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歴史を振り返ると、人類は発明や革命が起きるたびに劇的な変化を生み出してきましたが、いま世の中では人類史に残る革命が起きつつあります。それが「デジタルトランスフォーメーション」です。 18世紀のイギリスで発生した産業革命は、石炭や蒸気機関を利用した動力源の開発により、爆発的な生産力の向上を成し遂げました。90年代には情報通信革命（IT革命）が叫ばれました。デジタルトランスフォーメーションは第４次産業革命とも言われています。「デジタルトランスフォーメーション」とは一体どのようなものなのでしょうか。 実は、すでに皆さんはデジタルトランスフォーメーションの真っ只中で生活をしています。スマートフォンの普及に始まり、AIスピーカーやIoT（インターネット・オブ・シングス＝モノのインターネット）、AR、VR、キャッシュレスなど皆さんの暮らしもデジタル技術によって大きく変わっていることを実感されているので

かつてサイバー攻撃は自己顕示欲を示すために行われることがほとんどでした。しかし昨今では、その目的は金儲けなどに変わり、手口も年々巧妙になっています。政府機関などを狙ったサイバーテロ、金融機関や企業の資産を奪う組織的なサイバー犯罪など、サイバー攻撃は複雑化、多様化の一途を辿っています。 こうしたサイバー攻撃を受ければビジネスに多大な被害を受けます。そこで今回は、いま知っておくべきサイバー攻撃の現状、その種類や事例、基本的な対策方法と共に、サイバー攻撃対策に有効な可視化ツールをご紹介します。 サイバー攻撃のリスクは身近に迫っている 国立研究法人情報通信研究機構（NICT）が、ダークネットに飛来するパケット通信を利用して行っているサイバー攻撃の観測結果によると、2016年の1年間で、1281億回（パケット換算）のサイバー攻撃が確認されています。 わずか3年前の2013年比でほぼ10倍、1年前の2

※JNSA「2016年 情報セキュリティインシデントに関する調査報告書〜個人情報漏えい編〜」より「2016年 個人情報漏えいインシデント 概要データ」を引用 漏えい原因比率（件数） ※JNSA「2016年 情報セキュリティインシデントに関する調査報告書〜個人情報漏えい編〜」より作成 あくまで「個人情報」漏洩の割合ではありますが、18.3％が「紛失・置き忘れ」と「盗難」が原因となっています。また損害賠償金額も多額になっており、情報漏洩のリスクに対する備えが、働き方・生産性を進めるために必要不可欠だと言えるでしょう。 ノートパソコンのセキュリティ対策として、効果的だと評価されているのがHDD暗号化（ハードディスクドライブ暗号化）です。HDD暗号化は、ファイルやフォルダ単位で暗号化するのではなく、OSやシステムファイル全体を含めたハードディスクドライブをまるごと暗号化するものです。 一口にHDD

現在では、働き方改革とともにテレワークやリモートワークなど採用している企業が増え、スマートフォンやタブレットをビジネスで利用するシーンが増えてきました。日々の様々な業務を効率化するためにも、シチュエーションに合わせてデバイスを活用する必要があります。デスクトップPCやノートPC、モバイルノートにスマートフォンやタブレット……。 OSもWindowsにMac、AndroidにiOS、Windows Mobileと多種多様です。しかし、業務で利用するからには、顧客情報をはじめとする多くの機密情報を扱っていることでしょう。当然心配になるのは、紛失や盗難による情報流出の危険性です。 今回は、スマートフォンやタブレットなどの携帯端末を業務利用する際に、必要となるモバイルデバイス管理、通称MDM（Mobile Device Management）について紹介します。 MDMの3つの機能とは？ まずMD

働き方改革が進む昨今、職場をシェアしてそれぞれが作業をおこなう「コワーキングスペース」が増えています。JR秋葉原駅から徒歩2分の富士ビルの3フロアを占拠する、DMM.make AKIBAもそのひとつ。ここにはリーンスタートアップによって新たなプロダクトを生み出そうとする、ハードエンジニアたちが集結しています。 今回は、そんな技術者たちの聖地であるこの場所に潜入。その成り立ちから利用状況、今後の展望までをDMM.make AKIBAのエヴァンジェリストである岡島康憲氏（以下、岡島氏）に伺いました。 3Dプリンタサービスから始まりOpen3周年。DMM.make AKIBAとは オフィススペース「Base」はフリーアドレス。自由に席を移動してのディスカッションが可能 DMM.makeとは、動画配信やビデオ通販で有名な株式会社DMM.comが運営する、モノづくりのためのプラットフォームです。3D

ワークライフバランスのコンサルティングを行う中で、「働き方改革をやります！」というと、管理職世代の方、また若手層から「若いうちは、がむしゃらに仕事をする時期も必要なのではないですか？」というご質問をよくいただきます。 今回はこの疑問について考えてみたいと思います。 疑問を投げかけたくなる背景 まずは、そういったことを言いたくなる背景を探ってみましょう。 管理職世代には、自らの成功体験から、成長のためにわき目もふらず働いていた時期をお持ちの方が多くいらっしゃいます。 一方若手は、そんな成長体験を武勇伝として聞いたことで、なんとなく手段を問わず長時間働いた方がいいのかなぁ…という思いがあるように感じます。また、学生時代の部活動や論文作成プロセスで、がむしゃらに努力したことが実った成功体験があると、それをもう一度やれば成功が待っていると思っていることもあります。 それぞれの成功体験をどう生かせば

