「本当の意味が分かれば知能指数（ＩＱ）１６０以上」をうたう絵本『くまさんとパンダくん』（黒猫出版）がブームの兆しを見せ始めている。全国紙の書評欄が相次いで独自の解釈を披露したことをきっかけに、昨今の絵本では異例の３０万部を突破。各地の書店では品薄が続いている。 絵本『くまさんとパンダくん』は、主人公のくまさんと友達のパンダくんが湖にピクニックに出かける物語。途中森の中でどんぐりを集めたり、お腹を空かせたきつねどんにサンドイッチを分けてあげたりするほのぼのとした内容で、最後はくまさんがベッドの中で楽しかった１日振り返りながら、ぐっすり眠って幕を閉じる。 対象年齢は３歳以上。字が読めない幼児でも楽しめるようになっているが、出版社では「物語の本当の意味が分かるには『秀才』とされる知能指数１６０以上が必要になる」と解説している。 今年７月の発売後、有名書評家のやなしたみきお氏が自身のブログで「非常

星座占いや空飛ぶ円盤など、科学的根拠のない疑似科学を信じやすい人の９割が血液型Ｏであるとの研究結果を、千葉電波大学の研究チームが発表した。論文は英科学誌「フェノメノン」夏休み特集号に掲載される。 千葉電波大医学部の研究チームでは、１０代から８０代までの男女３千人を対象に疑似科学に関するアンケート調査を実施。「空飛ぶ円盤」「星座占い」「ホメオパシー」など疑似科学とされる２５項目について、信じるかどうかをその理由とともに尋ねた。 調査によると、全項目について「信じない」と答えたのは１８．８％（５６４人）と少なく、８割以上がどれか１つ以上を「信じる」と回答した。項目別では「星座占い」「手相」といった民間信仰に根付くものや「ホメオパシー」など科学的装いを帯びたものでは信じる割合が高かった。特に「水素水」は８４．３％が効果を信じると答えており、一般人が科学者より芸能人を信頼しやすい傾向を示唆する結果

ＫＤＤＩと沖縄セルラーは、２２日の２０１４年春モデル発表会で、ａｕブランドからＬＴＥ対応の次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ（インフォジャー）」を発表する。国内大手３社全てがｉＰｈｏｎｅの取り扱いを開始したことから、ネット対応が遅れている炊飯器市場に参入することでａｕとしての独自色を出すのが狙いだ。 炊飯器事業への参入は、同社の田中孝司社長の指示により、子会社の「ａｕ未来研究所（Ａ．Ｕ．Ｆ．Ｌ）」（【用語解説】参照）が３年前から独自に研究開発を進めていた。 業界初のタングステン製内釜を採用した「ＩＮＦＯＪＡＲ」は、白物家電の分野で進みつつあるスマートフォン連携とは次元が異なり、炊飯器本体が３Ｇ、４ＧＬＴＥの通信サービスに対応、ＯＳにはＡｎｄｒｏｉｄ４．４（ＫｉｔＫａｔ）を採用した通信端末として機能する。 本体側面には、炊飯器としては世界最大の７インチフルＨＤタッチ液晶を搭載。ご飯を炊きながらＹｏ

１日、安倍晋三首相が来年４月１日から消費税率を現行の５％から８％へ引き上げる方針を正式に表明したことを受け、各業界の動きもあわただしくなってきた。特にその影響を強く受けるとされている製菓業界各社では不人気商品の廃止など今後の対応に苦慮を強いられる一方、増税を機に商品を改名するなどリニューアルを図る企業も出てきた。 来年４月からさまざまな商品において増税分として３％が価格に上乗せされるが、元々商品単価の安いお菓子にとってはこの３％の影響は甚大だ。すでに森永製菓では、同社の主力商品であるチョコレート「ダース」を現在の１２粒から１１粒に減らすことを決めた。また別の製菓会社では、長年不採算商品だったものの、熱狂的なファンのためやむなく存続させてきた「きのこの山」を廃止し、経営資源を「たけのこの里」事業に一本化する。 また、お菓子の中でも定価が数十円単位の駄菓子部門はさらに大きな変化を強いられている

経済紙「日本経済新聞（日経新聞）」は１６日、記者会見を行い、同紙掲載の記事が約２年前からよく飛ぶ記事になるよう仕様を調整していたことを認めた。飛ばしやすい記事への変更は社内で秘密裏に進められたもので、変更以降今まで購読者への説明はなかった。 日経新聞は９７年、山一證券（当時）の自主廃業をスクープして日本新聞協会賞を受賞するなど、長年「経済に強い日経」として定評があり、今もなお就職活動中の学生やサラリーマンにとっては必読とされる。 だが、昨今では「ミクシィ、身売りを検討」（１２年５月１５日）、「任天堂、ＷｉｉＵにカーナビ機能」（同年６月５日）、「ガンホー、パズドラ２の開発検討」（１３年５月２６日）など、掲載記事が過去のものに比べてよく飛ぶようになったと関係者の間でささやかれていた。 中でも特に「ＮＴＴドコモからｉＰｈｏｎｅ発売」情報については、１１年１２月１日付「ドコモ、来年夏にｉＰｈｏｎｅ

