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技術進化が速いIT業界でエンジニアが生き抜くためには、継続的なスキル習得が欠かせない。近年は動画や生成AIが普及してエンジニアの学習環境は変化している。そのような状況下で、最新技術のキャッチアップに生成AIを利用する層が一定数存在する一方、大多数のエンジニアが依然として「技術書は手放せない」と考えている実態が明らかになった。 新しい学習手段が台頭する中で、技術書が持ち続けている独自の価値とは何か。調査データから、エンジニアが直面する選書の課題や、日々の業務に直結する実践的な学習のアプローチを掘り下げる。 生成AIの普及下でも揺るがない技術書の価値 エンジニア向け転職サイト「キッカケエージェント」を運営するキッカケクリエイションは、2026年6月12日から15日にかけて、直近1年以内に技術書を読んだ経験があるITエンジニア330人を対象に活用実態調査を実施した。 技術や知識をインプットする手

AnthropicやOpenAIにはない強み なぜ「Gemini 4 Argon」は出遅れたのか？　Googleが狙う“逆転のシナリオ” Googleの新AIモデル「Gemini 4 Argon」の公開は、AnthropicやOpenAIといった競合よりも遅れた。しかし、この遅れには明確な理由があると専門家はみる。Googleが巻き返しを図るための“強力な武器”とは何か。 約10カ月ぶりに発表されたGoogleの上位AIモデル「Gemini 4 Argon」の登場は、サイバーセキュリティをはじめとする重要な機能において、同社が競合のAnthropicやOpenAIに後れを取っていた事実を示している。 2026年9月30日（米国太平洋時間）に発表されたGemini 4 Argonは、高度な推論やプログラミングをこなすだけではなく、悪用を未然に防ぐための安全対策機能を備える。AIモデルの主戦場

2026年上期メガヒット記事を振り返るTechTargetジャパンが2026年上期に公開した記事で、特に反響が大きかった記事を編集部が厳選して再掲する。初出は2026年06月27日、文中の記述は掲載当時のまま。 AI活用を検討する企業は増えているが、実際に全社展開し、業務成果につなげることは容易ではない。課題はAI技術そのものよりも、従業員が日常的に使い、現場が主体的に業務へ組み込める組織体制をどう作るかにある。 IT企業のカコムスは、この課題に対してトップ主導でAI推進体制を整え、個人利用から全社活用、現場主導のエージェント開発、意思決定支援へと段階的にAI活用を広げてきた。同社が基盤として選んだのが、「Microsoft 365 Copilot」（M365 Copilot）、「Copilot Studio」「Microsoft SharePoint」「Microsoft Fabric」

「移行ツールがあるから安心」は危険？ 脱VMwareの前提が崩れる　BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点 Broadcomは2026年8月、VMwareの仮想マシンを扱うSDK「VMware Virtual Disk Development Kit」（VDDK）の一般公開を停止した。VMware環境から他の仮想化基盤への移行を検討する企業が確認すべきポイントを整理する。 VMware環境から別の仮想化基盤への移行を検討している企業に、新たな確認事項が浮上した。Broadcomは2026年8月25日、VMware仮想マシン（VM）を扱うためのSDK（ソフトウェア開発キット）「VMware Virtual Disk Development Kit」（VDDK）の一般公開を停止した。 VDDKは、Microsoftの「Azure Migrate」、Red Hatの「Migration

入退社時のアカウント処理やPCのセットアップ、ゲストユーザーの棚卸しといった定型業務を手作業で続けている情報システム（情シス）部門があります。 実は、Microsoft製品の中には、こうした業務を自動化できる機能が数多く用意されています。本記事では、その中でも有名な機能や意外と知られていない機能と、その機能を使うことで情シスが「やめられる手作業」を紹介します。 入社日にアカウントや権限を1つずつ設定する 新たにメンバーとなる従業員が入社する日の朝、チェックリストを片手にアカウントを作成し、グループに追加し、ライセンスを割り当て、個別のアクセス権を設定し、最後に案内メールを送る。情シス担当者にとって、見覚えのある光景ではないでしょうか。 この一連の作業は、「Microsoft Entra Lifecycle Workflows」（ライフサイクルワークフロー）の「入社」（Joiner）ワークフ

