「いにしえの00年代のインターネットへの憧れ」はわかる気がする - シロクマの屑籠
今の10代の人の間で、「ゼロ年代のいにしえのインターネットへの憧れ」がそこそこ共有されているっぽいのに最近気づいてる— highland (@highland_sh) 2023年12月18日 highlandさんの上掲投稿を見かけて、その少し前に読んだ00年代のブロガーの文章を連想せずにはいられなかった。 amamako.hateblo.jp gothedistance.hatenadiary.jp 未経験な世代の憧れを牽引し、その時代を経験した世代も懐古的に当時を語る、その00年代のインターネットとはどういうものだったのか？ 私も思い出したくなったので少しだけ書く。 「当時のインターネットは良いことづくめじゃなかった」という一面 この問題について、同じくhighlandさんは絶対に無視できない一面にも触れている。 おもしろい個人サイトとか、フラッシュ動画とか、2ちゃんの面白コピペとか見て
更新終了および閉鎖のお知らせ - wezzy｜ウェジー
2017年7月より更新を続けてきたウェブメディア「wezzy」ですが、2023年12月31日をもって更新を終了する運びとなりました。長年のご愛読ありがとうございました。2024年3月31日にサイトの完全閉鎖を予定しております。 なおイベント及びアーカイブ見放題のサブスクリプションは2024年1月末までご利用いただけます。ご不明な点などございましたら、本記事末尾に記載の署名にあるメールアドレスまでお問い合わせください。 お世話になった執筆者、出演者のみなさまへ ご寄稿いただいた記事の著作権は執筆者の皆様にございます。ご自身のブログやテキストサイトなどのほか、他社のメディアでも再利用可能です。その際は、よろしければ初出として弊サイトの記載をいただけますと幸いです。 【記載例】初出：wezzy（株式会社サイゾー） また取材記事、対談・鼎談・座談会記事およびイベント／セミナーアーカイブの再利用の際
インターネットで実名でレスバしてたらISPの社長から脅迫された話。そして17年後… - rna fragments
「インターネット老人会 Advent Calendar 2023」3日目の記事です。 「インターネット老人会」ということで、今日は日本の商用インターネット接続サービスが始まった前後の頃の話をしたいと思います。 今日は fj の話をしようと思うがその前に… インターネットで必要なことはすべて NetNews で学んだ fj というバトルフィールド fj で議論した相手から脅迫される そして17年後… 因縁の再戦 最後に 今日は fj の話をしようと思うがその前に… インターネットと言えば今は Web *1 のことですが、Web が普及する以前、1990年代初頭から世界規模のネットコミュニティが既にあったことをご存知でしょうか。その名を NetNews といいます。 NetNews は一言で言うなら公開メーリングリストのようなものです。あるいは分散型掲示板とも言えるでしょうか。メッセージの形式
どうしてもドメインを永久保持できない企業向け 企業はどうドメインを捨てるべきか - web > SEO
コロナ禍中に取得された地方自治体のドメインがオークションで高値売買され、中古ドメインとして悪用されるなど、公的機関のドメイン放棄問題が注目されています。 11月25日のNHKニュース7でドメイン流用の件が報じられました。私も取材を受け少しご協力をしています。 www3.nhk.or.jp 公的機関のドメイン放棄問題の理想の解決は、今後は lg.jp、go.jp などの公的機関しか使えないドメインだけを使うようにすることです。 ただ今回の問題はコロナ禍初期の大混乱時、非常にスピーディにサイト立ち上げが求められていた時の話です。 信頼が求められる lg.jp などのドメインの利用には厳格なルールがあるのも当然です。あの混乱時期にルール改定も難しかったと思います。新規ドメインが選ばれた事は仕方がない事と思っています。 ただ、コロナ禍が落ち着いた今、無責任に放棄されるのは明らかな問題です。 今回の
