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ドローンを活用することで、様々な産業で革新的なソリューションが生み出されることはみなさんが周知のことだと思います。近年ドローンを利用している代表的な産業は農業・建設・測量・点検などです。今回は「測量」分野に焦点を当て、ドローンを用いた測量サービスにおいて利用されるソフトウェア・アプリケーションをまとめて紹介します。 ドローン×測量サービスの概要 「測量」とは地球表面上の点の関係位置を決めるための技術・作業の総称のことであり、具体的には地図の作成・土地の位置・状態調査などを行います。近年では技術発展により、レーザースキャナなどを用いた3次元マッピング(地図作成)などが行われています。 しかし従来の測量サービスですと、人間が地上から測量しなければならないのでコストがかかってしまったり、地上からでは人間が入りにくいような場所の計測が困難であるといった課題がありました。そこで、ドローンを用いて空撮
アフリカを中心に、農業ビジネス(Agribusiness)の情報を提供しているSpore Magazineによる記事を紹介したいと思います。 精密農業(農家が経験と勘で対応してきたばらつきを、科学的に管理しようという手法)という農業管理手法は、農業従事者の投資収益率や生活の向上を目標としており、農業における最大の変化の1つは、人工衛星やドローンから集められたデータを活用した精密農業技術が農家の作物の栽培方法を精緻化するようになってきており、途上国などにその手法が広がっているということです。 新たな手法を用いる農家は、スマート技術を使用してラップトップ上などから農場を管理し、GPS搭載のトラクターを遠隔操作し、離れた農作物の給水システムをオン/オフするよう指示できます。 土壌や気温や湿度を測定するセンサーを農場に設置し、データを収集し分析するためにドローンを使用して、肥料や作物の状態を知らせ
2017年3月23日、ビルメンテナンスを展開する大成株式会社・ドローンインテグレーターであるブルーイノベーション株式会社・電気通信事業者のNTT東日本の3社は、各企業で課題となっている社員の残業に対してドローンを通じて抑制を図り、従業員が健康的に働くことを後押しする「T-FREND」サービスを提供するため、提携することに基本合意しました。T-FRIENDは現在商標を登録中であり、同年10月にも商用サービスとして提供を行う予定です。 URL : NTT東日本 2016年4月から、大成とブルーイノベーションはドローンによるオフィス内監視カメラ等の映像を主軸としたシステム開発を開始しており、実証実験を重ねています。T-FRENDは、この屋内自動飛行のドローンを活用した監視サービスと、NTT東日本の提供するセキュアな通信ネットワークを組み合わせたサービスとなります。 従来の警備カメラでは死角が多く
通常のドローンは複数のプロペラを用いて飛行しますが、スイス連邦工科大学チューリッヒ校の研究者が1枚のプロペラのみで飛行するドローン「Monospinner」を開発しました。一般的に販売されているドローンはフラップや関節部、補助翼など、様々なパーツから成り立ち、飛行をすることが可能となっていますが、今回開発されたMonospinnerは、上記でも述べているように1枚のプロペラのみで飛行することができます。 通常、プロペラが1つしか付いていない飛行物はプロペラが一方向に回転することによって生じる反発力やバランスの違いによって、傾いてしまうのが通常です。しかしMonospinnerは機体が回転している状態でもバランスを取ることができる構造となっており、回転しながらも、通常の飛行をすることが可能となっております。 通常のクアッドコプターは上記の写真から確認できるように4つのプロペラからなっており、
3D Roboticsが提供しているDroneKitでも利用可能な「ArduPilot」ですが、実はドローン(マルチコプター)以外にも様々なロボットに転用することが可能です。そこで今回はそんなArduPilotの概要についてご紹介していきたいと思います。 参考:3D Roboticsが提供するドローン開発プラットフォーム「DroneKit」の概要 様々な種類のロボットを作れるArduPilot ArduPilotは3D Roboticsが設計、製造、販売しているハードウェアで、組み込み型システムと周辺機器センサーを内包しています。 小さなハードウェアパッケージをArduPilotに接続するだけで簡単にロボット(ローバーや飛行機、マルチコプター、シングルコプターなど含む)を作成することができます。 ファームウェアに特徴があり、ArduPilotは一つの製品で複数種類のロボットのファームウェア
世界中で話題のPokémon GOですが、AR技術を融合したこのアプリはドローンとの相性がとても良いらしく、「ドローン × Pokémon GO」のコラボレーションがいたるところで登場しています。 例えば、ホビー用マイクロドローンを開発しているTRNDlabs社はPokémon GO専用ドローン「Pokédrone」を公開し、大きな反響を集めています。 参考:世界が熱狂中のPokémon GO その専用ドローン「Pokédrone」が登場 そしてついに、この最新アプリとDJIのInspire 1を融合する本物の天才ハッカーたちが現れました。その様子をまとめた作品が「Dronemon Go – Pokémon Go with a Drone」として公開されています。 はじまりは一人のハッカーが道端でPokémon GOのアプリを楽しんでいるシーンからスタートします。 こちらが今回の主人公。ど
