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災害への備え
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リクルートでクリエイティブ・ディレクターとして広告を制作し、武蔵野美術大学では社会人の創造的思考育成プログラムの講師も務める萩原幸也氏が、創造的思考を駆使してビジネスシーンで活躍するプロフェッショナルと対談し、アイデアの源泉やマーケティングにつながる考え方を解き明かしていく「創造的思考の源泉とマーケティング」連載。 第2回は「友達がやってるカフェ/バー」や「JANAI COFFEE/JANAI GAMES」などユニークなコンセプトの飲食店に加えて、「いい人すぎるよ展」や「やだなー展」などの展示会のプロデュースでも注目を集めるkakeru代表の明円卓氏が登場する。 「友達がやってるカフェ/バー」は、店員がどんな来客も「友達として」接客するカフェ/バーで、店名の通り友達のバイト先に遊びに行っているような感覚で楽しむことができる。展示会は、日常に溢れるちょっとした瞬間を表現し、共感を生む作品が多
日本の音楽・映画・ゲーム・マンガ・アニメなどのエンタメコンテンツが、世界から注目されることが多くなった昨今。そうしたヒットコンテンツの舞台裏で活躍する旗手たちの思考をnoteプロデューサー/ブロガーの徳力基彦氏が解き明かしていく連載「新時代のエンタメ舞台裏~ヒットにつなげる旗手たち~」の第2回は、集英社のマンガ誌アプリ「少年ジャンプ+」(以下「ジャンプ+」)を取り上げる。 紙媒体の新聞・雑誌は産業自体の存続が懸念され、紙の本も売れにくくなっている中、『SPY×FAMILY』をはじめとする新たなヒット作を生み出し、 2014年のローンチ以降ダウンロード数2700万超、平均MAU(マンスリーアクティブユーザー)が700万/月(Web版含めれば1100~1300万)と、著しい成長を続けるのはなぜなのか。 前編では同アプリや、衝撃を与えた「初回全話無料」サービスの誕生の背景を、集英社で数々のデジタ
1990年版「マーケティングの定義」と比較 2024年1月25日、公益社団法人日本マーケティング協会(JMA)が、新しいマーケティングの定義の刷新を発表した。実に34年ぶりの改訂とのこと。 公益社団法人日本マーケティング協会が34年振りにマーケティングの定義を刷新(2024年1月25日) (マーケティングとは)顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることによって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するための構想でありプロセスである。 注 1)主体は企業のみならず、個人や非営利組織等がなり得る。 注 2)関係性の醸成には、新たな価値創造のプロセスも含まれている。 注 3) 構想にはイニシアティブがイメージされており、戦略・仕組み・活動を含んでいる。 日本マーケティング協会による「マーケティングの定義」(2024年版) では、マーケティング協会によ
広告業界で40年以上活躍し、自身のブログ「業界人間ベム」ではデジタルマーケティングに関する知見を継続して発信している横山隆治氏。インターネット広告がまだ体系化されていなかった1996年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを起案し、同社の代表取締役副社長に就任。その後、ADKインタラクティブの事業立ち上げやトレンダーズ 社外取締役を務めるなど、インターネットの黎明期から日本のデジタルマーケティングを牽引している。そんな横山氏は、「2024年の広告マーケティング業界」をどうみているのか。Agenda note特別寄稿として、2024年の展望を語ってもらった。 予測1:広告主自身によるAIクリエイティブのトライアル 私が2023年に上梓した書籍『2030年の広告ビジネス』では、「AIは広告ビジネスのコアであるクリエイティブを直撃する」と書いた。そしてAIによるクリエイティブは、広告主自身