「パパ活」情報が「Go Toイート」URLで表示 ドメイン流用の実態は？ | NHK
コロナ禍で行われた「Go Toイート」事業では、農林水産省から委託を受けた民間の会社や商工会議所などが「ドメイン」と呼ばれるインターネット上の住所を新たに取得するなどして、都道府県ごとにウェブサイトが設けられました。 ところが、「Go Toイート」の終了に伴ってウェブサイトが閉鎖されたことから、ドメインが手放されるようになっていて、ドメインの登録サービス会社のオークションを通じて落札されるなどして、同じURLで別のサイトが表示されるケースがあることがわかりました。 NHKが調べたところ、少なくとも15のドメインにこれまでと異なるサイトが開設されていて、中には、オンラインカジノの情報サイトや「パパ活」に関するサイトなどが開設されているケースもありました。 こうしたドメインの扱いについて、政府のガイドラインでは「正規のウェブサイトになりすました不正なウェブサイトに誘導されないよう、対策を講じた
X（旧Twitter）のマスクCTO、リンク付きポストの画像に見出しを重ね表示すると予告
XのマスクCTOは、10月に非表示にしたメディア記事のリンクのタイトルを、画像にオーバーレイ表示する形で復活させると予告した。 米X（旧Twitter）のオーナーでCTO（最高技術責任者）のイーロン・マスク氏は11月22日（現地時間）、10月に非表示にしたメディア記事のリンクのタイトルを、画像にオーバーレイ表示する形で復活させると予告した。 同氏は公式Xアカウントで、今後のリリースで、リンク付きポストの“URLカードの画像”の上部にタイトルをオーバーレイさせるとポストした。 URLカードの画像とは、例えば下のポストの画像の赤い枠で囲った部分を指す。Xにメディアの記事などのURLをポストすると、このように自動的に記事内の画像が表示され、これをタップ（クリック）するとリンク先の記事を開くことができる。
NHKの広告かな？いえ、これは偽なんです ネットに溢れる詐欺広告について | おたくま経済新聞
見出しに掲載した「台風が接近しています」という広告。「NHK WORLD」のロゴが入っていることから、無条件に信用してついうっかりクリックしそうになりますが……実はこれ「偽」の広告、「詐欺広告」。NHKとは無関係な、詐欺師が仕掛けたワナなんです。 クリックすると突然「警告画面」が開き、サポート窓口まで連絡するよう促されます。突然の警告画面に驚く人は多いことでしょう。 そして連絡すると、「サポートする」という名目で個人情報を聞きだそうとしたり、時には金銭を要求。こうした手口から、「サポート詐欺」と呼ばれています。（サポート詐欺の傾向詳細などは記事末尾に記します） 現在（2023年11月17日時点）インターネット上では、「サポート詐欺」へと誘導する「詐欺広告」が大量発生しています。あまり大きく話題になることはありませんが、「深刻な社会問題の一つ」であることはまちがいありません。 おたくま経済新
これからはXのリンクカードを小さいやつにするのが良さそう
Xでの大きいタイプのリンクカード（summary_large_image）からタイトルが消えたことで、さっそく悪用する人が出てきたようです。 写真を4枚並べた投稿を装いスパムサイトに誘導するポスト、X（旧Twitter）で増殖中 - やじうまWatch summaryならこれまで通りタイトルが表示される 一方で小さいタイプのリンクカード（summary）の表示のされ方は変更されていません。サムネイルは小さな正方形ですが、Webページのタイトルはこれまで通り表示されます。 今後は基本summaryがよさそう 情報のほとんどが画像となってしまったsummary_large_imageは、新規サイトにおいてはよっぽどの理由がない限り選ばない方が良いと思います。画像の中にタイトルを入れたとしても、リンクごとに画像のレイアウトやデザインがバラバラで見る人の負担は大きくなります。悪用が増えれば、ますま
国家の消滅とともに廃止されたユーゴスラビアのドメイン「.yu」の歴史
