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JR南武線の分倍河原駅ホームから南側を見ると、武将の騎馬像が目に入ります。この誰もが知るであろう武将は、ここの駅名と同じ名称が付いた戦いで勝利を収めています。そして最期を、遠く離れた越前国で迎えています。 なぜ武将は駅を背にしている？ 2026年の干支は午（うま）です。駅前に騎馬像が立つ駅は全国にかなりありますが、東京都府中市のJR南武線の分倍河原駅にもそれがあります。ホームから南側を見ると、馬にまたがり刀を振り上げた武将の像が目に入りますが、この位置からは武将の背中しか見えません。いったい誰なのでしょうか。 JR南武線の分倍河原駅ホームから見える騎馬像。武将は駅を背にしている（2023年1月、大藤碩哉撮影） 武将の正面に回ると、台座には「新田義貞公之像」と刻まれています。新田義貞は鎌倉時代末期の武将で、後醍醐天皇に呼応して関東で挙兵し、幕府をわずか15日で滅ぼしたことで知られます。では、

陸上配備の断念から生まれた「イージス・システム搭載艦」。そのサイズやコストは、まさに現代の「戦艦大和」級とも囁かれています。なぜこれほど巨大化する必要があったのでしょうか。 秋田・山口の「代役」は超巨大な船だった 陸上配備の断念から生まれた「イージス・システム搭載艦（ASEV）」。Xなどでは、1番艦の建造が三菱重工長崎造船所で始まった模様が見られます。 イージス・システム搭載艦の完成イメージ（画像：防衛省） 一方で、そのサイズやコストから、同艦のことを「令和の戦艦大和」と揶揄する声も上がっています。なぜ、これほど巨大化する必要があったのでしょうか。 そもそも防衛省は当初、北朝鮮などの弾道ミサイルを24時間365日監視・迎撃するため、秋田県と山口県に陸上配備型迎撃システム「イージス・アショア」を置く計画を進めていました。 しかし、迎撃ミサイルのブースター（推進装置）が演習場外に落下する危険性

航空自衛隊の次期戦闘機「GCAP」。なぜ今回はアメリカではなく、イギリス・イタリアと組むのでしょうか。そこには、単なる仲良しこよしではない、切実な「懐事情」と「自由」への渇望がありました。 アメリカ製戦闘機は「iPhone」？ 自由に拡張できない苦悩 2025年現在、航空自衛隊のF-2戦闘機の後継となる次期戦闘機「GCAP（グローバル・コンバット・エアー・プログラム）」の開発が進行中です。 拡大画像 防衛装備品の展示会「DSEI UK 2025」で展示された次期戦闘機の模型（画像：鈴木浩・駐英大使の公式Ｘより） 今回、日本がパートナーに選んだのは、同盟国のアメリカではなく、イギリスとイタリアでした。なぜ、アメリカではなかったのでしょうか。 その最大の理由は、「ブラックボックス」の存在にあると考えられます。 最新鋭のステルス戦闘機F-35など、アメリカ製兵器は極めて高性能ですが、その中身は厳

私たちが日常的に目にする「横型」の信号機。実はこれ、世界的に見ると少数派で、欧米などでは「縦型」が主流です。なぜ日本は横型を採用し、そして豪雪地帯だけは縦型なのでしょうか。 世界基準は「縦」 なぜ日本は「横」？ 私たちが当たり前のように見ている信号機。圧倒的に多いのは、赤黄青の3灯が横一列に並んだ「横型」ですが、実はこのタイプ、日本や中国、台湾など一部のアジア諸国で主流の方式です。 拡大画像 横型の信号機は世界的にはマイノリティ？（乗りものニュース編集部撮影） 世界を見渡すと、ヨーロッパやアメリカ、オーストラリアなど、多くの国では「縦型」がスタンダードとなっています。なぜ、縦型の方が採用国が多いのでしょうか。 世界標準ともいえる縦型には、明確なメリットがあります。「道路標識及び信号に関する条約（ウィーン条約）」では、縦型の場合は赤信号を一番上に設置するよう規定されています（日本は条約を批准