ソーシャルメディアの普及や発達により、企業からの情報発信だけでなく、顧客による評判形成や企業と顧客の双方向的なコミュニケーションが重要だと言われる時代。そんな「価値共創」の時代に、マーケターはどう価値を定義し、マーケティングの実務に落とし込んでいくことができるのか、本連載ではFacebook Japan マーケティングサイエンス統括 執行役員の中村淳一氏がトップマーケターにインタビューし、そのヒントや考え方を解き明かしていく。 第5回は、博報堂や電通、Googleなどでデジタル広告に黎明期から携わり、B2C、B2B、ベンチャーから大企業までのマーケティングに幅広い経験を持つ、スケダチ 代表 高広伯彦氏が登場。また同氏は京都大学で博士号(経営科学)を取得、社会構想大学院という社会人大学院でも教鞭をとっており、経営学や社会学といった学問領域からマーケティングの実務の現場までカヴァーしている。そ
ユーグレナで執行役員を務めていた工藤萌氏が8月1日、スープストックトーキョーへ入社し、取締役に就任した。入社を決意した理由には、4月に起きた「離乳食後期の全店無料提供」の炎上騒動の対応に関わったことがあった。転職の背景から目指す社会やキャリアなどについて、詳しく話を聞いた。 スープストックトーキョー 取締役 工藤 萌 氏 大学卒業後、株式会社資生堂入社。営業を経験した後、一貫してマーケティングに従事。低中価格メーキャップブランド「マキアージュ」「マジョリカマジョルカ」を担当し、当時史上最年少のブランドマネージャー、サンケアブランド「アネッサ」のグローバルブランドマネージャーなどを務める。 第一子出産を機に2019年バイオテクノロジー企業の株式会社ユーグレナへ転籍し、マーケティング部門の立ち上げやマスターブランド戦略等を実行。事業本部長、執行役員を歴任。2023年3月よりスープストックトーキ
ファミマ CMO 足立氏が語る、価値共創というレンズでみるマーケティング【Facebook Japan中村淳一氏 新連載】 ソーシャルメディアの普及によって企業起点だけでなく、顧客による情報発信や評判形成、そして双方向のコミュニケーションを踏まえたマーケティング活動が重要だと言われている。そんな「価値共創」の時代に、マーケターはどう「価値」を定義し、顧客が価値だと感じる商品やサービスを提供できるのか。そして、どう顧客を巻き込み、一緒に協働していくべきか。Facebook Japan マーケティングサイエンス統括 執行役員の中村淳一氏がトップマーケターにインタビューし、そのヒントや考え方を解き明かしていく連載がスタート。 第1回は、ファミリーマート エグゼクティブ・ディレクター CMOの足立光氏が登場。前半では、同社が2022年12月時点で16カ月連続既存店日商の前年越えを達成しているなど、
Google「退職パッケージ」の実態とは Googleは2023年1月に全世界で1万2000人を解雇すると発表した。Google日本法人の社員は労働組合を結成し、3月2日に都内で記者会見を開いた。解雇に関する法的な問題について、ここで論ずるつもりはない。この一連の騒動は、当事者間で話し合いが持たれ解決されるか、司法の場で争われることになるのだろう。 私がこのニュースに接して、最初に心に浮かんだのは“ゆでガエル現象”という言葉だった。カエルは、いきなり熱湯に入れるとびっくりしてすぐに逃げ出す。しかし、常温の水に入れて徐々に水温を上げていくと逃げるタイミングを失い、“ゆでガエル”となる。つまり、死んでしまうのである。 もちろん、“ゆでガエル”とは比喩表現である。環境変化に対する人々の対応をカエルに喩えたに過ぎない。しかし、私はこの表現の本質は、忍び寄る危機に実は当人が「気が付いている」点にある
こんにちは。売れるネット広告社 代表取締役社長 CEOの加藤公一レオです。 売れるネット広告社では、これまで膨大な広告費をお預かりして、1200回以上の「A/Bテスト」を繰り返してきた。D2C(ネット通販)の広告に関するA/Bテストの実績なら、どこにも負けない自信がある! 複数の企業でA/Bテストを実施して、「Aが強い」という結果が出た場合、100社でやっても1000社でやっても同じ結果になるという特性がある。つまり、A/Bテストの結果とは、さまざまなD2C(ネット通販)企業に、横展開が可能な事実ベースのノウハウなのである。 したがって、広告の費用対効果(ROAS)を最大化するには、「答え」を知っている企業から“カンニング”させてもらうのが手っ取り早い。そこで、前編・後編の2回に分けて、売れるネット広告社が10年以上にわたって蓄積してきた 「最強の売れるノウハウ(商標登録済み)」をカンニン
