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大谷翔平
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経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。 今回は「リフレ派金融政策の破たん」というタイトルで、全体で約35分のプレゼンテーションです。 ・動画前半「リフレ派金融政策の破たん①」 ・動画後半「リフレ派金融政策の破たん②」 2016年1月29日、日本銀行が、民間金融機関が日銀に開設する日銀当座預金の一部について金利をマイナスにする、いわゆるマイナス金利政策を導入しました。 これは、現体制が発足した2013年から2年で実現するとしていた物価上昇率2%という目標が達成されない中で、従来の量的・質的金融緩和を補強する手段として導入されたものです。 その影響は国債価格の値上がり(金利は低下)などを引き起こし、
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 大阪府知事・市長のダブル選挙が次の日曜日に控える中、現代ビジネスに『大阪ダブル選目前! 結局「橋下以前」と「橋下以後」、大阪の経済はどう変わったの? データで読み解く橋下府政、本当の「実績」』と題する高橋洋一氏(経済学者、嘉悦大学教授)の論稿が掲載されています。 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/46380 この論稿、様々な経済統計を駆使して「橋下徹氏が府知事に就任して以降、大阪経済のパフォーマンスは改善している」と述べているのですが、少なくともGDP統計や失業率に関する部分は、改善を示しているわけではないデータを、さもその根拠であるかのように加工していることが確認できます(その
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。 今回は、「「大阪都構想」の経済的リスク」というタイトルで、前後半合わせて40分ほどのプレゼンテーションです。 ↓動画へのリンク ・「大阪都構想」の経済的リスク(前半) ・「大阪都構想」の経済的リスク(後半) 大阪市を廃止して5つの特別区に分割し、同地域の行政を大阪府との間で再編する、いわゆる「大阪都構想」に関して、大阪市民を対象とした住民投票が、2015年5月17日に実施される見通しです(住民投票で可決されて構想が実現したとしても、「大阪都」ができるわけではないので、「いわゆる」という表現を用いています)。 http://www3.nhk.or.jp/ne
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。 今回は「積極財政こそが財政健全化を実現する」というタイトルで、全体で約50分のプレゼンテーションです。 ・動画前半(無料) ・動画後半(有料) 「経済の活性化や所得の拡大には、政府が支出を拡大する積極財政が必要だ」という議論の前に常に立ちはだかるのが、 「財政赤字や債務の(名目GDPに対する)規模が大きい日本政府には、支出を拡大する余力がなく、むしろ増税や支出削減を行う緊縮財政を行うべきである」 という反論です。 こうした反論は一見もっともなようですが、実は、 「緊縮財政こそがむしろ財政悪化問題の元凶であり、積極財政を行うと、財政赤字はむしろ縮小する」 の
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 ※この記事は、言論サイト「アスリード」にも掲載されています。 インターネット動画「チャンネルAjer」の収録を行いました。 今回は「危ういデフレ脱却期待」というタイトルで、全体で約30分のプレゼンテーションです。 ↓動画へのリンクです(前編・後編に分かれています)。 ・危ういデフレ脱却期待① ・危ういデフレ脱却期待② 2013年後半以降、消費者物価指数の伸びが前年比でプラスに転じ、「家計のデフレ予想は着実に解消しつつあると判断できる。企業のデフレ予想の改善にも広がり(内閣府:日本経済2013-2014)」「消費者物価指数は、当面、緩やかな上昇傾向で推移すると見込まれる(内閣府:月例経済報告2014年3月)」といった政
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 インターネットテレビ「チャンネルAjer」の収録を行いました。 今回のタイトルは「財政政策に対する誤解(マンデルフレミングモデル)」です。 「マンデルフレミングモデル」とは、海外部門の要素(輸出入や為替レート)を取り入れたマクロ経済モデルであり、「財政支出を拡大しても、経済成長(GDPの拡大)にはつながらない」ことを主張する論者によって、その根拠としてしばしば引用されます。 今回は、マンデルフレミングモデルの引用のされ方はもちろん、モデル自体が妥当でないことの根拠を示すと共に、現在の日本には「財政政策無しの経済成長はあり得ない」ことを、同じくマクロ経済モデルの土俵に立った上で、実際の経済指標も交えて論証しています。
経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策(緊縮財政やグローバリズム)にあることを、データも交えて解説しています。 島倉 原(しまくら はじめ)といいます。 著書の出版やメルマガの発行など、会社勤めをしながら、マクロ経済や金融市場に関する経済評論活動を行っています。 「積極財政が日本を救う」がモットーです。 【プロフィール】 1974年生まれ。経済評論家。1997年、東京大学法学部卒業。株式会社クレディセゾンに所属し、株式会社アトリウム担当部長、セゾン投信株式会社取締役などを歴任。景気循環学会会員。現在、京都大学大学院工学研究科博士課程に在籍(都市社会工学専攻)。 【著書】 『MMT(現代貨幣理論)とは何か―日本を救う反緊縮理論』(角川新書、2019年) 『積極財政宣言:なぜ、アベノミクスでは豊かになれないのか』(新評論、2015
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