小田急バスが、路線バス「新宿駅西口～よみうりランド」「新宿駅西口～若林営業所」系統の廃止届を提出し、関東運輸局が沿線自治体への意見聴取概要を公表しました。特に強い反対意見もなく、両系統は運行がないままフェードアウトとなります。 6月の日曜のみ走るレア路線 2025年10月、小田急バスが路線バスの新宿駅西口～よみうりランド系統と新宿駅西口～若林営業所系統の廃止届を国に提出しました。廃止の理由は「昨今の運転士不足の現状を鑑み」とあり、廃止日は2026年3月16日としています。 廃止となった新宿駅西口～よみうりランド系統の小田急バス（柴田東吾撮影） これを受け関東運輸局は、法令に基づき意見聴取を行い、2025年12月にその概要を公表しました。沿線自治体からの回答も掲載していますが、特に強い反対は見られません。 新宿駅西口～よみうりランド系統は文字通り、新宿とよみうりランドを直接結んでいます。車両

つくばエクスプレスの東京都心側のターミナルは秋葉原ですが、1970年代の構想段階では田端、上野など5案がありました。そこからどのような経緯で秋葉原に絞られていったのでしょうか。 当初の候補は「大崎」だった 秋葉原をターミナルとする唯一の路線がつくばエクスプレスです。JR京浜東北線・総武線、東京メトロ日比谷線に乗り換えられる便利な駅であり、将来的に東京駅に延伸する計画もありますが、ターミナルとするには、やや中途半端な印象は否めません。 拡大画像 つくばエクスプレス（画像：写真AC） つくばエクスプレスの計画は1970年代後半に国鉄が立案した「常磐開発線」に遡ります。国鉄はこの頃、中央線と東北線や東北線と常磐線の間など、既設線の中間に高規格の在来線を建設し、既設線の混雑緩和と鉄道空白地域の解消、沿線開発の推進を検討していました。 常磐開発線は水戸から土浦、筑波学園都市、野田を経て、田端で山手貨

陸上自衛隊が導入する新しい装甲車の配備が始まりました。これまで国産が当たり前だった分野で、なぜ外国製が選ばれたのでしょうか。そこには「20年来の実績」と用途別に「取り替え可能」な驚きの仕組みがありました。 国内メーカーに競り勝った北欧企業の装甲車 陸上自衛隊が採用した最新の装甲戦闘車両である「AMV」の部隊配備が2025年11月から始まりました。 拡大画像 防衛省が次期装輪装甲車として採用した装輪装甲車「AMV」（乗りものニュース編集部撮影） 「AMV」はフィンランドのパトリア社が開発・製造する8輪駆動の装輪装甲車です。陸上自衛隊は2025年現在、82式指揮通信車や96式装輪装甲車、軽装甲機動車など、10車種近い装輪戦闘車両を運用していますが、そのほとんどがコマツもしくは三菱重工製で、外国メーカー製のものは、オーストラリア製の「輸送防護車（豪州名ブッシュマスター）」しかなく、その数も8両と

現代のアメリカ海軍に「戦艦」が再び加わる模様です。なぜなら、トランプ米大統領が公式発表し、アメリカ海軍も全面的に肯定しているからです。いったい何が起こっているのでしょうか。 アメリカ海軍、まさかの戦艦新造!? 2025年12月22日、フロリダにあるトランプ大統領の私邸マールアラーゴにて、海軍拡充構想「ゴールデン・フリート」の説明が行われました。ピート・ヘグゼス戦争長官（旧国防長官）、マルコ・ルビオ国務長官、そしてジョン・フェラン海軍長官ら、政府と軍高官も同席しての公式発表です。 拡大画像 主砲を斉射するアイオワ級戦艦4番艦「ウィスコンシン」（画像：アメリカ海軍） その目玉が大型水上戦闘艦、トランプ級に関する言及です。大統領はこれを“battleship（戦艦）”と呼びました。1番艦の名前は「デファイアント」で、同型艦2隻を建造、最大25隻規模まで拡大する可能性にも言及しています。 ここまで

