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EdTechZineオンラインセミナーは、ICTで変わりつつある教育のさまざまな課題や動向にフォーカスし、最新情報をお届けしているWebメディア「EdTechZine（エドテックジン）」が主催する読者向けイベントです。現場の最前線で活躍されているゲストの方をお招きし、日々の教育実践のヒントとなるような内容を、講演とディスカッションを通してお伝えしていきます。
東日本大震災から新型コロナ危機へ──時代に沿ったDXを推進 ──まずは東北大学で「業務のDX推進プロジェクト・チーム」が誕生した経緯についてお聞かせいただけますか。 藤本氏（以下敬称略）：なんと言っても、新型コロナウイルスの流行による「危機」が大きなきっかけでした。国立大学のカルチャーは長い歴史の中で築かれてきたものであって、そう簡単には変われるものではありませんが、コロナ危機を前に、有無を言わさず変わっていかざるを得ない状況となったのです。 そのような中、新型コロナ危機によって固定観念が変化した流れを踏まえ、その先にある新常態のもとでの社会変革を先導する新たな大学の姿を目指して、学生・教職員が、今まで以上に学業や教育・研究活動に専念できる場と、魅力ある職場環境の創出を目的として、業務のDX推進プロジェクト・チームが立ち上がりました。そして、緊急事態宣言下でも教育機関としての恒常性を保つた
小林さやかさん かつての「ビリギャル」が教育を研究する理由 ──小林さんは現在コロンビア大学教育大学院で認知科学を研究されています。なぜ海外の大学で教育について研究しようと思われたのですか。 一言で言うと「ビリギャル」を科学的に解説できるようになりたいと思ったからです。以前から、私は「このままずっとただの『ビリギャルのモデル』でいてよいのだろうか」と考えていました。 ありがたいことにビリギャルは最初の書籍の刊行から10年近く経った今でも多くの人に覚えていただいています。ただ、日本のさまざまなメディアでお話しすると「ビリギャルと言っても、もともと頭がよかったんでしょ」といった反応をもらうことがよくあるんです。これは実に日本っぽい反応で、ビリギャルの映画は海外でも放映されたことがあるのですが、ほかの国で見られた反応とは少し違います。 あるとき、映画を観たフィリピン人の女性と話す機会がありました
GIGAスクール構想による急速なICT環境整備によって、全国の自治体や学校で「ICT支援員」のニーズも急増した。ICTに関する豊富な知識と技術を持つICT支援員は、授業支援から校務のサポートまで、現場の先生方のICT活用を助ける頼もしい存在として活躍している。しかし、その一方で「学校ごとのローカルルールが把握できない」「先生とのコミュニケーションがうまく取れない」といった、外部から学校に関わる支援員ならではの課題も浮上しつつある。第17回のEdTechZineオンラインセミナーは「先生を笑顔に！ 信頼されるICT支援員になるには？」と題し、全国のICT支援員のサポートを行っている合同会社かんがえる代表の五十嵐晶子氏が、学校におけるICT支援員の現状から、円滑な運用のポイント、支援員から寄せられた悩みへのアドバイスまでを語った。 ICT支援員が「できること」と「できないこと」 五十嵐晶子氏は
基本無料、端末を問わずに使えるKahoot! 私は、教員がICTを使ってうまく教えられればいいと考えていました。しかし、ICTを使っていくにつれ、こんなに楽しいものを教員だけが使うのはもったいないと感じるようになりました。ですが、GIGA端末を有効に活用し、一人ひとりが参加する授業を行うことは難しく、なかなか実現しませんでした。そんな中、Kahoot!に出会ったのです。 Kahoot!は、クイズ大会を開けるアプリケーションです。出題者がクイズを作ると、参加コード（ゲームPIN）が発行されます。参加者は、ゲームPINを入力することでクイズに参加できます。クイズは基本的に4択問題で、早く答えるほどポイントが多く入ります。すべての問題を終えると、ベスト3の表彰イベントもあり、大いに盛り上がります。イメージとしては、テレビのクイズ番組を教室で行うことのできるWebアプリです。 基本的にGoogle
ダッソー・システムズの「DX Hackathon 2021」のプロジェクト発表の様子。 今年は30人の学生が参加、過去最大規模となった 水に関連した目標を達成するアイデアをプロジェクトに ダッソー・システムズが開催した「DX Hackathon 2021」は、同社が2019年より開催している学生向けのハッカソン（ハックとマラソンからの造語で、短期間で集中してソフトウェア開発を行いアイデアや成果を競うイベント）。毎年決められたテーマに対して学生が解決策を考え、最終日にプレゼンを行う。 3回目となる今回は初のフルリモートでの開催となった。参加者は過去最高の30人で、5人1チーム、合計6チームに分かれて取り組んだ。ハッカソンではあるが、留学生や文系学生も多数参加した。 今年の課題は「水」――国際連合の「持続可能な目標（SDGs）」の一つである「安全な水とトイレを世界中に」の目標達成に向け、各チー
2022年度より、平成30年に告示された新しい「高等学校学習指導要領」が施行される。トピックは「情報」科目における大幅な教科の再編成だ。現行の「情報」では、「社会と情報」「情報の科学」に分けられている内容が、共通必履修科目「情報I」へと集約され、2023年度からは選択科目「情報II」が新設される。新しい「情報科」では、どのような「学び」が期待されているのか。そして、開始まで1年を切った「情報I」に向けて、教師や学校が今から準備できることは何なのだろうか。アシアル情報教育研究所とアドビは、5月29日に、教育機関の教職員、および自治体教育委員会の担当者を対象としたオンラインセミナー「高等学校『情報科』事例セミナー ～情報技術を活用した問題の発見・解決～」を開催した。 基調講演は「情報I・IIで大切なこと」と題し、京都精華大学教授の鹿野利春氏が行った。鹿野氏は、2021年3月まで、文部科学省で教