世界規模の動画配信サービスを運営するNetflix。そのバックエンドを支えている主要技術の1つが「Java」だ。 NetflixではなぜJavaを使い続けているのか。数千のアプリケーションをどう管理し、生成AI（人工知能）の活用をどこまで進めているのか。同社でソフトウェアエンジニアを務めるポール・バッカー氏が解説した。 Netflixのバックエンドは「ほぼJava」 バッカー氏によると、Netflixのシステムは用途によって求められる性質が大きく異なる。 例えばストリーミングサービスでは、世界中から大量のリクエストを処理しなければならない。低遅延を実現するため、バックエンドのマイクロサービスを複数リージョンで稼働させ、障害時のフェイルオーバーも考慮している。一方、映画制作などを支える業務アプリケーションには、比較的ユーザー数が少なく、単一リージョンやリレーショナルデータベースで構成できるも

混乱の先に見据えるプライベートAI基盤 「VMware離れ」は本当か　3000社がVCF 9にかじを切った現実的な理由 買収の混乱やライセンス再編に揺れたVMwareだが、大手顧客の7割がVCFへ移行した。175台のサーバを8台に集約した企業の事例とともに、Broadcomが描くプライベートAI基盤の全容に迫る。 BroadcomによるVMwareの統合が進み、混乱は収束しつつある。「VMware Cloud Foundation 9」（VCF 9）は顧客環境の本番稼働が始まって1年以上が経過した。これにより、同社が推進するプライベートAIの次の段階である「AI Factory」への道筋が整った。 VMware Cloud Foundation（VCF）は、以前は複数の事業部門に分散していたVMwareの168製品を抜本的に整理した。Broadcomは単体販売していたVMware製品を4つ

本稿は、ITエンジニア向け技術カンファレンス「GOTO Copenhagen 2025」におけるセッション「Leading 3000 Developers into the Next Era of Software Engineering」から、Liberty Mutual Groupが現場で得た具体的な教訓と解決策を紹介する。 Liberty Mutual Groupでは、導入初期にGitHub Copilotを開発者に広く配布したものの、利用範囲は基本的なソースコード補完機能にとどまっており、高度な機能を十分に生かし切れていない実態があった。急速に進化するAI技術については、組織で使いこなすための確立されたベストプラクティスがなく、ツールの仕様も頻繁に追加・変更されるためだ。 これに対し、Liberty Mutual Groupは当初、自発的な社内勉強会やアーキテクトによる非公式の情報

グローバルカンファレンス「PlatformCon 2025」のセッション「Breaking free from legacy virtualization: Embracing KubeVirt for cloud-native workloads」では、IT自動化技術を手掛けるVeritas Automataの最高イノベーション責任者兼チーフエンジニアであるファブリツィオ・スグラ氏と、プリンシパルエンジニアのヘラルド・ロペス・ファルコン氏が登壇した。両氏はKubeVirtへの移行がいかに企業のインフラ戦略を変革するかを語った。 VMとコンテナの融合が生む運用効率化 従来の仮想化システムでは、VMの管理とKubernetesによるコンテナ管理が分断されていた。スグラ氏は、「従来の仮想化ツールはKubernetesと連携しづらく、業務手順の分断と複雑化を招いている」と指摘する。VM用とコンテ

B2B商材の比較検討や発注業務において、Webコンテンツは重要な情報収集手段だ。製品選定担当者は日々膨大な資料や記事に目を通し、自社に最適なサービスを探し求めている。そこに「AIらしさ」を感じた場合、担当者はどのような行動を取るのか。 エンジニア向け人材サービスを手掛けるTWOSTONE&Sonsは、「コンテンツのAIっぽさに関する意識調査」を実施した。調査期間は2026年6月26～29日で、B2B商材の比較検討・発注業務に携わる担当者110人を対象としている。 調査結果からは、業務効率化の代償とも言える事実が浮かび上がった。日常の業務において、9割の担当者がコンテンツに対して「AIが作ったものだ」と気づいており、その感知が具体的な行動のストップにつながっている実態が明らかになったのだ。 担当者はAI生成コンテンツの何を見透かし、なぜ重要な意思決定の直前で歩みを止めてしまうのか。調査結果の