日本一の利用者数を誇る新宿駅は、昭和時代に代々木駅までまたがる巨大駅「新宿総合ターミナル」構想が立てられていました。どのような構想で、どのような背景があったのでしょうか。今日の新宿駅を観察すると、その構想との共通点もあります。 かつて存在した「新宿総合ターミナル」構想とは 東京駅の立地を決定した後藤新平（1857-1929）は後に、東京が西に拡大する実情を踏まえると「中央停車場」は新宿に置くべきだった、東京の中心は新宿になると語ったといわれています。東海道、東北、中央線が結節する東京駅は長らく日本一の利用者数を誇っていましたが、1966（昭和41）年度に初めて新宿駅が上回ると、現在までトップの座を守り続けています。 拡大画像 新宿駅の南側。写真奥の高層ビルが2016年竣工のJR新宿ミライナタワー、右が1996年開業のタカシマヤタイムズスクエア（画像：PIXTA） 新宿駅は140年前の188

アメリカのトランプ大統領は2025年12月23日、世界規模での抑止力維持を目的に、新たな艦隊整備構想「ゴールデン・フリート（黄金の艦隊）」を打ち出すとともに、「新型戦艦」のコンセプトを発表しました。 30年ぶりの“戦艦”復活、その名は「デファイアント」 アメリカのドナルド・トランプ大統領は2025年12月23日、世界規模での抑止力維持を目的に、新たな艦隊整備構想「ゴールデン・フリート（黄金艦隊）」を打ち出すとともに、次世代の水上戦闘艦のコンセプトを発表しました。 拡大画像 アメリカ海軍が公開したトランプ級戦艦「デファイアント」のイメージCG（画像：アメリカ海軍）。 これはフロリダ州で行われたピート・ヘグセス戦争長官（旧国防長官）、マルコ・ルビオ国務長官、ジョン・フェラン海軍長官らとの会談でまとめられたもので、「ゴールデン・フリート」構想は老朽化が進む艦隊の再建だけでなく、アメリカの海事産業

乗りものニュースでは読者アンケートを実施。「終電で寝過ごしてしまった経験」の有無を聞いたところ、約半数が「経験ある」と回答しました。 約半数が「終電の乗り過ごし」経験アリ 「乗りものニュース」では、2025年12月4日（木）から12月12日（金）にかけて、読者アンケートを実施。鉄道の終電を逃した経験の有無や、たどり着いた駅などについて意見を募集しました。 拡大画像 JR中央線で使われるE233系電車（画像：写真AC） アンケートで「終電に乗ったものの、目的の駅で降りられず、終点まで寝過ごしてしまった経験」の有無を聞いたところ、52.9％が「なし」、47.1％が「ある」と回答しました。およそ半数が、終電で終点まで乗り過ごしてしまった経験があるという結果です。 ただし、「ない」と回答した人の中にも、「1～3駅乗り過ごした」（60代・男性・首都圏在住）といった声が寄せられたほか、終電ではない列車

さくら型哨戒艦は戦うためではなく、見張ることが主任務とされる、まったく新しい海上自衛隊の艦艇です。ただ、その傾向は他国も同じようです。なぜ哨戒艦（OPV）は、各国で採用が進むのでしょうか。 さくら型哨戒艦、何が画期的？ 2025年11月13日、海上自衛隊の「さくら」と「たちばな」の2隻が同時に進水しました。両艦は海上自衛隊で初となる「哨戒艦」で、その就役は2027年の見込みです。なお今回進水した2隻を含め、今後、継続して同型艦が12隻建造される予定です。 拡大画像 2025年11月13日、JMU横浜事業所磯子工場で進水した哨戒艦「さくら」（画像：海上自衛隊横須賀地方総監部）。 さくら型哨戒艦の基準排水量は1900トン、旧日本海軍でいうと吹雪型駆逐艦と同程度で、サイズはやや小さくまとめられています。そのさくら型で注目されるのは、1隻あたり90億円という建造費の安さ。性能の割に低価格であると評

