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ここ数年、急速に広がっている製薬企業によるデジタルを活用した取り組み。国内製薬業界のデジタル分野での協業状況をマッピングしました。 精神疾患中心にDTx加速 国内で事業展開する製薬企業のプレスリリースなどをもとに、未病・予防、診断、治療の分野でのヘルステック企業などとの提携関係を相関図にまとめました。 マップを見てみると、各社ともすでに複数の治療薬をラインアップする得意領域でデジタルを使った取り組みを進めていることがわかります。 特に動きが活発なのが精神疾患の領域で、大塚製薬、塩野義製薬、Meiji Seikaファルマなどこの領域に強みを持つ製薬企業が並んでいます。大塚は、2019年に米クリック・セラピューティクスから大うつ病性障害治療用アプリのグローバルライセンスを取得。21年から22年にかけて米国でフルリモートの臨床試験を行いました。昨年10月には、ジョリーグッド（東京都中央区）と統合

今年も本格的な花粉症シーズンが迫ってきました。2016年以降に発売された新しい抗ヒスタミン薬を中心に、抗アレルギー薬の市場を俯瞰します。 花粉飛散量 関東などで多くなる見込み 環境省によると、今シーズンのスギ花粉の飛散量は例年に比べて多くなると予想されています。同省が昨年11～12月に行った調査では、関東、北陸、近畿、中国地方などで花粉を飛ばすスギの雄花が過去10年で最も多くなっており、これらの地域を中心に飛散量が多くなる見込みです。一方、日本気象協会によると花粉の飛散開始時期はほぼ平年並みで、▽福岡2月8日▽東京同11日▽大阪同22日▽名古屋同23日▽仙台同24日――などと予想。関東ではヒノキ花粉もかなり多くなるとみられています。ヒノキ花粉はスギより1カ月ほど遅れて飛散が始まるため、ヒノキ花粉の多い地域では飛散期間も長くなりそうです。 花粉症に対する薬物治療は、抗アレルギー薬が主体です。

AnswersNewsが22年3月期を中心に東証プライム上場の主要製薬企業41社（製薬が本業でない企業が手がける医薬品事業を含む）の直近の決算を集計したところ、売上高トップは3.6兆円の武田薬品工業、2位は1.5兆円の大塚ホールディングス（HD）、3位は1.3兆円のアステラス製薬でした。41社のうち大手から準大手は軒並み海外が好調で、多くの企業が増収を確保。売上高は41社全体で前期比9.6%増となりました。 [売上高ランキング]オプジーボ好調の小野、協和キリン抜き9位に 国内製薬会社の売上高トップは今年も武田薬品工業。22年3月期は前期比11.6%増の3兆5690億円を売り上げました。主力の潰瘍性大腸炎・クローン病治療薬「エンティビオ」（5218億円、前期比21.5％増）や遺伝性血管性浮腫治療薬「タクザイロ」（1032億円、19.1%増）がグローバルで好調だったほか、帝人ファーマに糖尿病治

2021年12月期（一部の日本企業は22年3月期、豪CSLは21年6月期）の世界売上高100億ドル超の製薬会社25社の業績を集計したところ、米ファイザーが5年ぶりのトップとなりました。新型コロナウイルスワクチンで4兆円あまりを稼ぎ、同社の売上高は約9兆円まで拡大。2位は前年首位のスイス・ロシュで、3位は米アッヴィでした。 ファイザー、前年2倍の約9兆円を売り上げ 米ファイザーが5年ぶりに世界首位の座を奪還しました。2021年の売上高は前年比95％増の812億8800万ドル（8兆9254億円）。新型コロナウイルスワクチン「コミナティ」で売上高全体の45％にあたる367億8100万ドルを稼ぎ出しました。特許切れ薬事業を切り離したことで昨年は8位まで順位を落としていた同社ですが、コロナ特需で一気に首位へ駆け上がりました。 2位は前年まで4年連続トップだったスイス・ロシュ。主力の多発性硬化症治療薬

米国に本社を置くコンサルティング企業Decision Resources Groupのアナリストが、海外の新薬開発や医薬品市場の動向を解説する「DRG海外レポート」。早期の新型コロナウイルス患者に投与すると、臨床的悪化を防ぐ可能性があるとの報告がなされた抗うつ薬フルボキサミン。有効な治療選択肢となるのでしょうか。 （この記事は、Decision Resources Groupのアナリストが執筆した英文記事を、AnswersNewsが日本語に翻訳したものです） 「臨床的悪化」を有意に抑制 選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）のフルボキサミンは、前臨床試験で過剰な炎症反応を抑制することが示されている。小胞体に存在するタンパク質であるシグマ-1受容体に高い親和性を持ち、マウス実験では致死的な敗血症性ショックを防ぐ効果が報告されている。 新型コロナウイルス感染症では、サイトカインストームを