かつて南東ヨーロッパに存在した「ユーゴスラビア」は、解体と結成を経て消滅しました。かつてユーゴスラビアで使われていたドメイン「.yu」も国家の移り変わりとともに使われなくなっていったのですが、このドメインがどのように誕生し、どのように消えていったのかについて、The Dialが解説しました。 Yugoslavia's Digital Twin — The Dial https://www.thedial.world/issue-9/yugolsav-wars-yu-domain-history-icann 「.yu」「.com」などのトップレベルドメインは、1998年にICANNへ役割を移すまで、インターネット番号割当機関(IANA)という機関が各国に割り当てていました。IANAにより「.yu」などの国別コードが設定されると、そのドメインに関するすべての情報は、それぞれの国の政府またはその
【トラブル急増】行政サイトのリニューアルや閉鎖時に問題になった事例一覧 - ローカルSEOの備忘録
自治体や公的機関などの行政サイトは、信頼性の高いドメインであり、公共性の高い重要な情報が掲載されています。 いわば「公有財産」にあたるサイトが、リニューアル時や閉鎖時に「当然やるべき設定」をしなかったことで、不祥事として、ニュースやSNSで話題になってしまった事例が多発しています。 厚労省の中古ドメイン320万円 コロナ関連、公的サイト出品続出 | 毎日新聞 和歌山県は、放棄ドメインのパパ活サイトに転用で、知事が謝罪する事態にもなりました。 Ｇｏ Ｔｏイート事業のＵＲＬが“パパ活”サイトに 知事謝罪｜NHK 和歌山県のニュース 行政の担当者は、インターネットの仕組みの素人の方がほとんどです。 サイト制作の要件定義にあたるプロポーザル事項も、以前のコピペを繰り返した挙句、時代に全くそぐわない条件になってしまっている案件を、たくさん見かけます。 こうしたサイトに関わる制作会社は、行政の担当者か
【朗報】著作権訴訟で広告ブロッカーが勝訴
Adblock Plusを運営するeyeo社は、ドイツの出版社アクセル・シュプリンガー（Axel Springer）との長期にわたる法廷闘争でまたもや勝利を収めました。 ハンブルクの裁判所は、「広告をブロックするためにウェブサイトのHTMLコードを変更することで広告ブロッカーは著作権を侵害する」と主張する出版社側の訴えを退けた。 もし裁判所が出版社側の味方をしていれば、広告をブロックしたり、アクセシビリティのためにウェブページの配色を変更したりするなど、ウェブサイトのコードを変更しようとする試みは著作権侵害とみなされ、ウェブサイトの所有者から停止命令を受ける可能性があったかもしれない。 （参考までに、HTMLはウェブの95%を構成している。） eyeoはブログ記事で、拡張機能開発者やブラウザだけでなく、一般のインターネットユーザーも影響を受け、損害賠償の支払いを余儀なくされる可能性があった
岡山県「過去に使ったドメインを第三者に再取得された」 管理者にリンク削除を要請
岡山県は10月17日、県が過去に使っていた5つのドメインが、オークションなどを通じて第三者に再取得されたと公表した。各ドメインを使ったサイトについて「県とは無関係」と注意を呼び掛けている。 各ドメインにリンクを張っている管理者に対して、Webサイトへのリンクの削除を依頼しているという。また、庁内へドメイン管理の注意点を周知徹底したとしている。 再取得されたのは、「みんなで晴れの国 コロナ情報サイト」（fight-okayama.jp）、「もんげー部」（8092fun.jp）、「岡山県飲食店感染防止対策第三者認証事業」（okayama-ninsho.jp）、「おかやまプレミアム付食事券発行事業」（okayama-eat.com）の4ドメイン。また、「留学促進バーチャルフェア OKAYAMA2021」（ryugaku-sokushin.jp）のドメインは現在、オークションサイトで入札が受け付け
旧ジャニーズが社名変更 サイトドメインは「smile-up.inc」に 維持費は「.com」「.co.jp」より高め