首都圏を走るJR線の普通列車は、かつてボックス席を主体とした車両が使われていましたが、今や通勤電車と同じロングシートのみの車両に置き換わりつつあります。なぜボックス席は減りつつあるのでしょうか。 そもそもボックス席とは？ JR横須賀・総武快速線では2025年3月に車両の世代交代が完了し、E217系が引退して新型のE235系1000番代に置き換わりました。このとき、普通車からボックス席が消滅しています。首都圏のJR線では、このように車両の置き換えによりボックス席を備えた車両が減りつつあります。 国鉄～JRの車両で幅広く採用されていたボックス席。写真はJR西日本の「SLびわこ号」などに使用された12系客車のもの（柴田東吾撮影） 横須賀・総武快速線のE217系はグリーン車をはじめ、普通車もロングシートのほかにボックス席がありました。しかし、新型E235系の普通車はロングシートに統一されています。

東京メトロや住友商事と提携してロンドンの地下鉄を運営している英国鉄道大手Go-Aheadグループ。今回その経営トップが単独インタビューに応じ、「東京メトロに期待すること」を明かしました。 経営目標は「乗客に愛されること」 東京メトロや住友商事と提携して首都ロンドンの地下鉄路線を運営している英国鉄道大手Go-Aheadグループ。その経営トップであるパトリック・ヴァーワー共同最高経営責任者（CEO）が単独インタビューに応じ、「東京メトロに期待すること」を明かしました。その裏には「人情派」と呼びたくなるような同氏の思いがあふれ出ます。 拡大画像 Go-Aheadグループ・東京メトロ・住友商事の合弁会社が運行する英ロンドンの地下鉄エリザベス線（赤川薫撮影） Go-Aheadグループは、ロンドンとイングランド北東部の工業都市ニューカッスル・アポン・タインに本社機能を置く従業員2万7000人の多国籍企

日本からフィリピンへ、殺傷能力を持つ防空ミサイルの輸出が検討されていると報じられました。背景には日本の防衛装備品の輸出ルール緩和の動きがあり、これまでのフィリピンへの実績も交渉を後押ししているようです。 殺傷兵器も輸出OK？ 「5類型」撤廃がカギ 2025年11月30日、共同通信など複数のメディアが、日本政府がフィリピン政府との間で、陸上自衛隊が運用している防空ミサイル「03式中距離地対空誘導弾」（中SAM）の輸出に関して、非公式な協議を行っていると報じました。 拡大画像 フィリピンへの輸出が検討されているという国産のミサイルシステム、03式中距離地対空誘導弾（画像：陸上自衛隊） 日本政府は2014（平成26）年に、防衛装備の輸出規制と、その運用面の原則を定めた「防衛装備移転三原則」を国家安全保障会議と閣議で決定しています。これにより日本で開発された防衛装備品の輸出は可能になったのですが、

スウェーデン国防省は2025年12月17日、ポーランドと潜水艦に関する覚書に署名し、潜水艦分野における防衛協力で新たな一歩を踏み出したと発表しました。 最新技術を詰め込んだ艦ではあるが… スウェーデン国防省は2025年12月17日、ポーランドと潜水艦に関する覚書に署名し、潜水艦分野における防衛協力で新たな一歩を踏み出したと発表しました。 拡大画像 A26型潜水艦のイメージ（画像：サーブ） この覚書は、スウェーデンのポール・ジョンソン国防相と、ポーランドのヴワディスワフ・コシニャク＝カムィシュ副首相兼国防相によって署名されたもので、今後はスウェーデン製潜水艦3隻のポーランドへの売却に向けた計画を進めることになります。 この合意は、11月26日にポーランド政府が発表した「潜水艦3隻を調達する」という決定に基づくもので、スウェーデンにとって過去最大級の海軍輸出契約の一つとなる見込みです。 ポーラ

名古屋鉄道は2025年12月19日、閉鎖を決めていた「名鉄バスセンター」について、営業を継続すると発表しました。 名鉄バスセンター「現状通り」営業へ 名古屋鉄道は2025年12月19日、閉鎖を決めていた「名鉄バスセンター」について、営業を継続すると発表しました。 拡大画像 名鉄バスセンター（画像：PIXTA） 名鉄バスセンターは名鉄名古屋駅の再開発に伴い、2026年3月末時点で営業を終了する予定でした。11月29日には「ありがとう名鉄バスセンター ～思い出を乗せて、未来の街へ～」まで開催されていました。 しかし12月12日、名鉄は再開発計画の見直しを表明。解体の着工も含めて未定となり、スケジュールの見通しが立たなくなりました。 これにともない名鉄バスセンターは来年4月以降も「現状通り」の営業を継続します。ただし4月1日以降のダイヤ等については調整中ということです。