エクイニクスは2026年8月6日、全日本空輸（ANA）が旅客サービスを支えるネットワーク基盤を刷新する目的で、エクイニクスの「Equinix Fabric」を採用したと発表した。 ANAは、Equinix Fabricを活用し、集中管理型のクラウドネットワークハブを構築。アプリケーションの開発やテストに必要なリソースを利用可能にするためのネットワーク構築期間が約80％短縮した。同社は5年間の総保有コスト（TCO）の30％削減を目指す。ANAが抱えていた課題や導入決定までの経緯を説明する。 「数カ月」を「数週間」に　移行の全体像 ANAは約280機の航空機を保有し、200以上の路線を運航している。予約や搭乗手続き、顧客とのコミュニケーション、運航管理など、旅客サービスを支えるシステムには高い可用性と耐障害性が求められる。 一方、事業の拡大に加えてハイブリッドクラウドやマルチクラウドの利用が広

TechTargetジャパンの注目記事をまとめて読める、PDF形式のブックレット「プレミアムコンテンツ」。これまでに公開したプレミアムコンテンツの中から、読者の関心を集めた一本をあらためて紹介します。 「費用を削減するために無償のオープンソースソフトウェア（OSS）を採用する」――。経営層や事業部門からの気軽な提案が、IT部門を悩ませるという声がある。 The Linux Foundationが公開した調査レポート「日本のオープンソースの現状 2025」によると、日本企業の約9割は無償のOSSに「12時間以内の応答」を求めるという異常なほどの「高品質志向」なサポートを求めていることが分かった。リスクは取りたくないが、恩恵は欲しい。そのような「虫のいい要求」が、IT部門の予算とガバナンスを圧迫している実態が明らかになった。 一方、OSSには課題があり、適切なコントロールを欠けば、重大な問題を

テレワークが働き方の一環として定着した昨今、自宅のネットワークインフラは業務の生産性を左右する重要な土台だ。一方で、Web会議中の音声途切れや大容量ファイルのダウンロード遅延といった「Wi-Fiの死角」に悩まされるケースは依然として見受けられる。 Dell Technologiesは、こうした自宅無線LANのパフォーマンス低下に対する実践的な改善アプローチを推奨している。通信速度の低下に直面した際、エンドユーザーは直ちに新しいルーターの購入を検討しがちだ。しかし、不調の原因が電波の減衰や他機器との干渉にある場合、機器を最新のものに入れ替えても根本的な解決には至らない。まずは費用や手間をかけずに実施できる「配置の見直し」や「電波干渉の低減」といったチューニングを実施し、それでも解消しないボトルネックに対して、メッシュネットワークの構築や最新規格への移行といった戦略的な投資をすることが肝要だ。

大規模言語（LLM）アプリケーション向けのプログラミング言語「BAML」を開発、提供するBoundaryは、コードレビューを実施していない。全てのエンジニアが複数の作業を並行して進め、利用するAIツールも統一せず、ClaudeやCodexなどを各自で選んでいる。 一見すると、コードベースの品質や一貫性を保つのが難しい開発体制に見える。しかも同社が開発しているのは、同じコードが常に同じように動作し、長期にわたって互換性を維持する必要があるプログラミング言語だ。 それでもBoundaryがコードレビューなしの並行開発を続けられるのはなぜか。Slop（誰も読まない粗悪なコードや生成物）をどう対策しているのか。AIツールを自由に使いながら並行開発を成立させるための勘所を、同社のCEO、バイバブ・グプタ氏が整理する。 Boundaryが実践するAI時代の開発統制 併せて読みたいお薦め記事 企業のAI

