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大谷翔平
blog.trendmicro.co.jp
オンプレミスからクラウドへの移行をはじめ、ハイブリッドクラウド環境をシームレスに保護しながら、クラウドの利点を実現します。 詳しくはこちら
本記事では、暗号資産採掘ツール(コインマイナー)によりLinux システムのリソース盗用を狙う様々なサイバー犯罪者たちによる、冷酷な「戦争」について説明します。Linuxのエコシステムは、他のオペレーティングシステムと比べて安全で信頼性が高いとされています。しかし残念ながら、Google、NASA、そして米国国防省など知名度の高い企業や組織でLinuxシステムの採用が広まるにつれ、攻撃対象としてLinuxを狙うサイバー犯罪者も多くなっています。 特に、システムのリソース盗用による暗号資産採掘(不正マイニング)による利益を狙うサイバー犯罪者にとって、Linuxは中心的な攻撃対象となってしまっているようです。本記事ではまた、オープンAPIを備えたアプリケーションとDocker環境に対応したエントリポイントの移り変わりを含む、不正マイニングの攻撃チェーンについても解説します。 ■不正マイニング戦
本記事では、「人工知能(AI)」の悪用、濫用の現状と共に、将来的にサイバー犯罪者が人工知能の技術を悪用し不正に利益を得ると想定されるシナリオについて考察します。本記事の内容はトレンドマイクロ、国連地域間犯罪司法研究所(UNICRI)、そして欧州刑事警察機構(Europol)の三者による共同研究に基づいています。 人工知能は他分野と相互関係を持つコンピュータ科学のサブフィールドであり、効率性の向上と共に、より高度な自動化および自律性に寄与します。現在既に、人工知能のサブフィールドである「機械学習(ML)」により大量のデータを解析してアルゴリズムからパターンを発見する技術の利用が、官民双方で拡大しています。2020年には37%の企業や法人組織が、すでに何らかの形で人工知能をシステムやプロセスに統合しています。これらの技術を活用したツールを利用することで、企業は収益増加に寄与する顧客の購買行動を
今回トレンドマイクロは、個人向けVPNサービス「Windscribe VPN」の正規インストーラを侵害しバックドア型マルウェアをバンドルする攻撃手口を確認しました。バックドアを用いることでサイバー犯罪者は、適切な認証なしに遠隔からコンピュータにアクセスして制御できるようになります。今回調査された正規インストーラは不正ソースからダウンロードされたものであり、Windscribeの公式ダウンロードセンター、あるいはGoogleやAppleなどのアプリストアで配布されたものでないことに注意が必要です。特にサイバー犯罪者は以前よりビデオ会議アプリなどの他のプラットフォーム上でユーザを誘導するために、正規インストーラに不正ファイルをバンドルする手法を悪用していました。 サイバー犯罪者はその時々に注目のトピックを使い、利用者を騙します。コロナ禍において必要性が高まっている技術の1つに、仮想プライベート
攻撃者は、実行中のDockerコンテナ環境を狙い続けています。トレンドマイクロは最近、「Alpine Linux」をベースイメージとして使用して構築されたDockerコンテナで、不正な暗号資産発掘ツールと分散型サービス拒否(DDoS)ボットネットの両方を作成する攻撃を確認しました。トレンドマイクロでも2020年5月に同様の攻撃を調査しましたが、その際にも攻撃者は不正なAlpine Linuxコンテナを作成して、不正な暗号資産発掘ツールとDDoSボットをホストしていました。以下の図は、この攻撃における感染の流れを表しています。
トレンドマイクロでは、Xcodeの開発者向けプロジェクト関連で、異常な感染を確認しました。さらに調査を進めたところ、特定の開発者のXcodeプロジェクト全体にソースマルウェアが含まれており、不正ペイロードの取得につながることが判明しました。本記事では、Mac向けマルウェア「XCSSET」に関する調査結果を要約します。この攻撃の詳細については、こちらの技術的詳細から確認可能です。トレンドマイクロでは、最初に侵入するマルウェアを「TrojanSpy.MacOS.XCSSET.A」として、そしてコマンド&コントロール(C&C)に関連するファイルを「Backdoor.MacOS.XCSSET.A」として検出しました。 図1:ソースマルウェアを含むXcodeプロジェクトのサンプルとそのコンテンツの例 ■Xcodeのプロジェクトファイルを汚染する手口 XcodeはApple社のmacOSおよびiOS用
2020年3月以降、経営幹部のOffice 365アカウントの詐取を起点としたビジネスメール詐欺(BEC)が継続的に確認されています。標的型のフィッシングメール(スピアフィッシングメール)の手口を使った最近の攻撃では、米国とカナダの管理職クラスが狙われており、これまでに世界中の企業1,000社以上のアカウントが影響を受けたと考えられます。トレンドマイクロは、このサイバー犯罪者グループを「Water Nue(ウォーターヌエ)」と名付けました。Water Nueは最初に金融業界の経営幹部が持つアカウントの認証情報を狙い、フィッシングメールによって偽のOffice 365ログインページに誘導します。認証情報の詐取に成功し、経営幹部アカウントの乗っ取りに成功すると、偽の銀行情報が含まれる請求書を添付した送金指示メールを部下の従業員に送信し、金銭を騙し取ります。 図1:Water NueによるOff
