検索精度の向上に取り組むGoogleが、ユーザーが期待に反したサイトを検索結果からブロックし、自分のブラックリストを作れる機能を追加した。 米Googleは3月10日(現地時間)、ユーザーが検索結果から気に入らないサイトを数クリックでブロックし、自分の“ブラックリスト”を作成できる機能を追加したと発表した。まずは英語版のChrome 9、Internet Explorer(IE) 8、Firefox 3.5以上に対応し、順次対応言語およびWebブラウザを拡大する予定という。 同社はここ数週間、検索アルゴリズムの改善やGoogle Chrome向けスパムブロック拡張機能の提供など、検索結果の精度を上げるためのさまざまな取り組みを発表している。 新機能では、ユーザーが検索結果のURLをクリックし、そのまま検索結果ページに戻った場合にそのURLの下に「Block “サイト名” results」と
Opera Softwareは、現在テスト段階にある同社ブラウザ「Opera 11.10」で新たなウェブフォント「Web Open Font Format」(WOFF)に対応する予定だ。同社のDeveloper Relations Teamでウェブエバンジェリストを務めるZi Bin Cheah氏が明らかにした。 WOFFは元々は、フォントデザイナーとの協力によりMozillaで生み出されたもので、MicrosoftとOperaがWorld Wide Web Consortium(W3C)での標準化を支援している。 「Firefox」「Internet Explorer 9」「Chrome」がすでにWOFFに対応している。
Adobe Systemsは米国時間3月8日、雑誌のようなレイアウトのウェブページをより簡単に作成できるという新しい標準「CSS Regions」(PDF)をWorld Wide Web Consortium(W3C)に提案した。Adobeはこの技術を、シリコンバレーで開催のCSS Working Groupのミーティングでも説明している。 雑誌風のレイアウトはAdobeの「InDesign」ソフトウェアの中心的な部分だ。各種ウェブ標準の機能が改善されれば、AdobeはInDesignユーザーに対し、ウェブ向けのデザインを作成する機能を容易に提供できるようになる。 Adobeがその方向に進んでいることを示すものがいくつかある。同社は今週、「Flash」コンテンツをCSS、JavaScript、HTMLを用いたウェブコンテンツに変換するツール「Wallaby」を発表している。また、先週リリー
グーグルが2月24日に大規模なアルゴリズム変更を行い、順位が大幅に変わったというニュースが流れています。 結論からいうと、現時点で日本のWeb担当者がこのアップデートについて意識したり騒いだりする必要はありません。ほとんどの「サイトを普通に運営」しているWeb担当者には関係のないアップデート内容ですし、そもそも日本はまだ対象ではないからです。 とはいえ、大きな変更ですし、対象でなくても注意すべき点などもありますので、ざっと解説しましょう。 対象はコンテンツ・ファームですから今回のアップデートは、クエリ全体の11.8%に影響する大規模なものだとグーグルが発表したことから話題になり、日本でもヤフートピックスにこの情報が掲載されたとかで、SEO業界以外の人も気にする人が多かったようです。 しかし、アップデートの内容は、低品質なサイトの順位を下げるアルゴリズム変更です。ここでいう品質の低いサイトと
既に理論的にも法律的にも複雑になっているウェブビデオ規格を巡る企業間の論争が、さらに複雑化の様相を見せている。米司法省による独占禁止法調査が始まったというのだ。 The Wall Street Journalの米国時間3月3日夜の記事によると、具体的には、特許ライセンス管理団体であるMPEG LAによる行為が、Googleの符号化技術「VP8」を抑圧していないかどうかを米司法省が調査しているという。同紙は複数の匿名の情報筋の話として、カリフォルニア州司法長官局も本件を調査中であると報じている。 MPEG LAは、広く利用されている「H.264」などのウェブビデオ符号化技術の特許を、その技術に関連すると同団体がみなす数百件の特許を所有する多数の企業に代わり、ライセンス提供している。Googleは2010年5月、H.264に代替する技術としてVP8の提供を開始した。VP8は、同社が2010年に