日本マイクロソフト株式会社は、働き方の改革が重要視されるようになる前から、積極的に働き方改革を実践し、テレワークを取り入れてきた企業です。すでに「いつでも、どこでも」という働き方は当たり前となっており、2017年7月からは、「働き方改革第二章」として、さらなる効率化と働きがいを追求しています。今回はその働き方改革への取り組みを日本マイクロソフト株式会社 コーポレートコミュニケーション本部 本部長 岡部 一志氏に伺いました。前編と後編に分けてお届けします。 働き方改革の実施は2011年。今では経営の「ど真ん中」に 今や働き方改革の牽引役として知られる日本マイクロソフト。2016年には800以上の法人を巻き込んだ「働き方改革週間」を開催するなど、外部への働きかけも盛んに行っています。その土台にあるのは、自社の取り組みと、その重要性の認識。 「我々が全社的な働き方改革に着手したのは2011年。現

ワークスタイルの変化やスマートデバイスの普及にともない、話題にあがるようになった「BYOD」。企業と従業員の双方に大きなメリットがあるBYODですが、正しい導入・管理方法を理解しなければ大きなリスクにもなりえます。 本記事では、BYOD導入のメリットやリスク、セキュリティ対策について解説します。 BYODとは何か？ BYOD（Bring Your Own Device）とは、従業員個人が所有しているスマートフォンやタブレット、ノートPCといったデバイスを業務でも利用することをいいます。従来であれば、こうした私的デバイスの利用は情報漏えいにつながりかねないことから、業務での使用はおろか、オフィスへのデバイスの持ち込み自体を禁じている企業も少なくはありませんでした。 しかし、スマートフォンなどの普及によって、電話やメール、スケジュール管理などにモバイル端末を用いるのが一般的となり、私的デバイス

多くの報道では大企業の「働き方改革」を扱っています。しかし中小企業こそ取り組みやすく効果が出やすいとご存知でしょうか？　今回はライフワークバランスの専門家が調剤薬局の運営企業と製粉メーカー2社の中小企業の実例をもとに解説します。 ◆ 「働き方改革をやるには、お金がかかるんでしょ？　大企業みたいな余裕はないからねぇ…」 中小企業の経営者からは、よくこんなお言葉をいただきます。そんな時、私は「そんなことはない、中小企業でも働き方改革を取り組むべき」とお答えしています。今回は、中小企業が働き方改革に取り組んだことで、社内にさまざまな変化をもたらした具体的事例をご紹介します。 お金ではなく知恵を絞って話し合う まず、三重県の調剤薬局を運営する企業の事例です。社員の9割が女性で、新卒採用もスタートさせ、今後の若手の結婚や出産にも備えておきたいという背景から、ワークライフバランスへの取り組みを決めまし

働き方の多様化にともなって、多くの企業が導入しているのがテレワーク制度です。在宅勤務や外勤先での作業を行うリモートワーク、モバイルワークなど、オフィス以外でICT環境を構築し、時間と場所にとらわれずオフィスと同等の作業を行うことを指します。 しかし、テレワークを導入、運用するには、セキュリティを考慮したうえで追加すべき要件もあれば、逆に削っても良い要件も存在します。具体的なポイントについてチェックしていきましょう。 テレワークはノートPCが基本。記憶容量や拡張性は必要最小限で、より基本性能が高いPCを選ぶ テレワークの場合、まず「どこで作業を行うのか」を事前にしっかり確認しておく必要があります。一般的にテレワークと言えば自宅を前提としていることが多いですが、コワーキングスペースや営業先のカフェなどで作業をする場合も想定されます。また、テレワーク制度があっても、フルの在宅勤務ではない限り、オ

「働き方改革」の課題のひとつとして、労働時間の削減（長時間残業の是正）に取り組もうとしている企業は多くあります。たとえば、残業時間（退社時刻）に制限を設けて、極端な長時間残業をなくそうとしている職場もあるでしょう。こういった対策は有効な面もありますが、それだけでは長時間残業の是正は成功しません。労働時間を制限するだけではなく、仕事の内容や仕事の中で何に時間がかかっているのかを見直すことが必要です。 自身の仕事の効率を上げつつ、労働時間を削減するためには、特に会議や打ち合わせの時間を削減することが必須となります。 私たちの仕事は「アポイントメント」「タスク」「予定外の仕事」の3種類 なぜ会議時間削減が必須なのか？　少し解説しておきましょう。時間管理の観点では、私たちの仕事は３種類に分類することができます。 ひとつは「アポイントメント」です。決まった時刻に行う仕事で、会議や打ち合わせ、出張など