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大谷翔平
kabu.nsjournal.jp
有力ベンチャー続々登場 2015年のIPO(新規上場)候補としてリストアップされている企業数は約190社に上る。主幹事別では野村(シェア3割弱)を筆頭に、大和、SMBC日興、みずほの2番手グループ、SBI、東海東京と続き、このほか、三菱UFJモルガン・スタンレー、岡三、いちよし、SMBCフレンド、エイチ・エスも少々といった具合。 “歩留まり”を考慮すると、実際に上場するのは最大120社-最少90社と目されており、その中間からやや控えめの「100社+α」とみる向きが多い。実現すれば2007年の121社以来、8年ぶり3ケタの大台乗せとなる。参考までに、月別では12月の上場希望企業が相変わらず多く、その数はざっくり80社。これは「業績進捗(しんちょく)状況や市況などを見て上場時期を判断しよう」と考えている企業も多いことを物語っている。 ■年前半 スパイバー、ヘリオスなど有力ベンチャーが複数上場
探せ!日本を変える大型株経営者20人 波乱の幕開けとなった2015年相場。ファンドマネージャーは相場をどう読み、どのような投資戦略を考えているか。独立系運用会社レオス・キャピタルワークスの藤野英人CIO(最高運用責任者)に聞いた。同社は運用残高を積み増しており、公募投資信託「ひふみ投信」「ひふみプラス」で合計360億円弱。国内外の年金や国家ファンドなどを含めると運用残高約840億円。 ■2015年相場の概観 「昨年は日米とも堅調で下落相場を待つ雰囲気が生じていたところへ原油急落やパリのテロなどがあり下落。今後1-3カ月程度、調整があってもおかしくない」 「米国のゼロ金利解除はいつか起こることで、待ち受けできる話。バーナンキFRB(米連邦準備制度理事会)前議長発表で揺れた『5・23ショック』を先例に、米国当局が利上げメッセージ→相場下落→実際の利上げでは織り込み済みの反応――といった展開にな
株価下落リスクと向き合う 2011年12月1日に金融庁から「公募増資に関連する空売り規制の施行などについて」というプレスリリースが発行されております。 記載されている通りですが、内容を要約すると、今回の改正により、何人も、増資公表後、新株などの発行価格決定までの間に空売りを行った場合には、当該増資に応じて取得した新株などにより空売りに係る借り入れポジションの解消を行ってはならず、これに違反した場合には処罰されることとなった、ということです。 つまり、この改正によって、前回に記載した、価格決定予想日の引け成りでの空売りはできなくなり、あくまでも可能であるのは、価格決定後ということになります。当然のことながら、翌日は多少の価格の安定操作期間はありますが、株価の下落リスクと向き合うことになります。極端な話、地合いによっては、翌日の寄り付きから、株価が公募価格張り付きやら微々たる上値であれば、そこ
今年の年明け早々に親会社東宝(9602)によるキャッシュアウトを公表、6月に上場を廃止した東宝不動産。TOB(株式公開買い付け)は2月21日に終了したが、応募株数は999万株、発行済み株式総数の17.9%に留まり、もともと東宝が保有していた327万株(発行済みの58.8%)と合計しても76%という、このたぐいのTOBとしては異例の低さとなった。 だが、それでも議決権の3分の2以上が確保できたので、5月24日の定時株主総会で、キャッシュアウトのための追い出し3点セットは難なく決議された。 もっとも、一方的に追い出される株主に唯一認められている権利が、株式の強制買い取り価格に異議を唱える権利である。TOBが公表されたときから、今回のTOB価格に対しては株主から不満の声が上がっていたので、買い取り価格決定の申し立てが、相当数の株主から起こされるであろうということは、当初から予想されていた。 TO
4月5日、1stホールディングス(3644)がMBO(経営陣による買収)の実施を発表した。この会社、2010年12月の上場なので、上場からわずか2年3カ月での退場である。買収者はモノリスホールディングス。1st社の代表である内野弘幸氏がMBOのために設立したSPC(時定目的会社)だ。 社名の通り、上場している会社は持ち株会社で、傘下にウイングアーク、1stネクスパイア、ディジタル・ワークスなど業務用システム開発会社5社のほか、セキュリティサービス会社のバリオセキュアを抱える。 中核会社のウイングアークは、翼システムのシステム部門の責任者だった内野氏が、アドバンテッジパートナーズというスポンサーを見つけて部門ごと独立、設立した会社である。 まずは今回のTOB(株式公開買い付け)価格880円を検証してみよう。この会社の過去1カ月平均株価が617円で、アベノミクス効果で株価が底上げされる前の株価
特別インタビュー さわかみ投信 取締役会長 澤上篤人氏【日本証券新聞 3月16日】 日本証券新聞 ・日経平均 1万9300円台に続騰 新高値332銘柄と今年最高 ・15年の時を隔てて… 「1万9000円」今昔 JT、時価総額4.6倍増に ・オカダアイヨン、上放れの機 優待起点に割安評価高まる ・日精工 上場来高値 「来期予想」で割安 掲載日時:2015/03/13 17:00 特別インタビュー NISA2年目は資産形成の好機【日本証券新聞 3月13日】 日本証券新聞 ・日経平均 1万9000円台回復 好需給、好環境で先高期待 ・「JPX日経400」採用大作戦 ROEより時価総額に狙い ・”市場の華”IPO動向 3月案件は総じて小粒 sMedioなど期待大 ・ブリヂストン 一段高有望今期業績は大幅増額が濃厚 掲載日時:2015/03/12 17:00 概況/大引け 日経平均は一時15年ぶり
今、一部の個人投資家の中で注目されているETF(上場投資信託)がある。JASDAQ-TOP20上場投信である(以降ETFと表現)。JASDAQ市場に上場する20銘柄で構成される指数「JASDAQ-TOP20」に沿うように設計されている。 なぜ注目されているかといえば、ETFのウエートのうちガンホー1銘柄で約50%を占めているからである。日経平均についてもファーストリテイリングのウエートが大きいことが有名であるが、それでも9%程度である。50%という数値はいかに大きいのかが分かる。 つい先日まではガンホーのウエートがこれほど大きいものではなかった。表はETFの上場前日(2010年12月2日)のウエートと、今年2月19日終値段階でのウエートを掲載したものである。 2年ほど前のガンホーのウエートは6.62%。第一精工が12.59%とやや大きな値であったが、そのほかの銘柄も2%以上のウエートがあり
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