「当社なら必ず有意差を出せます！」 臨床試験を絶対クリアさせるサービスが登場し物議 意図を聞いた
「オルトメディコのノウハウを駆使すれば必ず有意差を出せます！」──そんなプレスリリースが3月7日に公開され、臨床試験を実施する意義と認証制度の信頼性を損なうのではとTwitter上で物議を醸している。 プレスリリースを出したのは臨床試験の受託事業を展開しているオルトメディコ（東京都文京区）。「ヒト臨床試験有意差保証プラン」の内容は特定保健用食品や機能性表示食品などの臨床試験において必ず有意差を出すというもの。同様のサービスは業界初としている。 プランの対象になるのは食品の「体脂肪を減らす機能」「中性脂肪を抑える機能」「コレステロール値を改善する機能」「尿酸値を下げる機能」「健康な肝臓の機能を維持する機能」の5種類。オプションとして論文執筆代行や、機能性表示食品の届出代行サービスも提供する。 臨床試験においては適切な実験計画や得られたデータの分析を基に、健康に与える効果を証明する必要がある。
メモ - 社会学内部からの社会学批判
twitterでは社会学批判が喧しいが、当然ながら社会学内部からも同様の批判はある。それをメモ代わりにまとめておく。 太郎丸博：査読文化の欠如 「社会学者からの社会学批判」として昨今のインターネットSNSで最も引用されているのは、2009年の太郎丸博氏のブログ記事「阪大を去るにあたって: 社会学の危機と希望」であろう。彼の主張を端的に表す部分を抜き書きすると下のあたりだろう。 「最後に日本の社会学に対する危惧を一つ述べておきます。日本の社会学の特徴は、アカデミズムの軽視だと思います。すなわち、学会報告や学会誌を軽視しているということです。学会発表もせず、学会誌に論文を投稿もせず、それでも社会学者づらして本を出版したり、さまざまなメディアで発言することができるのが、日本社会学の実情です。」 「アカデミズムを軽視し、本に好き勝手なことを書くことを理想とするようになります。研究そのものから降りて
日本がワクチン開発に出遅れたのはなぜか（JBpress） - Yahoo!ニュース
現在、世界全体の新型コロナウイルス感染者の数は減少傾向にあるが、ブラジルなど76カ国の感染者数は、依然として増加している。 また、3つの変異ウイルスの感染が世界で拡大している。いまだ、収束に向かうかどうかは見通せない。 新型コロナウイルス感染症収束の切り札として期待されているのがワクチン接種である。主要国がワクチン開発でしのぎを削ってきた。 3月末現在、実用化された新型コロナウイルスワクチンは12種類である。一方、日本でも数種類の新型コロナワクチンの開発が進められているが、現在までに日本で使用承認を得ているワクチンは皆無である。 なぜ、日本はワクチン開発で出遅れたのか。 一言で言えば、政府の本気度の低さである。日本は初めから外国のワクチン頼りであった。 他方、諸外国は国を挙げて、官民協力して必死に開発に努力したのである。当然、そこに膨大な資金と人材を投入している。 さて、ワクチン開発である
「大学院に入って衝撃的だったことは"極めて優秀な先輩が何人もアカデミアを去ること"」東大院在学中の神経科学者が語る実情に共感が集まる
Daichi Konno / 紺野 大地 @_daichikonno あまりネガティブなことは言いたくないのですが、大学院に入って衝撃的だったことの一つは"極めて優秀な先輩が何人もアカデミアを去ること"でした。 "この人こそ日本のアカデミアを支えるべきだ"と感じる人材がことごとく去ってしまう現状に対して、暗い未来を想像せずにはいられません。1/3 2020-11-08 11:45:49 Daichi Konno / 紺野 大地 @_daichikonno 辛いのは、サイエンスが嫌いになり去る訳ではなく、アカデミアの体制(長時間労働, 雇用の不安定さ, 大量の雑務など)を理由に挙げる人が多いことです。 サイエンスは、裕福な家庭や金銭的報酬を必要としない人たちの特権になりつつあると感じてしまいます。 (ずっと前からそうなのかもしれませんが)2/3 2020-11-08 11:46:25 Dai
「ズバットを食べたためショウヨウシティで新型コロナのパンデミックが起きた」という論文が学術誌に掲載されたことが示す真の問題とは？
ポケットモンスターシリーズに登場するキャラクターが、「ショウヨウシティでのCOVID-19のアウトブレイクはズバットの食用消費と関係がある」という旨の論文を学術誌上で発表したとして、話題を呼んでいます。 Opinion: Using Pokemon to Detect Scientific Misinformation | The Scientist MagazineR https://www.the-scientist.com/critic-at-large/opinion-using-pokmon-to-detect-scientific-misinformation-68098 2020年3月18日、アメリカの生物医学科学研究向けの学術誌であるAmerican Journal of Biomedical Science and Research上で、新型コロナウイルス感染症(COVI
“科学技術強国”中国の躍進と日本の厳しい現実 ｜NHK NEWS WEB
