わらないのですよ。「自分を変える」系の自己啓発本が売れ続けるのは、自分を変えられていない人たちがたっくさん居るからですよね。それくらい「自分を変える」ってことは難しい。
Image by FREEE THINKERS POST 裸のCFOです。 先日、ベンチャー・キャピタル(VC)についての記事を書きましたが、本日はかの有名な「セコイア・キャピタル」について、Forbes Japan 9月号より引用をまとめました。 セコイアと言えば、フェアチャイルド・セミコンダクター社出身のドン・ヴァレンタインを中心に70年代に創業され、アップル、オラクル、ヤフー、グーグル、ペイパルなどなど、「セコイアの子供たち(Sequoia's Children)」と呼ばれる数々のイノベーターを世に出したことで有名です。 先日紹介した「アメリカを創ったベンチャー・キャピタリスト―夢を支えた35人の軌跡」では、ドン・ヴァレンタインへのインタビューが紹介されています。 彼自身もそうですが、テクノロジー企業の営業やマーケティングに精通する、よりビジネス寄りのVCという印象です。 今回も雑誌
【裸のCFO - 230.0 時間】A : 9.5 時間 B : 22.0 時間 C : 89.0 時間 D : 109.5 時間 裸のCFOです。 年初に「TOEICで800点以上取る」と目標を立ててから、英語の学習時間を記録してきましたが、それもとうとう100時間を越えました。 100時間と聞くと、何かすごい学習量かのように聞こえますが、実は1日30分程度やっていれば7ヶ月くらいで到達するんですね。 英語は継続が大事、とよく言われますが、私の実感も同じです。人間は1日30分がなかなか継続しない生き物ですから。 今日私が伝えたいのは、TOEICのノウハウでも無ければ、短時間で成果を出す学習法でもありません。僕みたいな普通の人間が、100時間英語学習を続けると、何が得られて何が得られないのか、そのイメージを伝えたいです。 日本人にとっての英語、もしくは英語学習には、3パターンあると思ってい
Image by Gratisography 今日も暑いですね、裸のCFOです。今日はVCに関するお話です。 ベンチャーやスタートアップにおけるに日米の比較として良く言われるのが、ベンチャー・キャピタル(VC)やベンチャー投資の規模と環境の差です。 「米のベンチャー投資額は日本の42倍」 WiL伊佐山元氏が語る、数字で見る日米スタートアップの違い | ログミー[o_O] GDP差では2.5倍だけれども、VCの投資額だけでみると24倍の差が日米ではあるということです。 この差分自体をここで議論するつもりはないのですが、差を生む要因として、VCの歴史や考え方の違いは1つあるだろうと思います。 本書の解説でも述べられているのですが、発生史的には、確かに日本は四半世紀遅れの1970年代初頭にVCが出現した。しかし発展期でみると、アメリカでも本格的に発展したのはナスダックがスタートした70年代で、日
コンテンツへスキップ > Features 従業員エクスペリエンスを向上する”ダイナミックチーム” 後編 ※本記事は2023年6月にリリースしたブログを新プ... フィーチャー by Naofumi Sasami 3月 18, 2024 フィーチャー by Karin Fent 3月 18, 2024 フィーチャー by Naofumi Sasami 3月 18, 2024 フィーチャー by Naofumi Sasami 3月 15, 2024 フィーチャー by Naofumi Sasami 3月 15, 2024 フィーチャー by Irfan Khan 3月 14, 2024 フィーチャー by Miya Morinaka 3月 13, 2024 ← 古い投稿 読み込むアイテムがありません 読み込むアイテムがありません + さらに表示
サムスンは既に10年前に進出! 発明大国イスラエルの頭脳を生かせ 日本にとって距離的にも心理的にも遠い国、イスラエル。だが、最先端技術を有するスタートアップ企業を輩出する「発明大国」であることは世界で認知されており、インテル、グーグルなど米ハイテク企業の多くがイスラエルに研究開発拠点を置く。韓国のサムスンも既に10年前に進出している。日本企業にも最近ようやく動きが出始めたイスラエル技術を取り込む方策を、イスラテック・加藤スティーブ氏が提言する。 バックナンバー一覧 2014年6月現在、既に250社以上が設立され、今年も1年で600社を越える勢いで会社が設立されているイスラエル。ソニーもオリンパスと合弁会社を設立した直後、メディカル系の投資会社に投資していた。今回はイスラエルでスタートアップ関連の人脈をつくるためのキーマンをご紹介しよう。 つまり、イスラエルに行って誰に会えば、間違いがないの