今年こそ、世代論、やめませんか? 「2023年のはじまりに合わせた原稿を書くのはいかがですか?」と編集者さんに言っていただいて最初に思いついたのは、このセリフだった。 私自身「○○世代」にまつわるテーマでこれまでたくさん記事を書いてきたし、そうやって何年もメディアでお仕事をさせてもらえるほど、「○○世代カルチャー」について紹介する記事の人気がものすごく高いのも知っている。それゆえ、明言しづらい気持ちもあるのだが、2023年最初の記事だからこそ言いたい。 「今やもう、世代論で若者を語るのは難しい」 その事実は、世代論で記事を書いてきたからこそ誰よりも自分自身が感じているし、最近「若者論」を書いている人たちとよく話題にも挙がるのだ。 私はソーシャルメディアやSNSプラットフォームについて長年記事にしてきたけれど、その観点で見ても、人を世代論で語るのは難しくなっていると感じる。というのも、ソーシ
「敬意をもって、小さく、農業。」シャープ山本氏、コピーライター日下氏が語るコミュニケーションが嫌われる理由 2022年7月21~22日に大阪にて初開催されたマーケティング・カンファレンス「ネプラス・ユー大阪」に参加しました。今回は、私がモデレーターを務めた公式セッションの「コミュニケーショントーク」と、スピーカーとして参加した「ラップアップセッション」、そして会場で感じた雰囲気などについて、お伝えしたいと思います。ネプラス・ユー大阪に参加した人は思い出に浸りながら、そうでない人は参考に読んでみて「次回は参加したい!」と思っていただけたら幸いです。 では、まずは「コミュニケーショントーク」から紹介していきます。セッションの書き起こしではなく、当日までの流れやスピーカーのお二人の発言を受けての、私の感想なども交えてお伝えします。 なぜコミュニケーションは嫌われるのか、関西の2人と語る 今回のコ
先日、ファミリーマート CMOの足立光氏のFacebookでのとある投稿が話題になりました。その内容は「自分はデジタルマーケが必要ないとも、CRM(Customer Relationship Management)が全く効かないとも言ってないつもりだったけど、そう誤解されていることが昨晩判明。どうしよう?(笑)」という内容です。同氏がそう認識をされてしまっている背景には、過去にビジネス系メディアのインタビュー記事の中で「CRMは幻想だ」という否定的な発言をしたこともあるようです。 そこで今回、数多くのCRM施策を仕掛け、この領域に知見を持つゴルフダイジェスト・オンライン(GDO) 執行役員 CMO/CIOの志賀智之氏との対談を通じて、「CRMは本当に幻想なのか」「もし幻想でないなら、どう実行すれば効果的なのか」など、現代におけるCRM論について考えました。 「CRMは幻想か」足立氏と志賀氏
先日、データ分析に欠かせない「仮説構築」「仮説検証」プロセスを詳説した『データ分析力を育てる教室』を刊行しました。ありがたいことに販売直後に重版が決まりました。購入してくださった皆さんにこの場を借りて、御礼申し上げます。 さて、『データ分析力を育てる教室』は人生で初めて〆切りを2回も破り、執筆に1年以上もかけた労作です。もっともっと色んな人に手を取って欲しいと思っており、宣伝のためのウェビナーがしばらく続きますし、広告も出す予定です。 これは、いわゆる「ザイオンス効果(単純接触効果)」で露出回数を増やそうという狙いですが、一方で「またお前か!」「見飽きた!」と嫌われるのではないかと不安を感じます。私と同じように、広告を何度も当ててしまうリスクに悩んでいるマーケターもいることでしょう。そこで今回は、このザイオンス効果についてお話させていただきます。 ザイオンス効果の影響と誤解 大半の人は「馴
エトヴォス 取締役COOの田岡敬氏が第一線で活躍するビジネスパーソンから、その人がキャリアを切り開いてきた背景やイノベーションを生み出してきた思考法を探る連載企画。第22回は吉野家 常務取締役の伊東正明氏が登場します。 伊東氏は新卒でP&Gジャパンに入社し、衣料用洗剤の「アリエール」や食器用洗剤の「ジョイ」、消臭剤の「ファブリーズ」などのブランドを手がけた後、グローバルで活躍。2018年1月に、吉野家へ転職。ライザップとのコラボメニュー「ライザップ牛サラダ」や「超特盛」のヒット施策を手がけるなど、マーケティングの改革を実行し、2019年発表の吉野家の中間決算を赤字から黒字に導くなど業績を向上させています。その裏側には、どのような思考法があるのか、田岡氏との対話を通じて伊東氏が明かします。 社長の話を聞いて「この会社ならいける」と思った 田岡 まずは、伊東さんがP&Gを辞めた後に、数多ある選