トレンドマイクロでは、今年の7月に入ってすぐ、新しいマルウェア「ThiefQuest(別名:EvilQuest)」を確認しました。このマルウェアは、macOSデバイスを狙って、ファイルを暗号化し、影響を受けるコンピュータ内にキーロガーをインストールします。ThiefQuestは、一般的なファイル共有のためのトレントサイト上で共有されていた海賊版のmacOSから発見されています。このマルウェアの動向は、ウイルス対策ソフトを提供する「MalwareBytes」、コンピュータヘルプサイト「BleepingComputer」、およびセキュリティリサーチャであるDinesh Devadoss氏、Phil Stokes氏、Patrick Wardle氏、そしてThomas Reed氏によっても調査されています。また、Objective-See社も最新のマルウェア詳細調査を公表しています。これらの調査で
※9月7日11時30分IoC情報更新(当初公開9月3日21時) トレンドマイクロでは弊社を騙る不審なメールが、この9月3日前後から出回っていることを確認しました。弊社のサポートセンターからお客様へお送りするメールにファイルを添付することはありません。弊社から送付されたように見えるメールにおいてファイルの添付があった場合、添付ファイルは実行せず破棄いただきますようお願いします。 サポート情報「【注意喚起】トレンドマイクロを騙る不正プログラム添付メールについて(2020年9月3日)」 今回確認されたのは「トレンドマイクロ・サポートセンター満足度アンケート調査 ご協力のお願い」などの件名でWord文書ファイルが添付されたものです。添付ファイルを開いてしまった場合、最終的にボット型マルウェアである「EMOTET」に感染します。EMOTETは2020年7月中旬から活動の活発化が見られており、国内でも
トレンドマイクロでは2020年上半期(1~6月)における国内外での脅威動向について分析を行いました。2020年、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)によって、世界に大きな変化がもたらされることは、誰も予想していなかったことでしょう。コロナ禍が及ぼした大きな影響は、実世界においてもサイバー世界においても「新たな日常」となりました。サイバー犯罪者はこの状況を利用し、メール、ソーシャルメディア、不正サイト、偽アプリなど、幅広いプラットフォームでさまざまな手口を駆使した攻撃を次々に展開しました。特にこの上半期の期間、国内におけるフィッシング詐欺は過去最大規模となりました。これは多くの利用者において、ネットワークアクセスに費やす時間が長くなっていることなども影響しているものと考えられます。 コロナ禍による都市封鎖や外出自粛の影響により、多くの企業においてはテレワークが必要不可欠なものとな
トレンドマイクロでは最近、2種のLinux向けボット型マルウェアにおいて、露出したDockerサーバを狙う活動を確認しました。確認されたマルウェアは分散型サービス妨害(DDoS 、Distributed Denial of Service)の実行を目的とした「XORDDoS」(トレンドマイクロでは「Backdoor.Linux.XORDDOS.AE」として検出)と「Kaiji」(トレンドマイクロでは「DDoS.Linux.KAIJI.A」として検出)です。 Dockerサーバを攻撃の対象に定めるのは、XORDDoSとKaijiの両方において新しく見られた動きです。XORDDoSはクラウドシステム上のLinuxホストを狙うことで知られています。最近確認されたKaijiはモノのインターネット(IoT、Internet of Things)機器に影響を与えることが最初の調査で判明しています。攻撃
トレンドマイクロは、「Mirai」系IoTマルウェアの新しい亜種(「IoT.Linux.MIRAI.VWISI」として検出)を確認しました。この亜種は、「SORA」、「UNSTABLE」、「Mukashi」など過去数カ月の間に出現したMiraiから派生した亜種に新たに追加されるものとなります。この亜種は9つの脆弱性を利用する機能を備えていますが、中でも特にComtrend社製 VR-3033ルータの脆弱性(CVE-2020-10173)を利用対象に加えている点が注目されます。この脆弱性の利用は、過去のMiraiとその派生系の亜種では見られなかったものであり、IoTマルウェアを使用するサイバー犯罪者がマルウェアに新しい脆弱性を加えることによって、攻撃対象を拡大し続けていることを示しています。 ■IoTマルウェアが新たに利用する脆弱性 新亜種が狙う脆弱性9つは新旧の脆弱性の組み合わせで構成され
「Tropic Trooper」は、2011年から活動しているとされるサイバー攻撃グループです。これまでに、台湾、フィリピン、香港における政府および軍事機関、ヘルスケア、輸送、ハイテク産業を攻撃対象にしてきたものと推測されています。トレンドマイクロではこのグループの活動として、2015年に脆弱性を利用するファイルを添付した標的型メール(スピアフィッシングメール)の攻撃を、また2018年にはツールに新機能を追加するなどの攻撃手法の変化を報告してまいりました。そして最近確認されたTropic Trooperの攻撃活動では、USBストレージ経由で台湾およびフィリピンの軍事機関のエアギャップ環境、つまり他のネットワークから物理的に隔離されている閉域ネットワークへの侵入を狙う活動を把握しました。また同時に、政府機関、軍事病院、さらに国立銀行を標的とした攻撃も確認できました。この攻撃でTropic T
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