手の平に収まる小型セルフィードローンが新登場しました。中国のドローンメーカーZeroTechが新たに発表したのはDobbyというポケットサイズのドローン。 このドローンはプロペラ部分を本体に収納することができる構造になっています。これは気軽に持ち運んで様々な場所でドローンによる自撮り(セルフィー撮影)ができるように配慮されているからです。 機体の重量も199グラムなので日本でも航空法の規制に該当せず、外で気軽に飛ばすことができる機体となります。大きさはプロペラを露出しているときが135 × 145 × 34mmと手のひらサイズとなっています。 小型軽量ですが、積まれているのはQualcommのSnapdragon 801コアッドコア2.3GHzプロセッサー、2GBのRAM、16GBのEMMC、Adreno330グラフィックプロセッサーと非常にハイスペック。専用のスマートフォンアプリを使えば
3D RoboticsとAutodeskが提供するエンタープライズ向けドローンサービス「Site Scan」、測量用の3Dモデルを自動で作成 元WIRED編集長のクリス・アンダーソン氏率いる3D Roboticsは先日、事業の方向性をコンシューマー向けからエンタープライズ向けに切り替えるというアナウンスを行っていましたが、同社は米Autodesk社と組み、「Site Scan™」という新しいシステムの提供を開始しました。 参考:米ドローンメーカー大手の3D Roboticsがレイオフを実施、今後は商業マーケットに注力へ Site Scanは建築現場の測量のために開発されたプロダクトで、ドローンの飛行経路の設定から3Dモデルの作成までを自動で行うことができます。 Site Scanは3DRが提供しているSoloという最新ドローンと連携しています。スマートフォンやタブレットで利用できる専用アプ
Parrotが精密農業向けマルチスペクトルセンサー「Sequoia」を販売、Pix4Dとのコラボも発表 Parrotが精密農業に利用可能なドローン搭載用マルチスペクトルカメラ「Sequoia」をリリースすると発表しました。 あらゆるドローンに搭載可能 従来、精密農業に利用するためのマルチスペクトルカメラは重いものが多く、それなりのペイロードがあるドローンにしか搭載することができませんでした。しかし、今回ParrotがリリースしたこのSequoiaは重量がなんとたった110グラムしかありません。また、Parrotの発表によると、Sequoiaはすべてのドローンに搭載することができるため、ペイロードが少ない機体でも、このマルチスペクトルカメラを付ければ精密農業が実現できてしまいます。 Sequoiaは可視スペクトルと不可視スペクトルの両方のデータを取得することができます。4つの異なるスペクトル
3D Roboticsはドローン開発プラットフォーム「DroneKit」を提供していますが、今回はDroneKitで提供されているAndroid、Python、Cloudのそれぞれの概要についてご紹介していきたいと思います。 参考:3D Roboticsがドローン開発プラットフォーム「DroneKit」を提供 なお、DroneKitはMAVLinkプロトコルを使ったあらゆる機体と互換性があります。3D Robotics製品のほとんどはMAVLinkに対応しているため、DroneKitを使って機体を操作することができます。 DroneKit-Androidの概要 DroneKit-Androidでは3D Robotics製品の機体をAndroidアプリで操作するためのインターフェイスを提供しています。オープンソースのArduPilotフライトコントローラーを使った機体に対応しており、それらを
国土交通省は公共事業で積極的に先端技術を活用するため、ドローンや自動制御の建機の利用を義務付ける検討を行っていることを明らかにしました。対象となるのは、道路工事などの公共事業のうち、ショベルカーなどの建機を活用する必要がある基礎工事部分となります。 労働力不足に対応 将来的に日本国内では労働力の大幅な不足が懸念されています。国土交通省では、公共事業の受注企業に対してドローンなどの先端技術の活用を義務付けることによって工事の自動化を図り、労働力の不足に対応したいとしています。 目標値として、2016年度に20%、2020年度に100%の受注案件で先端技術活用を義務付ける方針です。国土交通省が管轄している公共事業は年間2.5兆円程度あり、先端技術を活用することによって人件費の削減や工期の短縮などが見込まれます。 ドローンは工事前の測量に利用され、施工現場の上空から複数枚の写真を撮影して3Dマッ
ドローン専用メディア「DRONE BORG」等のドローン関連事業を手掛ける株式会社CLUE(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 阿部亮介、http://corp.t-clue.com/ )は、2015年11月9日よりドローン用データ管理クラウドサービス「DroneCloud」(https://www.drone-cloud.net/ja)の提供を開始致しました。 DroneCloud(https://www.drone-cloud.net/ja)はドローン用データ管理クラウドサービスです。ドローンを活用して事業を営むすべての事業会社の皆様が円滑に業務を進められるよう、業務で発生するプロジェクトや取得したデータ、飛行ログ、またプロジェクトに関わる機体やメンバーなどを一元管理できるクラウドサービスとなります。DroneCloudは空撮、建設、測量、インフラ点検、災害活用、農業など幅広い産業分野