ある事件をきっかけに考えてみた つい先日、とある年長の書評家がTikTok上で書籍を紹介する「Book Toker(インフルエンサー)」のけんごさんを腐(くさ)す、というちょっとした事件がありました。その影響もあって、彼はTikTokの投稿を休むことを発表し、界隈がザワザワしました。一連の流れは飯田一史さんのこちらの記事が参考になるので、ご覧いただければ幸いです。 今回は事件そのものについては、取り上げません。その代わりに「なぜ年長者は若年者を腐すのか、あるいは活躍を妨げるのか」という、いわゆる「老害問題」について考えてみます。今回のTikTokの件を老害だと断言はできないかもしれませんが、私自身もけんごさんと同じように年長者から腐された経験が何度もあるからです。 私はアドテクノロジー領域のエンジニアからキャリアを始めましたが、SNSで発信をしていると、「デジタルマーケティングだけでマーケ
Facebook Japanは、マーケター向けオンラインセミナー「House of Instagram」を2021年9月15日にオンライン開催し、様々な視点からマーケティングにおけるInstagramの活用法を解説した。(第一回:Instagramではじめるブランド成長と顧客獲得を徹底解説、第二回:好きと欲しいをつくるキャンペーンの設計方法のレポートはこちら) Instagram中心の施策で前モデル比2倍の売上を達成した、パナソニックの「オーブントースタービストロ」。そこに至るまでのストーリーをパナソニックの富岡広通氏と曽我彩夏氏、Facebook Japanの伊坂英雄氏が紹介した。 企業にとって欠かせないメディアとなったInstagram 伊坂 パナソニックさんは今年新たに高級トースター市場に「オーブントースタービストロ」を投入されました。2月の発売以降、売上を旧モデルの2倍に伸ばすとい
2021年10月、東京都内でリテール領域のマーケティングをテーマにしたカンファレンス「リテールアジェンダ2021」が開催。ファミリーマート エグゼクティブ・ディレクター チーフ・マーケティング・オフィサー(CMO)の足立光氏をスピーカーに迎え、スケダチ 代表の高広伯彦氏がモデレーターを務めたキーノート「ファミマのマーケティングの“今”」をレポートする最終回です。(前回までのレポートはこちら) 10月18日に発表した新プライベートブランド「ファミマル」など、ファミリーマートの新しい戦略には、組織としての強みづくりやマーケティングの再定義があったと言われます。足立氏は何をどのように考えてファミリーマートを牽引しているのか、そして今後何を目指しているのか、その思考を深堀りしました。 マーケターは本当に必要か? 高広 「マーケター」という職業は、今後も必要だと思いますか。 足立 正確に言うと、いま
【ファミマ 足立光・スケダチ 高広伯彦】 マーケターは、真の「マーケティング」のために、他部門への影響をあきらめてはいけない 2021年10月、東京都内でリテール領域のマーケティングをテーマにしたカンファレンス「リテールアジェンダ2021」が開催。ファミリーマート エグゼクティブ・ディレクター チーフ・マーケティング・オフィサー(CMO)の足立光氏をスピーカーに迎え、スケダチ 代表の高広伯彦氏がモデレーターを務めたキーノート「ファミマのマーケティングの“今”」をレポートします。 10月18日に発表した新プライベートブランド「ファミマル」など、ファミリーマートの新しい戦略には、組織としての強みづくりやマーケティングの再定義があったと言われます。足立氏は何をどのように考えてファミリーマートを牽引しているのか、そして今後何を目指しているのか、その思考を深堀りしました。 マーケティングは商売そのも
この釈然としない気持ちは何だろう 先日、第5波が収束したので久しぶりに外食をしていると、いきなり「松本さんですよね…?」と声を掛けられました。以前にウェビナーを通じてお会いしたことがある方で、世間の狭さに驚きつつ「今日は会社や仕事の悪口言えないですね~」なんて軽口を叩きました。 実名でSNSを運用し、素顔を公開しているフォロワー数万人のインフルエンサーいわく、顔をさされる経験は1度や2度ではないそうです。インフルエンサーって、大変だなと思います。 一方で、そのインフルエンサーからは「松本健太郎というブランドを育くむためにSNS運用はちゃんとやったほうが良い」と何度も言われています。Aを持ち上げるとBの反発をくらう経験を何度もしている私からすると、名前が広く知られることのリスクのほうが大きいような気もします。おかげで、最近は飼っている犬の写真を投稿してばかりです。 もちろん、SNSのすごさは