久しぶりのブログ更新、裸のCFOです。 近頃、続けざまにキャリア系の本を4冊読破しました。もうお腹いっぱいなので(笑)、一度アウトプットします。 間もなく始まるサッカーW杯日本代表の本田圭佑選手が、しきりに「個」の重要性を説いていたことは記憶に新しいですが、今回の読書で僕が感じたこともまさにその「個」でした。あえてね。 そして僕は、僕自身を含めた日本の職業人は、もっと「プロサッカー選手」のような意識で仕事に取り組み、自らのキャリアを考えるべきだ、と思います。 読んだ本 天職は寝て待て?新しい転職・就活・キャリア論? (光文社新書) 作者: 山口周 出版社/メーカー: 光文社 発売日: 2012/06/15 メディア: Kindle版 この商品を含むブログを見る メッシと滅私 「個」か「組織」か? (集英社新書) 作者: 吉崎エイジーニョ 出版社/メーカー: 集英社 発売日: 2014/05
米証券取引委員会(SEC)による「鉱物に関する情報開示の義務付け」を巡って、米国で混乱が続いている。開示義務が米国憲法違反であるとの判決が出たことがきっかけだが、収束は容易でない状況だ。情報開示を迫られてきた日本企業も成り行きを注視している。(オルタナ編集委員=高馬卓史) SECの紛争鉱物情報開示問題は、2010年7月に成立した金融規制改革法(ドット・フランク法)が発端だった。ニューヨーク証券取引所など米国で上場している企業に対して、鉱物の調達先や調達ルートを開示することを義務付けた。 対象は上場企業だけでなくその取引先も含まれたため、多くの日本企業が巻き込まれた格好だ。 米国の法的定義によると、紛争鉱物とは、「3TG」と呼ばれるコロンバイト・タンタライト(タンタル鉱石)、錫石(スズ鉱石)、鉄マンガン重石(タングステン鉱石)、金(ゴールド)の4種類。米国務長官が非合法武装勢力の資金源になる
ダイバーシティニュース 政治(11/21)津田大介【12/31までの限定公開】 津田 大介 有限会社ネオローグ 代表取締役/ジャーナリスト/メディア・アクティビスト 田中 泉 キャスター 2023.11.22 インクルージョン&ダイバーシティ~多様性社会におけるリーダーシップ~越直美×濱口屋有恵×安… 越 直美 三浦法律事務所 弁護士/OnBoard株式会社 CEO 濱口屋 有恵 Kontrapunkt Japan 代表取締役 安渕 聖司 アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社 代表取締役社長兼CEO... 2023.11.22 ダイバーシティニュース 社会(11/20)藻谷浩介【12/31までの限定公開】 藻谷 浩介 地域エコノミスト/日本総合研究所主席研究員 今井 友理恵 フリーアナウンサー / PR TIMES広報 2023.11.21
少子高齢化が急速に進む日本。ところが今、地方では、経済を支えてきた高齢者すら減少し、次世代を担う若い女性たちが仕事を求めて大都市に向かう動きが加速しようとしています。専門家は、こうした状況を放置すれば、日本全体が縮小し、いびつな「極点社会」が生まれると警告しています。 特別報道チームの山崎馨司記者、野中夕加記者、山本剛史記者が、新たな段階に入った日本の人口減少問題を報告します。 全国5分の1の市町村で高齢者が減少 「地方では、高齢者すら減り始め、本格的な人口減少の段階に突入している」。 去年12月、別の取材で訪ねた専門家から聞いた話が今回の取材の始まりでした。 団塊の世代の高齢化が進んでいる今、高齢者が減っている市町村があるというのは、本当なのか。 私たち取材班は、政府が公表している2013年の「住民基本台帳」を基に、全国1742のすべての市区町村について、65歳以上の高齢者の人口
Image by Flickr 企業の買収と売却はどのようなプロセスで実行されるのだろうか。 スタートアップ/ベンチャービジネスはスモールビジネスと異なり、「身の丈」以上のレバレッジを効かせることで最短距離での成長を目指そうとする。身の丈以上を求めるということは、人の手を借りることに他ならず、この「借り方」が上手い起業家とそうでない人では、自ずから結果は違ったものになってしまう。 五嶋一人(ごしま かずひと)氏は銀行員からそのキャリアを開始し、30歳の時にソフトバンク・インベストメントに転職。住宅ローン証券化事業の立ち上げやファンド設立・管理など、ベンチャー投資のみに留まらない幅広い業務を経験し、その後DeNAでは球団買収など数々の投資・買収案件と買収後の経営に携わった人物だ。現在はコロプラ経営企画部にて事業戦略の推進をおこなっている。 MOVIDA JAPANの起業家向けオープンスクール
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