「勤務時間外は、会社の人と他人でいたい」という若手たち。

1967年、東京大学の社会人類学者中根千枝氏は「日本人社会は諸外国と異なり、タテ割りで、組織に対するフルコミットを要求する」という趣旨の報告をした。*1 明治以来、現在に至るまで、日本の経営管理に一貫して見られるのは、いわゆる「企業は人なり」の立場で、経営者と従業員は仕事を媒介して契約関係を結ぶというより、よく経営者の言葉にあらわれているように、経営者と従業員とは「縁あって結ばれた仲」であり、それは夫婦関係にも匹敵できる人と人との結びつきと解されている。（中略） したがって日本の企業の社会集団としての特色は、それ自体が「家族的」であることと、従業員の私生活に及ぶという二点にある。（中略） 私生活にまで及ぶということは、従業員の考え方・思想・行動を規制してくるものであり、「家」における家族成員のあり方と軌を一にしてくるのである。 また、クラシカルな某広告代理店では先輩が後輩を服従させるための