特選プレミアムコンテンツガイド Claude Codeでは「エージェントを作るな、スキルを作れ」　Anthropicが示すAI構築術 AIエージェントで成果を挙げるにはどうすればいいのか。Anthropicは、AIエージェントを“ただ作る”のではなく、“スキルを作る”重要性を説く。さらに、適切なClaudeモデルの選定方法も紹介する。

英国のビジネス・通商省（Department for Business and Trade）が2025年8月に公開した調査結果では、「Microsoft 365 Copilot」（以下、Copilot）に満足または非常に満足と答えた人は72％に上った。 2025年6月、英国政府のGDS（Government Digital Service）が12組織、2万人の職員を対象に実施した3カ月間の実証実験では、ユーザーはCopilotを使ったことで1日平均26分を節約したという結果が出ている。満足度は10点満点中7.7、推奨度は8.2に上り、82％のユーザーが「Copilot導入前の働き方に戻りたくない」と回答した。 一方、企業全体として投資に見合う効果を得られているかどうかは別の問題だ。GDSのレポートでは、「Copilotの満足度は高い一方で、費用対効果の評価はまだ別途進行中」であること。「時

企業が業務全般にAIを導入しようと急ぐ中、重大な局面が訪れようとしている。AIが生成する新たな攻撃手法と、従業員がチャットボットやAIアシスタントに寄せる「感情的な信頼」が交錯しているのだ。これにより、従来想定していなかったセキュリティ上の盲点が生じている。 セキュリティチームは、プロンプトインジェクションやデータポイズニング、バイアスの悪用、ディープフェイク、モデルの予期せぬ挙動といったAI導入に伴う脅威の対策に追われている。こうした技術的な懸念への対処は絶え間ない闘いだが、それ以上に厄介なのが心理的な課題だ。従業員が、親切で友好的なデジタルアシスタントとして信頼するようになった対話型AIシステムに、機密情報を過剰に共有してしまう問題である。 情報共有という落とし穴 「シャドーAI」に関連する編集部お薦め記事 生成AIやチャットボットの個人利用は広く普及しており、その影響は職場にも及んで

欧州委員会（EC）は2026年7月9日（現地時間）、ドイツのソフトウェア大手SAPのオンプレミス向けERPソフトウェアのアフターマーケット（二次市場）の保守・サポートについて、欧州連合（EU）の競争法上の懸念を解消するための同社の改善策を承認した。 ECによる予備調査では、SAPが欧州経済領域（EEA）で、自社ERPシステムのオンプレミス向け保守・サポート市場の競争を制限する可能性のある4つの慣行を行っていたと報告されていたが、SAPは「欧州委員会との建設的な対話」を経て、柔軟性、透明性、予測可能性を向上させるため、これらの慣行を是正することに合意した。 クリーン・公正・競争的移行を担当するECのテレサ・リベラ執行副委員長は次のように述べた。「今回の決定により、SAPのオンプレミス向けビジネス管理ソフトウェアを利用する顧客は、コストを押し上げ競争を阻害していた不当な制限を受けることなく、保

VMwareからの「大移動」が、ついに現実のものになろうとしている。 2023年11月に米Broadcomによる約690億ドルのVMware買収が完了して以降、ユーザー企業はコスト増、製品やライセンス体系の変更、サポートの質の低下という課題に直面してきた。しかし、長年投資してきたプラットフォームからの移行は口で言うほど容易ではない。特に契約期間中のユーザーにとってはなおさらだ。だが現在、多くの契約が満了時期を迎えつつある。ユーザー企業は代替案を積極的に模索しており、その大半がコスト削減を主な目的としている。 Informa TechTargetの調査部門であるOmdiaが2025年に実施した調査によると、BroadcomによるVMware買収後、ライセンスモデルの変更によりコストが増加したと報告した企業は72％に上っている。 VMwareの競合各社の中には、この好機を逃すまいと移行に向けた