元ネスレ高岡浩三氏、ファミマ足立光氏によるキーノート「イノベーションメソッドの根本に迫る」【マーケティングアジェンダ2021レポート外伝_第1回】 キラメックスでマーケティングを担当している福田保範です。今回、2021年10月27日から3泊4日で行われた、マーケティングアジェンダ2021に参加しました。キーノートとラウンドテーブルディスカッションがとても参考になる内容ばかりでしたので、いちマーケターとしての見解を入れつつ全4回に渡りレポートします。 キーノートは全部で3つあったのですが、あえて行われた順番とは逆に#3→#2→#1の順にまとめます。この順番でご覧いただくと、より今回のマーケティングアジェンダのキーノートの内容が理解しやすくなります。 第1回は、「キーノート #3 イノベーションメソッドの根本に迫る~人のキモチの読み取り方~」と題したセッションのレポートです。元ネスレ日本 代表
今年も行われた「24時間テレビ」の是非 真夏の風物詩と言える花火、海水浴、盆踊りがコロナ禍もあって軒並み中止や自主規制に追いやられる中、日本テレビ系列「24時間テレビ」が無観客ながら今年も開催され、私もついついソファで横になって見続けてしまいました。それもまた毎年の定番であり、我が家の風物詩です。 1978年に「愛は地球を救う」をキャッチフレーズとして誕生した番組に対して、賛否が分かれていることは、皆さんご存知のはずです。「寄付行為への賛同」「挑戦を応援したい」といった声がある一方で、「感動の押し売り」「単なる偽善」といった声も聞きます。 非常に興味深いのは、賛成派はチャリティー活動そのものを応援しているのに対して、反対派はチャリティー活動の「進め方」や「やり方」を批判している点です。すなわち、きちんと説明すれば反対派も宗旨替えして賛同してくれる可能性がある、ということです。 「24時間テ
減少した「#いまからでも五輪中止を」という投稿 NewsDigest「新型コロナウイルス 日本国内の最新感染状況マップ・感染者数」 新型コロナウイルスが感染拡大している最中、東京オリンピックを開催して良いのか。開催が結果的に感染拡大を後押ししているのではないか。感染拡大を防ぐために、徹底した対策ができていないのではないか。多くの国民が、何よりも選手が悩んだのではないかと感じます。 以前から「延期せよ」「中止せよ」という声が多数ありましたし、SNS上でも「#いまからでも五輪中止を」「#五輪やめて命まもれ」「#東京五輪の中止を求めます」「#もううんざりだよ東京五輪」というハッシュタグ付きの投稿が相次ぎました。 ただし、開会式を迎えた後、そうした投稿はグンと減りました。私の所属するJX通信社の調べによると「#いまからでも五輪中止を」と投稿したユニークユーザー数は以下のように推移していました。もっ
最近、ソーシャルメディアを上手く使った事例として、ひろゆき氏のYouTube動画の拡散方法が取り上げられることが多い。 先日のLINEリサーチの調査で、若者(15歳~24歳)が信頼するインフルエンサーとして、HIKAKIN氏に次いでひろゆき氏が2位にランクインしたことは、大きな話題にもなった。 Googleトレンドを参照すると、今年のはじめから検索数が大きく伸びていることがわかる。世の中の注目度が高まっているのだ。 ひろゆき氏といえば、20代後半以降の年代にとっては「2ちゃんねる創始者」として知っている人が多いのではないだろうか。そして、2ちゃんねると言えば、1990年代後半から2000年代の文化だと理解している人も多いだろう。そこで「今ひろゆき氏の動画が人気なんだよ」という話を聞けば、「どうして今?」と感じる人も多いのではないかと思う。 その人気の背景にあるのが、ひろゆき氏が定期的に配信