米EMLIDはRaspberry Piに搭載することができるドローン用フライトコントローラー「NAVIO+」を販売しています。 Raspberry Piでドローンを製作 NAVIO+はRaspberry Pi A+/B+に対応しているボードで、ドローンに必要な姿勢制御やローターの回転数の制御などを行うことができます。GPSやフラッシュメモリー、気圧センサー、加速度センサー、ジャイロセンサーなどを搭載しており、UARTやSPI、I2Cなどが提供されているために、拡張性が非常に高いことが特徴です。 参考:プログラミング教育用ドローン「Airblock」が国内販売へ NAVIO+はC++とPythonによってプログラミングされており、ソースコードはこちらのGitHub上で公開されています。もともとは、マイコンボードのArduino上で動作するAPM(ArduPilotMega)というオープンソー
東大発の小型ドローンとして注目を集めている「Phenox 2」はオンボード上で自律制御ができるだけでなく、「空中アプリケーション」のプラットフォームとして、利用者がLinux(Ubuntu 13.04)を利用して自由に動作をプログラムできることでも大きな話題を集めています。FPGAを用いた高速画像処理が可能なため、リアルタイムで自己位置推定を行うこともPhenox 2の大きな特徴です。 今回はPhenoxを開発した東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻の博士課程に在籍中の此村 領氏に株式会社CLUEのCEOである阿部がインタビューを行いました。 此村 領, チーフエンジニア 東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻(知能工学研究室)博士課程に在籍。 2012年に東京大学工学部航空宇宙工学科 2014年に東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻修士課程を卒業。 開発中のPhenox
世界的に次の成長産業として注目を集めているドローン。この分野で日本人研究者の第一人者と言われているのが千葉大学特別教授の野波建蔵教授です。 野波教授は千葉大学発ベンチャーの株式会社自律制御システム研究所の代表取締役社長も務めており、同社は国内でドローンの大規模な製造・販売体制を構築しています。 今回は野波教授に「ドローンの未来・テクノロジー」についてインタビューを行いました。 千葉大学 大学院工学研究科・工学部 特別教授 株式会社自律制御システム研究所 代表取締役社長 ミニサーベイヤーコンソーシアム 会長 ■株式会社自律制御システム研究所のドローンについて 商業用ドローンを開発 野波さんの会社は南相馬市でドローンの開発・販売を行っています。商業利用ができるドローンを開発していらっしゃるということですが、具体的にはどういった形でドローンを使ってもらいたいと考えていらっしゃいますか? 「用途は
DJIやParrotが販売しているドローンは空撮利用が主な用途であり、バッテリーの持ち具合やカメラの解像度が話題になることはあっても、ドローンの飛行速度に不満を持たれることはありません。 そういった観点では、ドローンにスピードを求める人というのはほとんどいないのですが、アメリカのとあるギークが作成した手作りのドローン「Quadmovr」がものすごい高速で飛行できると話題になっています。 時速140kmとの憶測も ハンドルネーム「Warhox」氏が開発した「Quadmovr」というドローンは完全な手作りであるにも関わらず、既成品のドローンとは比較にならないほどの飛行スピードを誇っています。Warthox氏によると、Quadmovrの作成にかかった費用は673ドルで、Flyduinoというオンラインショッピングサイトからほとんどすべての材料を購入したそうです。Quadmovrには4Sセルという
竹中工務店がドローンを導入 竹中工務店が吹田市立スタジアムの工事現場に、ドローンを導入しています。 吹田市立スタジアムは2015年秋に完成予定のスタジアムで、サッカーのガンバ大阪のホームスタジアムとして使用される予定です。 2015年秋の完成に向けて工事を進めていますが、その中で管理業務の効率化のためにドローンを工事現場に導入しました。 2014年11月からすでに導入 ドローンの活用を竹中工務店が発表したのは、2015年3月です。 発表に先駆け工事記録を撮影するために、2014年11月よりドローンの利用を開始していました。 目的は縦160m、横210m、高さ40mにもなるスタジアム全体を鳥瞰し、スタジアムの完成予想図であるパースとの比較を行うためでした。 パースと同じアングルから比較をするためには、高度160m地点から空撮する必要がありました。 しかし周囲には高層建築物がなく、通常そうした
建設現場のデータ収集のためにドローンを利用しているのがChristian Sanzが設立したスタートアップ「Skycatch」です。Christian Sanzはもともと海兵隊にいたという特異な経歴を持っている起業家で、元インテルのSam Millerとともに同社を設立しました。Skycatchは現在では、Bouygues、Bechtel、Rio Tintoといった世界的な企業をクライアントとしており、アメリカのドローンスタートアップとしては台頭している一社と言えます。 (参考:Skycatch) 建設会社の依頼が契機に もともとChristian Sanzはドローンをどのような形で商業利用しようか頭を抱えていました。あるとき、Sanzがドローンのプロトタイプのデモを行っているときのこと、ある建設業界関係者がSanzに話しかけ、「建設現場の空撮をしてくれないか」と頼んできたそうです。もとも
土木工事でのドローンを使用した測量は、世界中でますます活用が普及しつつあります。日本でもi-Constructionなどの政府主導の動きによって、土木工事におけるドローンへの注目度は高まっています。今回の記事では、土木工 […]
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