［チューリッヒ　ロイター］アストラゼネカ（英国）、ガマレヤ研究所（ロシア）、ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J、米国）の新型コロナウイルスワクチンは、別のウイルスを使って新型コロナウイルスと闘うワクチンである。これらのワクチンは各国で使用が認められているが、変異株に対応するため毎年接種することが必要になった場合、ワクチンの効果が失われる可能性があると研究者らは懸念している。 ウイルスベクターワクチンは、人体に無害な改変ウイルスを「運び屋」（ベクター）として使用し、新型コロナウイルスの遺伝子をヒトの細胞へと運ぶ。ベクターを介して細胞の中に入った遺伝子から、抗原となる新型コロナウイルスのタンパク質がつくられ、免疫が構築される仕組みだ。 しかし、人体がベクターそのものに対する免疫を持ってしまう可能性もある。 新型コロナウイルスに対するベクターワクチンの多くは、風邪を引き起こすアデノウイルスを

mRNA医薬品として初の実用化例となったファイザーの新型コロナウイルスワクチン（同社提供） 新型コロナウイルスワクチンとして初めて実用化され、注目を集めている「mRNA医薬品」。感染症予防以外にも、がん治療や再生医療などへの応用が期待されています。研究開発をリードしているのは独ビオンテックや米モデルナといった欧米のバイオテックで、英アストラゼネカや米メルク、同ジェネンテックなどの大手も参入しています。 設計図を投与しタンパク質を作らせる 今月17日、国内でも接種が始まった新型コロナウイルスワクチン「コミナティ」。米ファイザーと独ビオンテックが開発した同ワクチンは、mRNA医薬品の実用化第一号となりました。海外では米モデルナのmRNAワクチンも承認されており、WHOのまとめによると、ほかにも5つのmRNAワクチンが新型コロナウイルスを対象に臨床試験を行っています。 mRNA（メッセンジャーR

オミクロン株対応ワクチン 接種率44% 政府のまとめによると、3月17日公表時点の国内の新型コロナウイルスワクチンの総接種回数は3億8274万5462回。総接種回数のうち、▽1回以上接種したのは1億467万9968人（接種率81.3%）▽2回接種が完了したのは1億333万7283人（80.3%）▽3回接種したのは8624万7739人（68.5%）▽4回接種したのは5819万9141人▽5回接種したのは3028万1331人――となっています。 昨年2月から接種が始まった5～11歳の小児の接種回数は、3月17日公表時点で413万1170回となっており、1回以上接種したのは176万667人（24.1%）、2回接種を完了したのは170万1507人（23.3%）。同9月から始まった追加接種は66万8996人（9.1%）が受けています。昨年10月5日に承認された生後6カ月～4歳未満の乳幼児の接種回数は

［東京　ロイター］米モデルナの新型コロナウイルスワクチンが日本で承認を取得できるのは5月以降になりそうで、東京オリンピック前の全国的なワクチン接種に暗雲を投げかけている。 7月23日に開幕予定のオリンピックに向け、日本は欧米の複数の製薬企業から5億4000万回分以上の新型コロナウイルスワクチンを確保している。これはアジアで最も多く、1億2600万人という人口に対して十分な量だ。 ただ、承認申請を行うには国内で臨床試験を行う必要があり、東京は規制上のボトルネックに直面している。ほかのいくつかの国では、大規模接種を促進するため、審査プロセスを迅速化している。 モデルナのワクチンはすでに、米国、欧州、カナダ、イスラエルで承認を取得している。日本では今月から臨床試験が始まる予定だ。日本での開発、申請、流通は武田薬品工業が担う。 同社の今川昌之・日本ワクチン事業部長は、ロイターに対し、試験の完了には

［ロイター］米国で新型コロナウイルスの感染が広がり始めた3月中旬、ファイザーのアルバート・ブーラCEO（最高経営責任者）は、同社のワクチン研究者に電話をかけ、明確なミッションを与えた。 「彼は『このワクチンを作ることが君たちの使命だ。要求してくれれば、必要なリソースは手当てする』と言った」。同社でワクチン研究のトップを務めるフィリップ・ドリミッツァー氏は、ロイターの取材にこう振り返る。 そのミッションは、刺激的であると同時に困難なものだった。過去に例のない取り組み―パンデミックを止めるワクチンを1年以内につくること―のため、ファイザーは研究者を強力にバックアップした。 「ブーラは、私たちが直面するかもしれない潜在的な障壁にばかりに関心を向けることは望んでおらず、そのかわり、『不可能に挑戦することの方がはるかに良い。たとえ成功しなかったとしても、素晴らしいことを成し遂げたことに変わりはないの