旧ジャニーズ事務所は10月17日、社名を「SMILE-UP.」に変更した。これに伴い、サイトドメインも「johnny-associates.co.jp」から「smile-up.inc」に変わった。 同社が今回ドメインに設定した「.inc」は、法人組織の意味を示す「Incorporated」の略称。2018年に追加された新しいドメインで、法人企業や組織などで使われる。 また、価格が「.com」や「.co.jp」に比べて高価なのも特徴。ドメイン登録サービス「お名前.com」での価格を見ると、登録料金は3万9800円、更新料金／年は32万7800円となっている。「.com」「.co.jp」は、登録料金が0～2040円、更新料金は1408～4158円で提供しており、大きな差があることが分かる。
厚労省の中古ドメイン320万円 コロナ関連、公的サイト出品続出 | 毎日新聞
“元”新型コロナウイルス情報サイトが、詐欺に誘導する可能性も――。 省庁や自治体などのホームページ（HP）で使われ、その後手放した新型コロナ関連のドメインが、ドメイン登録サービス社のサイトに多数出品され、オークションにかけられている。厚生労働省HPで使われたドメイン「covid19-info.jp」は25日、322万4400円で落札された。違法性はないが、インターネット専門家は「公的機関が不用意に手放してしまうと、フィッシングサイト（偽サイト）などに悪用される恐れがある」と警鐘を鳴らす。
「ドコモ口座」のドメイン、ドコモが取り戻す 出品の経緯をGMO含め聞いた
ドコモは現在、各サービスのドメインを「docomo.ne.jp」へ統合する作業を進めており、現在使用しているもの、すでに使用をやめたものを含め同社の専門部署で一括管理しているという。そのうえで「docomokouza.jp」については、社内管理の不手際により、一時的にドコモの保有ではなくなっていたとしている。 今回の「docomokouza.jp」はドコモが取り戻したため不正利用される心配はなくなったが、こうしたドコモ保有のドメインを失った場合はどういった対応を取るのだろうか。同社は「弊社の商号、商標を含むドメインが第三者に取得されて不正に利用された場合は、JP-DRP（JPドメイン名紛争処理方針）という公的な指針によって必要な措置をすみやかに取る」としている。 JP-DRPは、ドメインにまつわる商標権者とドメイン登録者の紛争処理に関する規約を定めたもの。ドメイン名の不正登録・使用を回避す
なぜ「ドコモ口座」のドメインがオークションに？ ドコモの見解は（山口健太） - エキスパート - Yahoo!ニュース
NTTドコモが2021年に終了した金融サービス「ドコモ口座」のドメインが、オークションで落札されたことが話題になっています。 もしドメインが第三者の手に渡った場合、セキュリティ面での懸念が指摘されています。どうしてこうなったのか、ドコモに聞いてみました。 「管理の不手際」で有効期限切れにドコモ口座は、2020年に不正利用の問題を起こした後、2021年10月に「d払い」に機能を統合する形でアプリやWebサイトの提供を終了しています。 ところが、そのドメイン名である「docomokouza.jp」が、GMOインターネットグループが運営するオークションにかけられているとして、SNS上で話題になっていました。 ドコモがこのドメインを登録したのは2012年7月のこと。しかし2023年7月31日の有効期限までに更新手続きをしなかったとみられ、一定の猶予期間を経て、9月1日には所有者が「お名前.com」
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JPRS、「インターネットリテラシーが学べるポスター」「国別トップレベルドメインがクイズで学べる下敷き」を教育機関へ無償配布 PDF版も無償でダウンロード可能
404エラーが出ても“生きたURL”を特定してくれるアドオン 米Microsoftの研究者らが開発
ドコモ口座ドメイン名流出の背景 企業・政府におけるドメイン運用の課題【鈴木淳也のPay Attention】
厚労省のCOVID-19サイト、ドコモ口座…相次ぐ有力ドメイン名のオークション出品で物議【やじうまWatch】
