株価大幅下落の「犯人」 外国人投資家に翻弄される銀行

2007年度の株式相場は米サブプライム住宅ローン問題の影響を受けて、日経平均株価の平均下落率が27.5％と5年ぶりの大幅マイナスとなった。なかでも銀行株はみずほフィナンシャルグループ（FG）の51.9％、中央三井トラストホールディングス（HD）の48.1％をはじめ、軒並み大幅ダウンした。背景には外資マネーがあり、外国人投資家の動きに翻弄されたようだ。 サブプライム問題が直撃、大手行は44％も下落 みずほFGの51.9％、中央三井トラストHD48.1％、りそなHD47.6％、住友信託銀行44.2％、三井住友FGが38.7％で、三菱UFJFG（MUFG）は35.3％と大手銀行6行の株価は2007年3月30日から08年3月31日までに、平均44.3％下落した。トヨタ自動車やソニー、新日本製鐵といった国際的な企業で約3割の下落、日経平均株価の平均下落率の27.5％をもはるかに上回ってのダウンとなっ