いま、中国の科学技術が急速に成長している。「科学技術強国」の建設を掲げてばく大な資金を研究につぎ込み、超大国・アメリカに迫ろうとしているのだ。これと対照的に、国際的な地位低下が指摘されている日本の科学技術。「科学技術立国」を標ぼうしながら、何がこの差を招いたのか。躍進を続ける中国の現実から目を背けてはならない。（科学文化部記者 横川浩士） 中国・上海から高速鉄道で１時間余り、江蘇省無錫市にある「国立スーパーコンピューターセンター」。ここに、中国が世界に誇る「神威・太湖之光」がある。 アメリカなどの専門家がまとめている計算能力の世界ランキングで、ことし６月までの４期２年、１位の座を保ってきたスーパーコンピューターだ。 高度な計算を伴う研究に欠かせず、各国が開発競争にしのぎを削っているスーパーコンピューター。最新のランキングでは、中国は上位500台のうち200台余りを占め、２位のアメリカを大き
日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定：朝日新聞デジタル
政府は１２日、科学技術について日本の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、２０１８年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。 白書によると、日本の研究者による論文数は、０４年の６万８千本をピークに減り、１５年は６万２千本になった。主要国で減少しているのは日本だけだという。同期間に中国は約５倍に増えて２４万７千本に、米国も２３％増の２７万２千本になった。 また、研究の影響力を示す論文の引用回数で見ると、上位１割に入る論文数で、日本は０３～０５年の５・５％（世界４位）から、１３～１５年は３・１％（９位）に下がった。 海外の研究者と共同で書いた論文ほど注目を集めやすいが、日本の研究者は海外との交流が減っている。００年度に海外に派遣された研究者の数は７６７４人だったが、１５年度は４４１５人に。海外から受け入れた研究者の数も、００年度以降は１
京大ｉＰＳ細胞研の論文に図データ改竄と捏造 大学調査委認定 - 産経WEST
京都大は２２日、京都大ｉＰＳ細胞研究所の山水康平・特定拠点助教の論文について捏造（ねつぞう）と改竄（かいざん）があったと発表した。 捏造と改竄があったのは昨年３月に発表された、ヒトｉＰＳ細胞に由来する管内皮細胞や周皮細胞などの作製に関する論文。山水助教が筆頭・責任著者となっている。論文を構成する主要な図６個全てと補足図５個で、論文が主張する方向に有利になるように数値が操作されており、大学が設置した調査委員会は捏造と改竄があったと認定した。 京大によると、山水助教が共著の論文の信憑性（しんぴょうせい）について疑義があるとの情報がｉＰＳ細胞研究所に寄せられ、同研究所相談室が保存されていた１次データを基に論文に掲載されたグラフの再構成を試みた。しかし論文どおりのグラフを再現できなかったため、外部委員を含む調査委員会が昨年９月から調査を進めていた。 大学は論文の撤回を出版社に申請中で関係者を処分す
博士しか相手にされない欧米、博士を必要としていない日本
イノベーション理論と物性物理学を専門とする京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏が、新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどったことをきっかけに、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。前回に続き、米パデュー大学H.C.ブラウン特別教授の根岸英一氏と、山口氏による対談の模様を伝える。 話題は、日本とアメリカにおける研究者のあり方の違いへと進んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 台頭しつつある中国の頭脳 山口 日本では、化学産業は何とか持ちこたえているものの、エレクトロニクスや物理系の産業は総じて落ち込んでいます。シャープは自力再生が難しくなって、ついに台湾の鴻海精密工業に買収されました。東芝も今年に入って子会社の原子力企業（ウェスチングハウス・エレクトリック）が倒産し、何と最も大切な半導
トランプ政権で消える？ NASA４つのミッション
2015年2月11日、深宇宙気候観測衛星DSCOVRを搭載して米国フロリダ州ケープカナベラルから打ち上げられたスペースX社のファルコン9ロケット。（PHOTOGRAPH BY NASA, GETTY IMAGES） 米航空宇宙局（NASA）は、太陽系の中でもとりわけ複雑な惑星である地球を50年以上にわたって観測し続け、新たな発見を数多くもたらしてきた。優れた技術力でロケットを開発し、人工衛星を打ち上げることで、私たちの住むこの星を見守り、海洋、気候システムの理解を深めてきた。 ところが、トランプ米大統領が3月16日に明らかにした2018年度政府予算案で、その貴重なNASAの取り組みへの予算が大きく削られていることがわかった。 予算案はまだ議会の承認を得る必要があるが、NASAへの190億ドルの予算割り当てのなかで、火星探査、木星の衛星エウロパの接近観測、有人輸送機スペース・ローンチ・システ
STAP細胞特許出願を米国特許庁が暫定拒絶（栗原潔） - エキスパート - Yahoo!ニュース