防衛省は2025年12月18日（木）、JMU（ジャパン マリンユナイテッド）横浜事業所の鶴見工場（横浜市鶴見区）において、掃海艦「けらま」の命名・進水式を実施しました FRP船体なので維持しやすく長寿命 防衛省は2025年12月18日（木）、JMU（ジャパン マリンユナイテッド）横浜事業所の鶴見工場（横浜市鶴見区）において、掃海艦「けらま」の命名・進水式を実施しました。 拡大画像 掃海艦「けらま」の命名・進水式の様子（深水千翔撮影）。 「けらま」は全長67m、幅11m、深さ5.2m、基準排水量は約690トンで、乗員数は約50名。ディーゼルエンジン2基搭載による2軸推進式で、最大速力は約14ノット（約26km/h）です。固有武装として遠隔管制式の20mm機関砲1基を備えるほか、磁気掃海具や音響掃海具など各種掃海装置1式を装備します。 同艦は、あわじ型掃海艦の5番艦として建造されたもので、艦名

JR北海道が2025年12月16日現在、根室本線の一部区間で路盤の流出が確認されたことを受け、列車の運転を見合わせています。 路盤がない、護岸もない！ 社員が発見 JR北海道が2025年12月16日現在、根室本線の一部区間で路盤の流出が確認されたことを受け、列車の運転を見合わせています。 拡大画像 特急「おおぞら」。路盤流出を受けて一部運休（画像：PIXTA）。 被災したのは根室本線のうち帯広と釧路のあいだ、海沿いを走る音別ー白糠間です。鉄道の路盤の一部が、その外側の護岸ごと流出していることを、15日にモーターカーで除雪を行っていた社員が発見しました。 これを受け根室本線では17日以降も札幌－釧路間の特急「おおぞら」を運休し、帯広ー釧路間で当面のあいだバス代行輸送を行います。これは高速道路を利用するため、途中の池田、白糠には停車しないということです。 このほか、14日から発達した低気圧の影

京葉線の「2駅しか走らない短距離列車」減便へ 所要時間わずか5分！ 来年3月ダイヤ改正でメス 2025.12.16

世界最強のステルス戦闘機F-35「ライトニングII」。その性能は折り紙付きですが、実は「2回のうち1回しか飛べない」という衝撃的なデータがあります。最新鋭機が抱える意外な弱点と、日本にある解決策を説明します。 最強ステルス機は「半分しか飛べない」ハイテクゆえの悩み 航空自衛隊も導入を進める最新鋭戦闘機「F-35ライトニングII」。敵に見つからずに攻撃できる高いステルス性能はもちろん、アフターバーナーを使用せずとも超音速飛行が可能なスーパークルーズ能力や、高度な「センサー・フュージョン」（情報統合能力）、強力なネットワークと電子戦能力が標準で搭載されており、従来の戦闘機と比べて段違いの高性能を誇ります。 拡大画像 航空自衛隊のF-35A戦闘機（画像：写真AC） しかし、そのような華々しいカタログスペックとは裏腹に、現場では意外な悩みを抱えています。 それは「稼働率の低さ」です。 アメリカ会計

中国が9割のシェアを握り、関係次第で安定供給への大きなリスクが生じるレアアース。その国産化に向け、AUV（自律型無人探査機）を用いた次世代の深海調査システムの開発が進行中。海だけでなく「空のマシン」も作って深海に挑みます。 なぜ今「レアアース国産化」が重要なのか 経済活動に必要な多くの鉱物資源を輸入に頼っている日本にとって、広大なEEZ（排他的経済水域）に眠る豊富な海底資源を開発し安定供給を確保することは、安全保障の上で極めて重要な取り組みです。国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所海上技術安全研究所（海技研）では、内閣府が行う戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期の一環として、日本の深海に眠る鉱物を探査する海中ロボットシステムの開発を行っています。 複数のAUVを同時に運用する試験の様子（画像：海上技術安全研究所）。 海技研の藤原敏文研究統括監は「今、中国で産出されるレア