頭で論理的に考えて、心で直感的に考える 行動経済学を学ぶと、今まで当たり前だと思っていた「常識」が壊される経験に何度も遭遇します。その最たる例は、「人間は合理的な意思決定を下す」です。もちろん、合理的な判断をする側面もありますが、大半は「非合理的な意思決定を下す」のです。 記憶違いを起こしていたり、勝手に「こうに違いない」と思い込んだり、状況の把握や認識に捉え違いが起きたり、そうした様々な要因が絡まって、他人からは「非合理的」に見えても、本人からすれば「合理的」な意思決定を下すのです。 ある特定の条件下で、本人から見れば「得をする」、あるいは「損をしない」意思決定を下している、とも言えるでしょう。条件が変われば「得にならない」あるいは「損をしてしまう」のです。その条件を考えるのが、行動経済学という学問の一側面だと考えます。 人間の意思決定は、大半が客観的ではなく主観的です。先日も、いつもの
良い商品だけでは、LTVを最大化できない こんにちは。売れるネット広告社 代表取締役社長 CEO 加藤公一レオです。 本連載ではキレイゴトは一切語らず、ズバリ「どうやったらネットで商品を“売れる”か」に特化して、「ダイレクトマーケティングの最強の基礎」を皆さまに伝授していければと思う。 第14回となる今回のテーマは、「LTV最大化」。単品通販(D2C)は、ひとりのお客さまにより長く、より多く買ってもらうことで利益を出すビジネスモデルになる。だからこそ、LTVの向上は売上アップ・利益アップにダイレクトに関わってくる。 LTVを最大化するうえで、大前提となるのが“商品力”だ。商品の満足度が高ければ高いほどLTVが高くなるので、単品通販(D2C)会社はまず「良い商品をつくる」ことに注力すべきだ。 一方、「良い商品をつくる」だけで、LTV最大化が実現できるほど甘くはないので、“商品力”を前提に、さ
コミュニケーションの観点から考える新型コロナ対策 4月25日、政府は「変異ウイルスの拡大に最大限の警戒が必要」として、東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に対して3回目の緊急事態宣言を発出しました。 東京で、どういった施設に対して「休業要請」が出されたかは「新型コロナウイルス感染拡大防止のための東京都における緊急事態措置等」を読めば分かります。2回目の緊急事態宣言とは違い、3回目は「やや厳しめ」と言えるかもしれません。 一例を挙げると、床面積の合計が1000平方メートルを超える大型商業施設や、酒類かカラオケを提供する飲食店など、GWに想定していた「外出先」が多く含まれています。つまり外出の機会そのものを無くし、人流の抑制を最優先の目的としていると分かります。 一方で、内閣官房の「新型コロナウイルス感染症対策」ページで公開されているデータを見る限り、緊急事態宣言の発出によって人流が強く抑制されて
みなさん、1on1は好きですか?それとも苦手ですか? 現在、メンバーの育成や相互理解において、社内外問わず、1on1ミーティングは欠かせないものになっています。ただし、どんな1on1が良くて、どんな1on1だと悪いのか、明確な基準がなく、人それぞれの「秘伝のタレ」みたいなものがあるだけのケースが多いようです。 4月から新年度が始まり、マネージャーに昇格した人もいるでしょう。そんな時に前任のマネージャーが1on1をしていたため、なんとなく引き継いで、その後も惰性でやり続けてしまうこともあるかもしれません。 そこで今回は、私なりに考える「良い1on1と、ダメな1on1の違い」を考えていければと思います。まず次の図をご覧ください。ここでは組織内の「上司」と「メンバー」で意識するポイントを8つに分けました。一つひとつ考えていきます。 ① 何のための1on1をやっているのか? 最初にやることは
2021年、広告メディアに起きる大変化 新型コロナを収束できるか、それはいつか、オリンピックは開催されるか、など変動要素はあるものの、コロナ禍は将来なるべくしてなる状況を急速に早める方向に作用するだろう。広告・マーケティング支援産業でも、こうした前倒しが2021年から本格化すると思われる。まずは、広告メディアに起こる大きな変化に触れてから、5つの予測を紹介することにしよう。 印刷媒体の急速な衰退 新聞・雑誌の広告媒体としての市場は、予測より3年は早く減退するだろう。今年の雑誌広告市場の激減はさらに続き、新聞広告も発行部数の減少による効果の減退が数字にも表れるはずだ。 従来、甘かった部数カウントも厳しくなり、これまで頑張って維持してきたチラシ市場もかなり減少するだろう。新聞販売店の中には、Amazonなどのラストワンマイル(小規模物流拠点)として身売りするところも出てくるのではないかと思う。
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