新年度から一か月で業務方針が絵に描いた餅に！？ 早くも外れた計画を軌道修正するための3つの観点とは « ハーバー・ビジネス・オンライン

業務方針の修正の頻度が高まっている。かつては、一旦方針を決めたら、その期間は絶対方針を変えないという固定観念がはびこっていて、方針と現実との乖離があちこちに見られた。しかし、環境変化が加速する今日、それでは方針そのものが有名無実化することに、多くのビジネスパーソンが気づくようになった。 業務方針の修正というと、目標数値を上方修正したり、下方修正することだと思う人がいるが、それだけでは不十分だ。私は業務方針を修正する際には、3つの観点で修正検討することをお勧めしている。 ひとつ目は、「戦略仮説要件の正否」だ。多くの場合、業務方針は戦略仮説を基に立てていることだろう。そこで、環境変化によって、戦略仮説そのものが成立する状況が影響されていないかどうかを確認する必要がある。 たとえば、A技術を開発することにより、B製品にA技術を組み込み、C市場でのシェアを10％高めるという戦略仮説を設定したとする