急ピッチで開発が進む新型コロナウイルスワクチン。開発競争が過熱する一方で、有望なワクチンをめぐる国家間の争奪戦も激しくなっています。先進国が競って巨費を投じ、ワクチンを囲い込む、熾烈な「ワクチン争奪戦」を図解します。（写真はロイター） 世界で170種類以上開発 WHO（世界保健機関）のまとめによると、9月3日現在、世界で176の新型コロナウイルスワクチンが開発されており、このうち33種類が臨床試験を実施中。最終段階の臨床第3相（P3）試験に入っているのは8種類で、一部のワクチンは年末から来年はじめにかけて接種が始まる可能性があります。 大規模な臨床試験で安全性と有効性が証明されたワクチンはまだありません。ロシア政府は8月、同国立ガマレヤ研究所が開発したアデノウイルルベクターワクチン「スプートニクV」を承認しましたが、P3試験は完了しておらず、専門家からは安全性や有効性について懐疑的な意見が

近年、国内の製薬業界で急速に進んでいるデジタルの活用。製薬各社は、デジタル技術を取り込もうと外部との提携を加速させています。国内の製薬企業を中心に、デジタル分野での協業関係を「デジタルセラピューティクス（DTx）・治療支援」「研究開発」に分けてマッピングしました。 [DTx・治療支援]中枢神経系や糖尿病で活発 デジタルセラピューティクス（DTx）や治療支援ソリューションの分野では、「中枢神経領域」「認知症・介護」「糖尿病」といった領域で協業が盛んに行われています。 中枢神経領域では、大塚製薬や武田薬品工業の動きが目立ちます。 世界初のデジタルメディスン「エビリファイ マイサイト」を米国で販売する大塚は、米クリックと大うつ病向けの治療用アプリを開発中。同アプリは、ワーキングメモリ（短期記憶）を強化して症状を改善する認知療法を活用しています。武田はパーキンソン病を中心に取り組みを進めており、今

2020年3月、中国の保険最大手「中国平安保険集団」との資本業務提携を発表した塩野義製薬。8月に中国平安との合弁会社を設立し、中国事業を本格化させます。中国を拠点にアジア市場を開拓する方針で、2025年3月期にはこの合弁事業から1000億円以上の売り上げを目指しています。（写真はロイター） 数億人の健康・医療データを活用 塩野義製薬は7月13日、中国平安保険集団との合弁会社「平安塩野義有限公司」を8月に中国・上海に設立すると発表しました。出資比率は塩野義が51%、中国平安が49%。合弁会社のトップには塩野義の吉田達守・執行役員グローバルビジネス部長が就任します。 塩野義と中国平安が合弁会社で行う事業としてこれまでに合意しているのは、 ▽データドリブンの創薬・開発プラットフォームの構築と、それによる医薬品の創薬・開発 ▽AI（人工知能）テクノロジーによる製造・品質管理体制の構築と、それによる

花粉症シーズンが目前に迫り、今年も抗アレルギー薬の販売競争が熱を帯びています。今シーズンは花粉症治療薬として世界初の抗体医薬となる「ゾレア」が登場。昨年1月から供給が止まっていた「デザレックス」も供給を再開し、抗ヒスタミン薬も激しいシェア争いが続きます。 世界初の抗体医薬 今シーズンの花粉の飛散量は、全国の広い範囲で例年より少なくなりそうです。日本気象協会が昨年12月に発表した今春の花粉飛散予測によると、九州から関東甲信にかけては例年より少なく、中でも九州は「非常に少ない」見込み。北陸と東北は平年並みで、北海道は「やや多い」と予測されています。昨シーズンとの比較では、九州から東海が非常に少なく、北陸と関東甲信は少ないと予測。東北は昨シーズン並みの飛散量ですが、北海道は非常に多くなるとみられています。 こうした中、今シーズンも花粉症に新たな治療薬が登場しました。ノバルティスファーマの抗IgE

米バイオジェンとエーザイが、臨床第3相試験を中止したアルツハイマー病治療薬アデュカヌマブを、来年初頭に米国で申請すると発表しました。一体何があったのでしょうか。 2本のうち1本のP3試験で主要評価項目達成 米バイオジェンとエーザイは10月22日、今年3月に2本の臨床第3相（P3）試験を中止したアルツハイマー病治療薬の抗アミロイドβ抗体アデュカヌマブについて、一転して2020年の初頭に米国で承認申請を行うと発表しました。申請の方針は米FDA（食品医薬品局）との協議に基づくものだといい、両社は欧州や日本など米国以外の国や地域でも規制当局と協議し、申請を行う予定だとしています。 そもそも3月にP3試験（EMERGE試験とENGAGE試験）を中止したのは、試験を続けても有効性を示す見込みがないと予測されたからです。両試験の独立データモニタリング委員会は、あらかじめ定められた無益性解析の結果から「主