気象庁は９日午後４時、緊急の記者会見を行い、日本全域に大バルス警報を発令した。大バルス警報の発令は２００９年１１月２０日以来約２年ぶり。警報発令を受け、野田佳彦首相は午後４時３０分、官邸内に自らを本部長とするバルス緊急対策本部を立ち上げた。 バルスの到達が予測される時間は午後１０時５５分以降。気象庁の宮崎担当官によると、過去の事例から、バルス到達の３０秒前にはパズーが「僕の左手に手を乗せて」と話す前兆現象が起きるという。またバルス直後にはインターネットの接続困難や停電のほか、家屋への落石被害が予想される。さらに落石が海中に及ぶと一時的に大きな波が沿岸に達する可能性もあるため、海には決して近づかないよう呼びかけている。 インターネットではバルス到達数日前から、短文投稿サイト「ツイッター」、大規模掲示板「２ちゃんねる」、動画配信サイト「ニコニコ動画」などが、バルス対策としてサーバー増強などの準

まもなく迫る冬のボーナス支給を前に、１日、主要企業のボーナス支給額を一部メディアが報道した。最も注目されたのは東京電力の支給額３７万４千円。税金から公的支援を受ける企業がボーナスを支給することを疑問視する声が相次ぐ中、東京電力社員の有志数百人が賞与全額を被災地に寄付する動きを見せていることが明らかになった。寄付金は十数億円規模に達する可能性もある。 一部報道によると、東京電力に勤める一般職に支給される今冬のボーナスは３７万４千円で、前年同期の８４万４千円から５５．７％減。今夏の支給額４０万１千円よりさらに３万円近くが減額された。 だが、原発事故による多額の賠償金を抱えた赤字企業が、昨今の不景気にもかかわらず、ボーナスを支給することに対する世間の風当たりは強い。同社は原子力損害賠償支援機構から多額の公的支援を受けることが決まっており、言わば国民の税金から間接的に賞与が支払われる構図になるから

国賓として来日していたブータンのジグメ・ケサル・イワザル・キカザル・ワンチュク国王夫妻は２０日、帰国の途についた。来日中は国内各地を精力的に訪問。１８日に訪れた被災地・福島県相馬市では、被災した児童を次々にビンタして激励するなど、各地の人たちとの交流を楽しんだ。 １５日、ジェツン・ペマ王妃とともに国賓として来日した国王は羽田空港に集まった見物客を見つけると次々にビンタを浴びせた。国王は来日前、「日本でのあいさつはビンタが人気」との助言を側近から受けていたという。突然の平手打ちを食らった見物客だが、全員が「ありがとうございます」と感謝の念を表し、国王直々のビンタに満足した様子だった。 １６日夜には皇居・宮殿での宮中晩餐会に出席。病気療養で入院中の天皇陛下に代わり、名代を務められた皇太子さまにも御ビンタをお浴びせ申し上げた。さらに国王は「これは天皇陛下の分」として、回復祈願のためにさらに１発御

野田佳彦首相は９日、鉢呂経済産業大臣が福島第１原発の視察後、報道陣の１人に防災服をこすりつけ「放射能をつけた」という趣旨の発言をしたことについて、「放射能がつく前にバリアーを張るか、他の人にうつしてしまえばいいのではないか」との見解を明らかにした。鉢呂大臣に対する自らの任命責任には当たらないとの認識を示したとみられる。 鉢呂経産大臣は９日午前の会見でも、原発周辺区域を「死の町・アッテムト」と発言。午後にはこれを撤回、陳謝したが、今回明らかになった「放射能をつけた」発言と合わせて、一部閣僚からは「不適切。辞めざるを得ないのではないか」との声も聞こえている。 これら一連の発言について、９日夕方、野田首相は記者団からの問いかけに対し、「『セシウムさん』同様、小学生がやる一種の悪ふざけだが、６２歳児の行動としては不適切だった」との認識を示した。だが一方で「こういう悪ふざけには『はい、バリアー張った

富山県などの焼肉チェーン店で起きたユッケによる食中毒事件で、３日、消費者庁は連舫大臣を議長にした緊急対策会議を開いた。会議では生食品の危険性について担当官から事件の経過や今後の対応策の報告を受けたあと、「ユッケはよく焼いて食べてほしい」と、今後啓発活動を強めていく方針で一致した。 議長を務める連舫大臣は、会議冒頭「今回問題になった生肉だけでなく、生食品そのものを徹底的に見直す必要がある。そのために皆さんのお力をぜひともお借りしたい」と述べたあと、担当者から現状報告を受けた。 報告では、生食用食肉の流通基準が事実上形骸化しており、非生食用の食肉がそのまま出荷されていたことが事件の背景にあると指摘。今後、厚生労働省と協議した上、生食用食肉の管理を強めていくことが確認された。 また、出席者からは「そもそもユッケのような生肉を食べることに問題がある。ユッケも焼くなりして火を通すべきだ」との意見も上