はてなブックマーク

当サイトはデジタルサイネージに関する豆知識・ノウハウや導入事例をご紹介していますが、読者のみなさんはデジタルサイネージに対してどのようなイメージを持っているでしょうか。 想像しやすいものは、繁華街にある大きなディスプレイや駅前のインフォメーションボードなど、大きなサイズのモニターにコンテンツが映し出されたものだと思います。 もちろん、それらはサイネージの代表例の一つですが、他にも様々な形態があるのです。 例えば、スタンドで分類すると、卓上型・イーゼルタイプ・キオスク型などがあります。 ディスプレイの大きさだけでなく種類から分類すると、LEDディスプレイ・液晶ディスプレイ・有機ELディスプレイなどがあります。 また、大きさ別だと、大型・テレビサイズ・スマートフォンサイズ(タブレットサイズ)などに分類されます。 今回は、これらのうちタブレット型・iPad型のデジタルサイネージについて取り上げま

商業施設の店内やレストラン、駅前、バス等の公共機関、駐車場、住宅地、病院、不動産仲介店など様々な場所でデジタルサイネージが活用されています。 前回、スーパー銭湯・温泉に着目して、現状は普及していないものの、実はデジタルサイネージを利用することが有効ではないかというケースについて書いていきました。 今回は、本屋にフォーカスしていきます。 書店関係の仕事をされている方はもちろん、そうでない方も、事業の拡大や自身の業務改善をしていくという目線で見ていただけると幸いです。 ※弊社の導入実績ではなくイメージであることをご了承ください。 書店ビジネスは脅威が多い？いまさら聞けない本屋の種類をピックアップ！ 本屋は本を店内で販売して収入を得る小売業がメインです。 まずビジネスモデルや現状の課題を把握するために、3C分析というマーケティングのフレームワークを用いながら、自社の特徴や消費者層、競合他社につい

これまでの事例記事で、PRの概念、集客における捉え方やインフラ整備の価値とデジタルサイネージがもたらす効果についてご紹介してきました。 しかし全てのケースで一様な使い方をしているわけではありません。 不動産仲介店舗・展示会での設置など、集客に着目するものでは短期的に興味を持って使っていただくことによるコンバージョン(CV)の増加に着目していました。 反対に、観光案内板や駐車場に設置したものは、それぞれのお客様に長期的に関わってもらい、リピート顧客となってもらうことがゴールとなっています。 これらは自身が提供するサービスの性質・ビジネスモデルによる違いです。 自身の事業で新たなソリューションを実行するには、社内外どちらでもあっても、PR手段に投じる費用(コスト)と、それによって得られる便益(ベネフィット)を意識することが大切です。 今回は事例のご紹介の前に、そのコストやベネフィットをどのよう

東京オリンピックの開催に向けて臨場感あふれる映像を一般家庭でも楽しめるように、総務省が4K／8K放送の普及を推進していることについて、みなさんはご存知でしょうか。 4K／8K放送によって、映像がより鮮明に、より立体的になるといわれていますが、その仕組みについては意外と知られていません。 また、4K／8K放送にあわせ、実はディスプレイ側にも大きな変化が起きています。 そこで今回は、2020年にはスタンダードになるといわれている4K／8K対応ディスプレイについて、今さら聞けない基礎知識を改めてご紹介致します。 2K／4K／8Kの「K」や「数字」はどういう意味？ 4K／8Kときくと「高解像度な画像が映せる」というイメージがありますが、その数字やKが何を意味しているのか、きちんと答えられる方はそう多くないかもしれません。実は、2K（ニケー）、4K（ヨンケー）、8K（ハチケー）の「K」とは「1000

近ごろよく耳にする「デジタルサイネージ」という用語ですが、それが一体どのようなものかご存知でしょうか？言葉の持つ響きから、なんだか複雑な機械を想像してしまう方も少なくないのではないでしょうか。 デジタルサイネージとはデジタル画面を使った看板のことで、既に私たちの身の回りのあらゆる場面で使われています。 新しい情報メディアとして広まりつつあるため、既に看板の候補として検討している方も多いかもしれませんが、従来の看板より初期費用が高額になるのは避けられません。導入前に、その特徴や必要なスペックについて熟知しておくことで、使用場面に最もふさわしい看板を見つけ出したいものです。 デジタルサイネージの違いのほとんどは、ディスプレイの違いが左右するといっても過言ではありません。 そこで今回は、デジタルサイネージの違いを決めるディスプレイの「サイズ・タイプ・スペック」の3要素について、ご紹介していきます

デジタルサイネージをいざ導入するとなると、気になるのはその耐用年数ではないでしょうか。実は、この耐用年数を考える際に見落とされがちなのが、耐用年数には2つの意味があるということです。 一般的に、デジタルサイネージは導入費用と同額を資産計上する必要があり、その後法定の耐用年数に渡って減価償却していきます。これは、物理的な耐用年数（デジタルサイネージが壊れるまでの年数）とは別の考え方であるため、２つの耐用年数は必ずしも一致しません。 そこでこの記事では、デジタルサイネージの耐用年数を、法定耐用年数と、物理的な耐用年数の2種類の意味に分けてお伝えしていきます。 これを読めば、単純な耐用年数だけでなく、耐用年数から見たデジタルサイネージの収益性も分かるようになります。知らないともったいない2種類の耐用年数について、早速見ていきましょう。 1．法定耐用年数 ここでは法令が「器具・備品」としている資産

デジタルサイネージを設置する上で無くてはならないものの１つに、スタンドがあります。 スタンドといっても種類は様々ですが、ここでは是非とも知っておきたい主な５種類についてご紹介していきます。 卓上型スタンド イーゼルタイプ 自立型スタンド 壁寄せスタンド キオスク型スタンド（筺体） 一つ一つ見ていきましょう。 卓上型スタンド 小型から中型モニター（おおよそ7～32インチ）に使われるタイプで、テーブルやカウンターに置くことができます。 具体的には、オフィスで利用されるPCのモニターに使えるのはもちろん（一般的にはモニターとスタンドが一体型となっている場合が多い）、接客用のカウンターに設置して、対面接客に活用する事も可能です。 また、移動も簡単なので、設置・収納が手軽に行えます。閉店時にバックヤードにしまえば、盗難の心配もありません。 最大のメリットは、価格の手頃さです。最も安価なものを、と検討

デジタルサイネージとは、商業施設・交通機関・公共施設などの場所で、看板やポスターに代わり、ディスプレイやプロジェクターなどを使って映像や情報を発信する次世代のシステムのことです。 従来の看板では、タレントやキャラクターなどのイメージとともに訴えたい文章などを1枚のボードにすべて載せる必要がありましたが、デジタルサイネージでは、ディスプレイ端末にデジタル化されたコンテンツを表示することができるため、複数に分けて連続的に表示したり、時間帯によってコンテンツを変えるなど、ターゲットに向けて適切なコンテンツをタイムリーに発信することで、よりユーザに訴求できるようになります。