国内製薬企業の2019年3月期決算が出そろいました。AnswersNewsが19年3月期を中心に東証1部上場の主要製薬企業42社（製薬が本業でない企業が手がける医薬品事業を含む）の直近の決算を集計したところ、売上高は全体で前期比4.7%増、営業利益は0.2%増となりました。 大手を中心に海外事業が好調だった企業や新製品が伸びた企業が増収となった一方、国内中心の中堅以下は薬価改定や後発医薬品の影響で苦戦。明暗がくっきりと分かれる決算となりました。 【売上高ランキング】大手は主力品が好調 小野、明治など2ケタ増収 売上高ランキングでは、武田薬品工業が2兆972億円（前年比18.5%増）でトップ。今年1月に買収したシャイアーの業績が加わったことで、日本の製薬会社として初めて売上高2兆円を突破しました。買収の影響を除くと1.0%の増収。潰瘍性大腸炎・クローン病治療薬「エンティビオ」など主力品が好調

ウイルスを使ってがんを治療する「腫瘍溶解性ウイルス」が、国内でも今年から来年にかけて相次いで承認される見通しとなってきました。タカラバイオは今年3月、「C-REV」をメラノーマの適応で申請。第一三共は、先駆け審査指定制度の対象品目である「G47Δ」を5月にも申請する予定で、年内の承認が見込まれています。 国内では第一三共やタカラバイオが開発中 腫瘍溶解性ウイルス（Oncolytic Virus）とは、がん細胞だけで増殖し、これを破壊するウイルスのことです。使われるウイルスは、風邪を引き起こす「アデノウイルス」や口唇ヘルペスの原因となる「単純ヘルペスウイルス」など。正常細胞では増殖しないよう遺伝子改変が施されており、正常細胞を傷つけることはありません。高い有効性と安全性を兼ね備える治療法として期待されています。 ウイルスを使ってがんを治療するというアイデア自体は古くからありましたが、近年、遺

従来の治療では症状をコントロールできない「重症喘息」に、生物学的製剤が相次いで登場しています。16年グラクソ・スミスクラインが「ヌーカラ」を、18年にはアストラゼネカが「ファセンラ」を発売。今年3月にはサノフィの「デュピクセント」も適応拡大が承認されました。治療選択肢は広がっていますが、普及のペースは鈍いといい、患者や医療関係者への啓発が課題となっています。 重症喘息 患者数は40～80万人 喘息（気管支喘息）は、慢性的な炎症により気道が狭くなる疾患です。炎症がある気道にダニやホコリ、ハウスダストといった刺激が加わると発作が起こり、喘鳴や息切れ、咳といった症状が出ます。 厚生労働省の厚生科学審議会疾病対策部会リウマチ・アレルギー対策委員会の報告書（2011年）によると、国内の喘息患者数は推定約800万人。喘息による死亡者数は減少傾向にありますが、厚労省の人口動態統計によると2017年には1

細胞治療に遺伝子治療、核酸医薬品…。新たなモダリティは、製薬会社・製薬業界のビジネスにどんな影響を与えるのでしょうか。ヘルスケア分野で活躍するコンサルタントの増井慶太さん（アーサー・ディ・リトル・ジャパン プリンシパル）に語っていただきます。 連載第1回目となる今回は、新規モダリティの登場で製薬会社のセールスとマーケティングはどう変わっていくのか展望します。 ■連載「モダリティ新時代」 【1】MR 高度化の要請―変わる製薬会社のセールス＆マーケティング 【2】“機械屋”化する“薬屋”…製薬会社が医療機器メーカーから学ぶべきこと 【3】製薬再編 カギは医薬品卸に―進む“イノベーション”と“オペレーション”の棲み分け ヘルスケア業界で起こるパラダイムシフト ヘルスケア業界では今、「枠組み」と「技術」の両面において、パラダイムシフトの真っ只中にあります。 ヘルスケアの枠組みという面で言うと、「治

花粉症シーズンが目前に迫り、抗アレルギー薬市場が混戦の度合いを増しています。田辺三菱製薬の「ルパフィン」が長期処方解禁後初めてのシーズンで一気に販売拡大を狙う一方、杏林製薬の「デザレックス」は製造販売元の薬事手続きの不備で自主回収を余儀なくされました。久光製薬からは世界初の貼り薬も登場し、市場では今年も激しいシェア争いが繰り広げられています。 処方額 トップはザイザル、処方数ではタリオンが首位 日本気象協会の発表によると、今シーズンの花粉の飛散量は、全国的に例年に比べて「やや多い」と予想されています。東北から近畿にかけてと九州では例年の110～140%、中国では160%となる見込み。ただ、飛散量の多かった昨シーズンと比べると、東日本ではおおむね少なく、西日本でも昨シーズン並みだといいます。 花粉症の主な治療は、くしゃみや鼻水、鼻づまりを抑える薬物療法。なかでも中心となるのが、第2世代の経口