STAP細胞自体は捏造以外の説明がつかないと考えているのですが、その特許出願が特許制度的にどう扱われるのか興味があるのでフォローしています。日本国内の出願（特願2015-509109）については審査請求が出された後に特に動きはありませんが、米国の特許出願（14/397,080）については7月6日付で非最終拒絶（Non-Final Rejection）が出されていました。 出願人からの応答はまだありません。応答期間は3ヶ月＋有料での延長期間3ヶ月なので、今年末くらいまでは査定は確定しません。ところで、この出願の権利はブリガムアンドウィミンズ病院（ハーバード大）からVCell Therapeuticsという会社に譲渡されています。どういう会社なのか詳細は不明です。 非最終拒絶の内容ですが、自分は生物学関係は専門というわけではないので、ここでは大雑把に解説します。全文をYahoo!ボックスにアッ
STAP細胞特許出願に急展開：バカンティ教授が宣誓供述書提出（栗原潔） - エキスパート - Yahoo!ニュース
STAP細胞の米国国内特許出願に非最終拒絶が出ており（延長も加味した）応答期日が先日の1月6日であったことは既に書いています。その後、応答した記録がなかったのでてっきりそのまま放棄されるものかと思っていたのですが、なんと本当にぎりぎりの最終日に応答が行なわれていました。 応答ではクレームが3つに整理され、新規性・進歩性への対応が行なわれているのですが、特に注目すべきは、発明の実施可能性について発明者の一人であるチャールズ・バカンティ教授（久しぶりに名前を聞きました）が宣誓供述書（Affidavit）を提出しているという点です。他の発明者（マーチン・バカンティ教授、小島教授、小保方氏、若山教授、故笹井教授、大和教授）からの宣誓供述はありません。なお、この出願自体は、理研はもう関係なく、ハーバード大すらも関係なく、VCell Therapeutics Inc.という会社にすべての権利が移ってい
Early-career researchers need fewer burdens and more support - Nature
‘Things are not what they used to be.’ How often those in the older generation use this phrase to scold the morals, attitudes and behaviour of younger rivals. And yet, how often do the same people, often in positions of power and responsibility, deny the changes in circumstance that newer generations complain about with justification. So, let’s be clear: young scientists today face a harsher, more
子宮頸がんワクチン研究者「実験捏造」と書かれ、ウェッジを提訴 - 弁護士ドットコムニュース
子宮頸がんワクチンの副作用を研究している信州大医学部の池田修一教授は8月17日、研究結果を捏造したと書かれ、名誉を毀損されたとして、出版社ウェッジと当時の編集長、記事を執筆したジャーナリストを相手取り、東京地裁に提訴した。約1100万円の損害賠償や謝罪広告の掲載などを求めている。 子宮頸がんワクチンの接種をめぐっては、健康被害を訴える報告が約3000件あり、厚労省が2013年度から副作用を研究している。池田教授はその研究代表者。ウェッジは、池田教授が発表した研究について、今年6月、月刊誌「Wedge」（7月号）上に、「子宮頸がんワクチン薬害研究班 崩れる根拠、暴かれる捏造」という記事を掲載していた。 記事では、池田教授が今年3月に発表した副作用の原因を探る研究で、池田教授が自説に都合が良いデータのみを選んだと報じた。現在、池田教授が所属する信州大が調査委を立ち上げ、不正がなかったかを調査し
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
SARS-CoV-2 BA.5 vaccine breakthrough risk and severity compared with BA.2: a case-case and cohort study using Electronic Health Records in Portugal
Trends in Distribution of US Children With Multisystem Inflammatory Syndrome During the COVID-19 Pandemic
Multisystem inflammatory syndrome in children related to COVID-19: a systematic review - European Journal of Pediatrics
東大論文「不正の疑い」 調査委が報告書案 - 日本経済新聞
科学技術立国の堅持へ大学改革を - 日本経済新聞
人工知能に「科学論文の査読」ができたら「最強」だ──開発めざす出版社も登場