Credit: NASA, Michael Carroll NASAオフィシャルサイトによると、「木星の衛星のエウロパの内部海に関連すると思われる活動についての驚くべき証拠」についての記者会見を現地時間9/26の14:00(日本時間9/27未明)に開くようだ。 NASA to Hold Media Call on Evidence of Surprising Activity on Europa: NASA これまでに「ヒ素をDNAに取り込む細菌」や「火星表面に液体の水」など、私はNASA発表の予想を的中させており、なぜか恒例になってきたNASA予想。今回の発表内容も予想してみようと思う。 今回のNASAの告知文には、「エウロパ」「活動」「地下海」など、かなり具体的な情報が与えられている。過去の告知文にはもっと曖昧な情報しか掲載されていなかった。今回の予想難易度は高くなさそうだ。 さらに、
米国ボルチモアの路上を徘徊するネコたち。彼らは脅威なのか。(PHOTOGRAPH BY VINCENT J. MUSI) 野外を自由気ままに歩き回る飼いネコやノラネコが、鳥をはじめとする野生生物にとって多大なる脅威になっているとして、これらの「外ネコ」を完全に排除すべきだという大胆な意見がある。 その意見を代表するのが、このほど米国で発行された書籍『Cat Wars(ネコ戦争)』(Princeton University Press)だ。著者はスミソニアン渡り鳥センター長のピーター・マラ氏と作家のクリス・サンテラ氏。どちらかというと学術専門書に近い内容で、野外にいるネコを捕まえて避妊手術を施してから野生に戻すという、米国で現在広く行われている活動を批判し、根本的な問題解決を図るにはあらゆる手段を講じるべきと訴える。ネコの数が増えすぎて画期的な打開策もない現状では、安楽死をはじめあらゆる選択
世界各地でウナギが減少するなか、南アフリカで始まったワシントン条約の締約国会議では25日、EU=ヨーロッパ連合が「ウナギの国際取引をめぐって不透明な部分があって乱獲なども招いている」としてその実態調査を提案し、全会一致で採択されました。世界最大の消費国の日本も、資源管理が適切に行われているか改めて問われることになります。 ウナギをめぐっては、日本など東アジア地域に生息する「ニホンウナギ」をはじめ、世界各地で生息数が減少し、絶滅のおそれが高まっています。こうした中、会議で、EUは、「世界的にウナギの国際的な取引に不透明な部分があり、乱獲なども招いている」と指摘し、ウナギの漁獲量や流通など国際取引の実態調査を提案しました。 これに対して日本政府の代表は、「日本は、ニホンウナギの持続的な利用について、大きな責任を負う。調査には協力したい」と述べ、ほかの国からも支持が表明され、全会一致で提案が採択
元フジテレビアナウンサーの長谷川豊による「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ!無理だと泣くならそのまま殺せ!今のシステムは日本を亡ぼすだけだ!!」と題したブログが、いまも波紋を呼んでいる。その後も長谷川は撤回することも謝罪することもなく、むしろ批判が強まっていることを「悪質な言論弾圧以外なにものでもありません」などと呆れた主張を繰り返している。 本サイトでは、この長谷川のような自己責任論を振りかざしてきた代表的論客として作家の曽野綾子の名を挙げ、“高齢者や自己責任の病気で保険を使う人間のせいで、この国はそのうち医療費で破綻する”との主張で人々の不安と怒りを煽ってきたことを先日紹介した。 だが、当の曽野自身が、いま、高齢者の問題に直面しているのだという。曽野は「週刊現代」(講談社)9月24日・10月1日号に「「夫・三浦朱門」を自宅で介護することになって」という独占手記を発表。
地球温暖化対策をめぐって環境省などが行った調査で、温暖化などの地球環境問題に「関心がある」や「ある程度関心がある」と答えた人の割合は87%で、前回9年前の調査を5%余り下回りました。 それによりますと、「地球温暖化やオゾン層の破壊、それに熱帯林の減少などの地球環境問題に関心があるか」という質問に対して、「関心がある」や「ある程度関心がある」と答えた人は合わせて87.2%でした。 これは9年前に行われた前回の調査を5.1%下回りました。 「関心がある」や「ある程度関心がある」と答えた人の割合を年代別に見ますと、40代と60代でいずれも9割を、30代と50代それに70代以上では8割を超えましたが、18歳から29歳までの世代では74%余りにとどまりました。 環境省は「若い世代を中心に地球環境問題への関心が低くなっている。今後は、インターネットやスマートフォンでの情報発信に力を入れるなどして、関心
先週コンビニに寄ったら中年のおっさんに声をかけられた。 財布をなくしたから帰りの交通費を貸して欲しい、と。 要求された金額は15,000円。 警戒心の薄いバカな俺は電話番号とマイナンバーカードを確認し言われるがままホイホイ貸した。無事帰れるといいですね、と。仮に金が返ってこなくてもこれは勉強代だ、と。 そうじゃねえだろ呆け。「人に金を貸すときは帰ってこない気持ちで」は自分を納得させる免罪符じゃねえぞ。 結局連絡も取れねえし泣き寝入りじゃねえかよ。 何が勉強代だ。心のモヤモヤと沸々と湧き出る怒りで寝れやしねえ。全然納得できねえ。 何も考えず思考停止して、愛想笑いを浮かべて、何でもかんでも人の言うことに迎合しやがる。 なんで「他の人を当たって下さい」の一言が言えねえんだ? つまらねえ人間だぜ。 金を貸せと頼むやつはつまり物乞いだ。物乞いは底辺だ。底辺は人間じゃねえ。 金を貸さねえだけじゃねえ。
トラクターなどの大型機械を使った農作業中に、事故で死亡する人の割合が増加している。就業人口10万人当たりの死者数は、高所作業など危険と隣り合わせの仕事が多い建設業の2倍を超えている。背景には就業人口の減少に伴う高齢化がある。秋の収穫期を控え、農林水産省が注意を呼びかけているが、有効な解決策はないのが実情だ。(高橋裕子) 「もう、これはダメだと思った。助かったのは運が良かったとしかいいようがない」 8月末、島根県安来市でトラクターの下敷きになり肋骨(ろっこつ)8本を折る大けがを負った男性(67)は当時をこう振り返った。 畑で作業を終えた帰り道、農道の隆起した場所にトラクターが乗り上げ、運転席から放り出されたところにトラクターが倒れてきた。周囲に人影はなく、燃料も漏れ出している。潰された胸の痛みをこらえ、必死に大声を出したところ、数百メートル先にいた人が気付き、119番通報してくれた。 男性は
築82年と老朽化の激しい築地市場の移転問題は、30年近い調整を経て豊洲新市場に移転を果たすはずが、移転費用を捻出できない経営状態の厳しい仲卸業者の反対と、都政の手続き論や降ってわいた土壌汚染問題などが乱舞して立ち往生を余儀なくされています。 産経新聞でも小池百合子氏の都知事選当選後、早い段階からこの問題を取り上げ、8月31日(東京版)には「『やっと声が届いた』『なぜ、いまさら…』築地市場関係者 歓喜と戸惑い」として、賛否入り乱れる関係者の声を取り上げています。 一方で、共産党都議団が14日に行った豊洲新市場地下の水質検査では、基準値を大幅に下回るレベルのヒ素しか検出されませんでした。強調された「強アルカリ性反応」にいたっては、コンクリートがそもそもアルカリ性であり、水に接すると石灰分が溶解し、水もアルカリ性になることも知らなかったようです。ヒ素や鉛も極めて厳格すぎるぐらいの環境規制をさらに
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