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新学習指導要領の改訂は、日本の企業文化の否定 – アゴラ
学習指導要領の改訂 平成32年度には、学習指導要領が改訂される。小学校で英語が教科として本格的に導入... 学習指導要領の改訂 平成32年度には、学習指導要領が改訂される。小学校で英語が教科として本格的に導入されるほか、高校の学習内容も大学入試の抜本的改革を視野に大幅に改定され、地歴や理数などの分野で新科目が設けられる見通しとなった。 新学習指導要領の素案は、日本社会を「将来の予測が困難な複雑で変化の激しい社会」と位置づけたうえで、育成すべき能力として、(1)主体的な判断(2)議論を通じて力を合わせること(3)新たな価値の創造の3つを提示。物事を多角的・多面的に吟味する論理的思考のほか、自国文化や異文化への理解を教育することの必要性を強調している。 理想は高邁だが、実社会との乖離はいかんともしがたい。 しかし、こういった能力は、日本の伝統的な企業では歓迎されるのだろうか。甚だ疑問である。なにより教育現場が拒否反応を示すだろう。(3)新たな価値など創造されては、教師は学級を統率できなくなる。私が教
2016/03/26 リンク