自分の良いところに目を向ける フィンランドのニュースで、「私たちの目は青すぎるのか」という言葉が出てくることがあります。これは、自分たちがポジティブサイドにばかり焦点を合わせていることを少し揶揄する表現。実際、教育現場でも自分たちの「良いところ」に特に注目しています。 私自身、現在フィンランドの小学校でティーチングアシスタントとして働いていますが、子どもに対しても、そして大人（先生）に対しても、良い面を見ようとする意識が強くあります。とは言っても日本人からしてみたら、あまりイメージのつかないところ。具体的にどんな背景があるのか、見ていきましょう。 そもそもフィンランド人は、なぜ良いところにフォーカスするのか？ なぜフィンランド人が「良いところ」に注目するのか、それには以下のような理由があると考察しました。 アウトパフォーマンスにつながるから 良いところを伸ばした方が、伸びるスピードが速いし
逆風の中で設立、オンラインで日本最高峰のプログラミング教育を 角川ドワンゴ学園 N高等学校 副校長／（2021年度より）S高等学校 校長 吉村総一郎氏 ――先日、角川ドワンゴ学園2つ目の「ネットの高校」であるS高の開校が発表されました。N高の設立から5年が経過し、環境の変化も実感されているように思われます。これまでを振り返っていかがでしょうか。 N高の設立が2016年なので、少々隔世の感がありますね……。かつて「ネットの高校を立ち上げます」と宣言したときには、「オンラインで高校教育ができるわけがない」と散々叩かれ、「テクノロジーで教育は変わらない」とも言われました。 しかし私は「オンライン教育によって救われる子どもはいるはずだ、いやむしろ効率化することで、新しく、より良い学びの選択肢ができるはずだ」と確信していました。常に熱い信念を持って取り組み、特にプログラミングでは日本一の教育を行って
Slackは「デジタルキャンパス」である さまざまな組織やチームでの活用が進んでいる「Slack」だが、大学をはじめとする教育機関での活用も広がっている。Slack Japanでもエデュケーションタスクチームが組まれ、学生を対象にした日本最大規模のハックイベント「JPHACKS」の支援や教育機関向けウェビナーの開催など、さまざまな活動を通じて教育機関におけるリモートコミュニケーションのあり方を提案している。 Slackはビジネス向け「チャットツール」というイメージが先行しがちだが、Slack自身は「学んだり仕事をしたりするためのコミュニケーションの場を提供する」と提唱している。つまり、学内のみならず学外ともつながり、隔離された安全な場で産学連携や共同研究などが容易にできるのである。となると「コミュニケーションツール」と思われるが、さらに2300以上のアプリケーションと連携でき、必要なメンバ
ゲーム感覚で一人ひとりの理解度に合わせて進めることができる、対話型のICT教材「すらら」を提供する、すららネット。学習のオンライン化が進むにつれ、全国の学校、学習塾、家庭学習において活用が広がっている。2018年より「子どもの発達支援室」を立ち上げ、社内の臨床心理士を中心に、子どもの気持ちへ目を向けた活動に力を入れている同社。9月9日にオンライン開催した「すららイベント」の第2部では「HSCな子の関わり方講座」として、子どもの発達支援室の臨床心理士である道地真喜氏が、親や周りの大人のHSCを意識した接し方によって、HSCが持つ素晴らしい素質や感性を活かす方法を紹介。また、新型コロナの影響による心理的負担などについても言及された。 第1部レポート：不登校でも自宅でICT教材を使って勉強し、出席扱いになる制度とは？ 株式会社すららネット 子どもの発達支援室 道地真喜氏 5人に1人と言われる、非
「教育×インターネット」のキーパーソンが対談 角川ドワンゴ学園 N高等学校（以下、N高）は2016年に設立された広域通信制高校で、授業やレポート、テストなど全てでインターネットを活用している。設立時は1500人程度だった生徒数は現在10倍の1万5000人を超え、「好きなことを好きなだけ学べる学校」として存在感を示している。具体例の1つとして、コミュニケーションツール「Slack」を活用し、興味や趣味などのテーマ別に約7000のチャンネル数が立ち上がっていることが挙げられた。 角川ドワンゴ学園 N高等学校 副校長 吉村総一郎氏 ヨビノリたくみ氏は東京大学大学院卒業のYouTuber。予備校講師の経験からYouTubeチャンネル「予備校のノリで学ぶ『大学の数学・物理』」（略称：ヨビノリ）を立ち上げた。チャンネル登録者数は50万人を突破、複数の大学でヨビノリたくみ氏の動画を授業の参考資料に使って
2019年は1422件が参加 「Tech Kids Grand Prix」は、2018年から始まった小学生を対象にしたプログラミングのコンテストで、プログラミング言語の制限はない。2回目にあたる2019年は全国から1422件もの応募があり、その中から一次～三次審査を勝ち抜いたファイナリスト10人が、9月23日の決勝プレゼンテーションに挑んだ。 3回の審査を経て、優勝や準優勝、協賛企業賞などの賞を決定する。単なる技術を問うのではなく、自分が考えた世界観やアイデアと、それらを実現させるクリエイティブな作品づくり、さらには他者へ発信するプレゼンテーション力などが評価の基準となる。 当日は、会場である渋谷区の長谷部健区長、前IT・科学技術担当大臣の平井卓也衆議院議員、前文部科学大臣の柴山昌彦衆議院議員が登壇し、今回のコンテストへの期待や、参加した子どもたちに向けての応援メッセージを語った。 コンテ
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