統一教会がカルトということには異論ないと思う。 では同じ基準で見たとき、創価学会は? やはりカルトで潰すべき? 自分は「統一教会も創価学会もカルトだが、創価を潰すのは今の政治状況では現実的じゃないので、とりあえず統一教会だけ潰すべき」って考えてるんだけど。みんなどう考えてるんだろう。
お笑いコンビ・ロンドンブーツ1号2号の田村淳さんが2022年7月21日、YouTubeの生配信で、元タレント・木下優樹菜さんが、田村さんの企画「セカンドチャンス」の出演を一度承諾するも後に断った騒動について言及した。 【動画】木下優樹菜さんに怒った理由を語る田村淳さん ■「コンセプトに合いません」 田村さんは同企画で、逮捕歴のある俳優・高知東生さんや、元アイドルグループ「EE JUMP」の後藤祐樹さんらと対談している。 田村さんが14日のYouTube生配信で語ったところによると、木下さんも同企画に出演予定だったが取りやめた。「メンバーを見て『出ない』と言ってきたので、ちょっと嫌だなと思っています。人を見てるんだと。なので僕はもう木下優樹菜さんと話しません。向こうも話したくないでしょうけど」と出演メンバー確認後に断りを入れられたという。 木下さんは15日、YouTubeに公開した動画で田村
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わざわざこの時代にリアルで会う意味とは何なのか? コロナが始まってはや2年以上が経過しました。ぼちぼちそんなコロナ禍の規制も緩和され出して、最近は街に人がまた戻ってきたように感じます。皆さんも人と会うことを楽しんでいる頃じゃないでしょうか。 さて、今回のコロナの蔓延によって、社会様式は大きく変化しました。徐々に導入されつつあったオンラインミーティングやテレワークもコロナを機に、一気に普及しました。 この「オンラインで会う」という新しい生活様式は、コロナが落ち着いてきたとともに、通常通り対面で会う形式に戻ったものもありますが、今後も引き続き根付いていくものもあると思います。 ただ、このコロナ禍で、ずっと気になってたことがあるんです。 というのも、何か製品を作っている、だとか、その商品のチェックは実物をリアルでみないと、などの、「リアルで会わないと仕事にならない」という人もたくさんいますが、一
新型コロナの新規感染者数が急激に増加しており、1日当たりの新規感染者数は18万人を超えています。 そんな中、政府は「行動制限は考えていない」と繰り返し発言しています。 まん延防止等重点措置や緊急事態宣言などの行動制限なしに、私たちは過去最大規模の流行を乗り越えることができるのでしょうか。 新規感染者数は過去最高を更新し続けている新型コロナの新規感染者数と死亡者数の推移(Yahoo!JAPAN 新型コロナウイルス感染症まとめより) 日本国内における新型コロナの新規感染者数は爆発的に増加しており、7月21日には全国で1日に18万人を超える感染者が報告されています。 この感染者数の急激な増加の背景には、 ・ワクチン接種後の時間経過による集団としての感染予防効果の低下 ・行動制限緩和による人流の増加 ・酷暑に伴うエアコンの使用による換気の低下 ・オミクロン株の亜系統BA.5の拡大 などがあると考え
社会学者の宮台真司・東京都立大教授(63)が朝日新聞のインタビュー記事で「重要なポイント」を削除されたと訴えていた問題で、宮台氏は2022年7月22日、削除された部分を取材に公開した。 宮台氏は、「見識が疑われる削除を要求するのはあり得ない」と朝日に反省を促している。これに対し、朝日新聞社の広報部は前回同様、「編集の経緯や判断への答えは差し控えます」などと取材に答えた。 ■「旧統一教会がカルト指定されなかったことが大きい」の部分も 問題にされたのは、7月19日付朝刊やウェブ版に掲載された「元首相銃撃 いま問われるもの」「『寄る辺なき個人』包み込む社会を」などの見出しの記事だ。宮台氏は、この記事について日本の政治の闇を語っていないとの指摘を受け、「自民党と統一教会についてのズブズブ」などについての記述が記事では削除されたと同日のツイッター投稿で訴えていた。 これに対し、朝日新聞社の広報部は2
政府は銃撃され死亡した安倍晋三元首相の「国葬」(国葬儀)について、ロシアのプーチン大統領の出席を認めない方向で検討に入った。プーチン氏は北方領土交渉を通じ安倍氏と密接な関係を築いたが、現在はウクライナ侵攻に伴う制裁として事実上の入国禁止の対象となっており、仮に参列を希望しても拒否する見通しだ。複数の政府関係者が22日、明らかにした。 政府は9月27日に安倍氏の国葬を行うとの情報を各国に通知し、参列の意向を聞く。外交関係のあるロシアにも通知は出すが、外務省幹部は「来ることは想定していない」と語る。 プーチン氏は首相時代の安倍氏と27回の会談を重ね、北方領土交渉を行った。ただ、政府はウクライナ侵攻に伴う制裁として、プーチン氏を含むロシア人700人以上に査証(ビザ)発給停止を科している。安倍氏への弔意が名目であっても、入国を認めればウクライナ侵攻を容認したとの誤ったメッセージを国際社会に発信しか
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