ノーコードのWeb制作プラットフォーム「Webflow」の共同創業者兼元CTOであるブライアント・チョウ氏は、AIの持つ「無限の知性」を使いこなすには、一定の専門性と経験が必要だと語る。特に、業界で10年以上にわたってプロダクト開発や顧客対応、事業成長に関わってきた立場の人は、AIの力をビジネス成果に変える上で大きな優位性を持つという。 この指摘は、起業家だけに当てはまるものではない。企業の中でシステム開発、プロダクト改善、業務改革、DX推進に携わってきた40代エンジニアにとっても重要な示唆がある。 本稿は、チョウ氏の講演を基に、「AI時代に40代エンジニアがビジネスで“無双”できる理由」を3つ紹介する。 40代がAI時代にビジネスで“無双”できる理由 併せて読みたいお薦め記事 エンジニアとキャリア ”年収600万円以上”高年収ITエンジニアの「成功するための時間術」を聞いた 資格コレクタ

新たな調査により、自社のサイバーセキュリティが「平均より優れている」と考える専門家は、3人に1人にも満たないことが明らかになった。 この結果は、セキュリティ体制の改善に向けた課題が山積していることを示唆している。情報システムセキュリティ協会（ISSA）と、Informa TechTarget傘下の調査会社Omdiaが共同で実施した第8回年次調査「サイバーセキュリティプロフェッショナルの現状（The Life and Times of Cybersecurity Professionals）」がその詳細を伝えている。同調査は380人のITおよびセキュリティ専門家を対象に、仕事の満足度から自チームの業務品質まで、多岐にわたるトピックについて意見を募った。 自社のサイバーセキュリティを格付けする設問では、「先進的」と評価したのはわずか29％だった。これに、50％が「平均的」、19％が「まずまず」

フィッシング攻撃と聞くと、多くの人は「偽のログイン画面でIDやパスワードを入力させる手口」を思い浮かべる。しかし、そうした常識が通用しない新たな攻撃が確認されている。 セキュリティベンダーのESETは2026年6月15日、同社の公式ブログ「WeLiveSecurity」で、Microsoft 365を標的としたPhaaS（Phishing as a Service：サービスとして提供されるフィッシングツール）「EvilTokens」に関する情報を公開した。 EvilTokensは、Microsoftの正規認証機能を悪用してアカウントを乗っ取る。その最大の特徴は、パスワードを盗まないことだ。 ユーザーは本物のMicrosoft認証ページでログインし、多要素認証（MFA）まで完了する。しかし、その認証は自分の端末ではなく、攻撃者のセッションを承認するために使われている。このため、従来の「偽サイ

「無責任な脆弱性の公開」だと非難 Microsoft激怒のゼロデイ脆弱性「無断公開」　パッチを待つのが危険な理由 「Windows」主要機能の脆弱性が、事前通告なしに一般公開される事件が起きた。Microsoftが激しく非難する一方で、一部の専門家は「ベンダーの怠慢」を指摘する。企業はどう身を守るべきか。 Microsoft製品に関する6つのゼロデイ脆弱（ぜいじゃく）性を突く概念実証（PoC）コードが公開された。PoCコードは、脆弱性の悪用が可能であることを証明するプログラムだ。このPoCコードは、同社に不満を抱くセキュリティ研究者が、同社に前もって詳細を知らせることなく公開したものだ。同社はこれに対し、顧客を「不必要な危険にさらした」という理由で非難している。 この研究者は、セキュリティコミュニティーでは「Nightmare Eclipse」などのハンドルネームで知られている。悪意ある攻

エンドユーザーが対話型AIサービスに質問を投げ掛けると、その裏側でAIサービスが1つの質問を複数の検索クエリに分解して検索し、得られた情報を統合して回答を生成する。この仕組みは「クエリファンアウト」（QFO）と呼ばれる。従来のSEO（検索エンジン最適化）では、1つのキーワードに対して1つのWebページを最適化することが前提だったが、AIサービス自身が検索クエリを自動生成する現代において、その前提は崩れつつある。 生成AIがエンドユーザーに代わって情報を探す「AI検索」への最適化が課題として浮上している中、AI検索最適化事業を展開するQueueは2026年5月28日、QFOの実態に関する調査結果を発表した。同社が運営するツールの利用者を対象に、2026年2月5日から5月27日までの約3.5カ月間に投入された3万5482件のプロンプトを分析した。対象とした生成AIサービスは「ChatGPT」と

