インバウンド需要に影を落とす”言葉”の問題を解消するか--京都で実証実験

2020年の東京オリンピック、パラリンピックを控え、日本を訪れる年間の外国人観光客数は2015年に2000万人を突破。2020年には4000万人が訪日するとも言われ、拡大を続けている。しかし、外国人観光客が感じる大きなストレスの1つに“言葉”の問題があり、屈指の人気観光地である京都においても、その不満は根強い。 今回、ヤマハが京都府商工労働観光部、京都市産業観光局、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）とともに実証実験をする「京都 Sound UD プロジェクト」は、外国人観光客の言葉に対するストレスを軽減させる新たな取り組み。利用できる場所もデパートからショッピングセンター、鉄道、バス、観光地と“面”で展開できることがポイントだ。 左から、ヤマハ執行役員飯塚朗氏、国立研究開発法人情報通信研究機構理事の黒瀬泰平氏、ヤマハの瀬戸優樹氏、京都市長の門川大作氏、京都府副知事山下晃正氏 京都

[toaruR]

スマホの向きが気になる (・ω・)

[doroyamada]

ドイツ語、ポルトガル語がなくって、タイ語がある。