中国戦闘機による空自戦闘機へのレーダー照射が日中関係に大きな影響を及ぼしていますが、そのような中で小泉防衛大臣が「（事案発生時に）中国軍から演習実施を通知されていなかった」ことを明らかに。法的な問題はあるのでしょうか。 小泉防衛大臣が臨時会見で明かした「新事実」 小泉防衛大臣は2025年12月10日、防衛省において臨時会見を行いました。主題はもちろん、12月6日に発生した、中国海軍の空母「遼寧」所属の艦載戦闘機J-15による、航空自衛隊のF-15戦闘機に対するレーダー照射事案です。しかし、その中で小泉大臣は次のような発言をしています。 拡大画像 12月6日、防衛省内で臨時記者会見を行う小泉防衛大臣（小泉防衛大臣のXより）。 「空母『遼寧』の艦載機がどのような規模でどのような区域において訓練を行うのかという具体的な情報は自衛隊にもたらされておらず、また、訓練を行う時間や場所の緯度・経度を示す

ボーイング・オーストラリアは2025年12月9日、MQ-28「ゴーストバット」から空対空ミサイルのAIM-120「アムラーム」を発射し、空中目標を撃墜したと発表しました。 マクロスとかガンダムWの話ではないらしい ボーイング・オーストラリアは2025年12月9日、MQ-28「ゴーストバット」から空対空ミサイルAIM-120「アムラーム」を発射し、空中目標を撃墜したと発表しました。 拡大画像 MQ-28「ゴーストバット」（画像：ボーイング・オーストラリア） この実験はオーストラリア空軍（RAAF）との合同で行われ、MQ-28は有人機である F/A-18E/F「スーパーホーネット」および E-7A「ウェッジテイル」空中警戒管制機と連携。自律行動状態のMQ-28が戦闘機クラスの標的ドローンを撃破したとのことです。 MQ-28、E-7A、F/A-18Fはそれぞれ別地点から発進し、MQ-28 の管制

アメリカ海軍が新たなフリゲート「コンステレーション級」の計画を中止すると発表しました。後継艦は迅速な建造が求められています。これまでの経緯からすると、日本が新たな艦を提案する余地もありそうです。 「またかよ！」なフリゲート計画中止 2025年11月25日、アメリカ海軍のジョン・フィーラン長官が、建造を進めていた新たな水上戦闘艦「コンステレーション級フリゲート」の計画を中止すると発表しました。 拡大画像 コンステレーション級ミサイルフリゲートのイメージ（画像：アメリカ海軍） 同海軍肝いりの計画は、なぜ頓挫することになったのでしょうか。 海上自衛隊のもがみ型をはじめ、対艦・対潜・対空のすべての任務をバランスよくこなせるフリゲートは、今や大多数の国の海軍には不可欠な存在となっています。しかし、アメリカ海軍は2015年にオリバー・ハザード・ペリー級フリゲートを退役させてから、フリゲートに分類される

鉄道車両の塗色が変わるだけで、ファンは大きく色めき立ちます。そこには単なる装飾を超え、地域の文化や企業の巧みなブランド戦略があります。 国鉄色になぜ惹かれる？ 塗らなくていいのに車両を塗るワケ 同じ車両でも、塗色が変更されただけで鉄道ファンは大きく反応します。各地で話題を呼ぶ「国鉄色」の復刻や、転属に際してラッピングで装いを一新する例も少なくありません。形や機能は変わらず、色が変わるだけで大きな反響がある――この事実は、鉄道車両の色彩が、単なる機能や装飾の枠を超えていることを示唆しています。 拡大画像 しなの鉄道の国鉄115系復刻塗装（山田和昭撮影） 1872年の鉄道開業当初、旅客車両は木製であり、以後鋼製になっていきますが塗装の主な目的は外板の腐食を防ぐ表面保護でした。それに加えて、蒸気機関車の煙による汚れが目立たず、変耐色しにくい濃い茶色や黒などが選ばれていました。後々まで国鉄の車両の