特に起動時間の改善は顕著だった。Django環境では最悪の場合60秒以上かかっていた起動処理が、Rustでは約1秒で完了するようになった。 データベース接続数も大幅に減少している。従来は常時数千の接続が発生していたが、移行後は数百程度に抑えられた。データベースへの負荷軽減は、安定運用やコスト削減にもつながる。 さらに注目すべき点は、Rust環境ではまだキャッシュを実装していないにもかかわらず、クエリ処理が5～10倍高速化していることだ。 AIが変えた「リプレースは危険」という常識 今回の事例で特に注目したいのが、移行期間の短さである。 一般的に、大規模システムの全面リプレースは数年単位のプロジェクトになりやすい。特に7年間運用してきたシステムを別言語へ移行する作業は、多くの企業にとって現実的ではない。 しかしWasmerは、生成AIを活用することで移行作業を大幅に効率化した。 AIはPyt

AIは、大半の企業の採用パターンを塗り替えている。コンサルティング企業のOliver Wyman Forumとニューヨーク証券取引所が415人の最高経営責任者（CEO）を対象に実施した調査によると、企業の43％がジュニア職（若手ポスト）を削減していることが分かった。これは2025年の17％から大幅に上昇している。 全ての企業がこの方針を採っているわけではない。IBMは、米国でのエントリーレベル（新人）の採用を3倍に増やす計画だと報じられた。また、調査会社のGartnerは2028年以降、AIは消失する仕事よりも多くの仕事を創出するという予測を発表している。 長期的には雇用が増える可能性があるものの、現在は採用パターンやチーム構造が激変する過渡期にある。CIOは、AIが若手人材に対する企業の短期的・長期的な見方にどう影響するかを考えなければならない。ITキャリアの進化に伴い、チーム構造やイノ

日本総合研究所（以下、日本総研）がシステムを担う関連クレジットカード会社では、キャッシュレス決済の普及に伴って少額決済が急増し、トランザクション量が年率約20％のペースで増加し続けていた。 このデータ量の爆発的な増加は既存のメインフレームに多大な処理負荷をかけ、基幹システム全体の安定稼働を脅かす懸念が生じていた。 この課題に対し日本総研は、高負荷な処理をオープン系のデータシステムへと「オフロード」する決断を下し、その中核としてDell Technologiesのスケールアウト型ストレージ「Dell PowerScale」（以下、PowerScale）を採用した。急増するトランザクションの安定した処理と、データ活用能力の大幅な向上を実現したという。メインフレームの安定稼働と最新のデータ分析を両立させた仕組みとはどのようなものか。 メインフレームとオープン系システムをつなぐPowerScale

「AIペレストロイカ」は吉となるか SAPが歴史的転換　聖域”ERPデータ”開放に踏み切った王者のジレンマは AIの普及により、SAPはERP内に蓄積された膨大なビジネスデータの開放を迫られている。長年「閉鎖的」と評された王者は、いかにして「データの聖域」を守りつつ、AI活用の基盤を整えようとしているのか。 20世紀後半の歴史書で、ミハイル・ゴルバチョフ氏は、改革を通じてソ連を救おうと試みた結果、図らずもその解体をもたらした人物と記されるのが一般的だ。 同氏が主導した主要な改革のうち、「グラスノスチ（情報公開）」はおおむね機能した。しかし、「ペレストロイカ（再構築）」は拙速な変革が経済的破綻を招き、最終的に閉鎖的な社会への逆戻りを許した、不適切な施策だったと広く見なされている。 先日、フロリダ州オーランドで開催されたSAPの年次カンファレンス「Sapphire」を取材していた際、歴史好きの