Q&Aサイト「OKWave」を運営しているオウケイウェイヴは3月4日、京都大学の入試問題が「Yahoo!知恵袋」に不正流出した事件についてコメントを発表した。 この事件については連日のように不正を起こしたとされる予備校生本人や大学側の体制・対応などについて報道が行われている状況だが、同社はサービス運営事業者の立場として、「少なくとも今回のような不正を抑制するための取り組みは、運営者側の努力で行えるものだと考えております」としている。 同社の場合、投稿内容に対して独自技術による機械チェックや利用者間での相互チェックが行われているほか、同社スタッフによる一定の基準に基づいた介入によって安心して質問・相談ができる環境が構築されているという。 オウケイウェイヴの発表文
Sophos Sophosは3月2日(米国時間)、Twitterにおいて詐欺サイトへのアクセスを誘うリンクがいっせいに広がっていると警告した。「Twitterに費やした時間を表示するつぶやき」を装い、興味を持ったユーザにつぶやき内のリンクをクリックさせて詐欺サイトへ誘導する。 リンクをクリックするとTwitterアカウントにアクセスする「Time on Twitter」という詐欺アプリケーションへアクセスの許可を与えるかどうか求められる。アクセスを許可すると「Twitterに11.6時間費やしている」といったメッセージがつぶやかれたのち、アンケートに答えれば景品がもらえるという詐欺サイトへリンクが表示される。 この詐欺アプリへのbit.ly短縮URLはすでに無効になっており、クリックしても該当ページは表示されなくなっている。ただし同様の方法を使った亜種がその後登場しており、似たような手口に
Flash対ウェブ技術の覇権争いで、後者の陣営にオンラインゲーム業界から強力な味方が加わった。ZyngaとWalt Disneyの2社だ。 Zyngaは、広くユーザーを集めている自社のオンラインゲーム「CityVille」と「FarmVille」の基盤に、現在はAdobe SystemsのFlashを主に使っている。しかし同社は、2010年秋にドイツの企業を買収して、ブラウザのプラグインではなく、ブラウザを使う技術による新しい基盤への準備を整えつつある。 Zynga Germanyの最高技術責任者(CTO)Paul Bakaus氏は米国時間3月2日付けのブログ投稿で、ZyngaがこのほどWorld Wide Web Consortium(W3C)に加入したことを明らかにし、今後はウェブを基盤としたゲームで得られた経験を伝えていくと述べている。Bakaus氏は、洗練されたウェブページでユーザ
今回は、そのかんたんログインの問題点について説明します。 「契約者固有ID」を用いるかんたんログイン かんたんログインとは、携帯電話の「契約者固有ID」を用いたログイン手法です。 第1回で説明したように、携帯電話のブラウザのリクエストヘッダには契約者固有IDと呼ばれるIDを付けることができます。契約者固有IDは、携帯電話事業者によって詳細は異なりますが、すべての携帯電話事業者が対応しています。 図1は、NTTドコモの携帯電話がサポートしている契約者固有IDである「iモードID」がサーバに送信される様子です。この情報は、ユーザーがそれと意識することなく送信されます。携帯電話のかんたんログインとは、契約者固有IDのみを用いて認証を行い、ログイン機能を実現することです。 かんたんログインは、ベーシック認証のようにIDとパスワードを管理する必要もなく、Cookieのように対応する端末を考慮する手間
米Googleは2月24日、検索アルゴリズムの大幅な改良を明らかにした。検索クエリーの11.8%に大きな影響を及ぼすという。まず米国で導入し、その後ほかの地域にも拡大する予定だ。 同社は今回の変更の目的について、質の低いサイトの検索順位を下げるためのものと説明している。質の低いサイトには、ユーザーへの付加価値が低いもの、ほかのサイトのコンテンツのコピー、あまり役に立たないサイトなどが含まれる。 一方で、オリジナルのコンテンツや、調査、掘り下げたリポート、徹底した分析などの情報がある質の高いサイトの順位は高くなるという。 「大きな改善を加えれば、多くのサイトに影響が出ることは避けられない。順位が上がるサイトがあれば、下がるサイトも出てくるのは必然だ。Googleは世界中のすばらしいサイトが作り出す質の高いコンテンツに依存しており、健全なWebのエコシステムを推進する責任がある。従って、質の高
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