【東芝】次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約締結について | 株式会社 東芝

株式会社東芝(社長：綱川 智、本社：東京都港区、以下、東芝)、双日株式会社(社長：藤本昌義、本社：東京都千代田区、以下、双日)および伯CBMM（社長：エドゥアルド リベイロ（Eduardo Ribeiro） 、本社：サンパウロ市)は、ニオブチタン系酸化物(Niobium Titanium Oxide、以下、NTO)を用いた次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約を締結しました。 NTOはリチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の理論体積容量密度を持つ材料です。3社は2018年6月に、NTOを用いたリチウムイオン電池負極材の共同開発契約を締結し、東芝研究開発センターが中心となり開発を進めてきました。この度、試作セルの開発を完了し、商業化に向けた量産プロセスの確立および早期の市場投入に向けて、さらなる協業を進めるに至りました。今後、3社は主に商用電気自

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Niobium Titanium Oxide (NTO) anode