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Microsoftは、「Windows 11」の検索ボックスの改善を発表した。検索ホームの簡素化、Web検索結果からのプロモーションコンテンツの排除に加え、WebやMicrosoft Storeの候補を表示するかどうかを選べる新設定を追加。アプリや設定、ファイルなどローカルの結果を優先する改善も含まれる。まずはWindows InsiderのExperimentalチャネルで段階的に展開する。

2019年にスタートした本連載「Innovative Tech」は、世界中の幅広い分野から最先端の研究論文を独自視点で厳選、解説する。執筆は研究論文メディア「Seamless」（シームレス）を主宰し、日課として数多くの論文に目を通す山下氏が担当。イラストや漫画は、同メディア所属のアーティスト・おね氏が手掛けている。X：＠shiropen2 米ハワード・ヒューズ医学研究所に所属する研究者らがScience誌で発表した論文「Reward magnitude determines reinforcement learning efficiency」は、報酬の大きさが、学習速度の効率を高めることを明らかにした研究報告だ。 マウスを用いた実験において、従来の研究で使われていた標準的な量よりも大きな報酬を与えたところ、ナビゲーションや運動スキル、意思決定といった複雑な課題において、学習スピードが向上す

LINEヤフーは7月13日、ゲーム「LINE ポコポコ」「LINE ポコパンタウン」「LINE ポコパン」ユーザーの識別情報710万件近くを外部の広告ツールに誤送信していたと発表した。同社がユーザーを識別するためのランダムな文字列を誤って送っていた。氏名、住所、電話番号、銀行口座情報、クレジットカード情報、LINEのIDは含まれず、広告ツールの提供会社もすでに誤送信された情報を削除したという。 ゲームタイトルごとの件数の内訳は以下の通り。人数換算した場合の合計は約610万人分（日本国内からは574万人分）という。 LINE ポコポコ：約547万件（日本国内の件数は約529万件） LINE ポコパンタウン：約79万件（同74万件） LINE ポコパン：約84万件（同63万件） このうちLINE ポコポコの77万件（同73万件）、LINE ポコパンタウンの7万件（同7万件）、LINE ポコパン

ニチレイ（東京都中央区）は7月13日、不正アクセスによるシステム障害が発生したと発表した。傘下であるニチレイロジグループ各社による冷蔵倉庫での入出庫業務と、ニチレイフーズの冷凍食品出荷業務に支障が出ている。 個人情報や顧客データの社外流出は現時点で確認していないといい、引き続き調査を進めている。障害の範囲は日本国内に限られるとしている。 復旧に向けた調査・対応を進めているが、正常化のめどは未定。復旧時期は改めて告知するという。 関連記事 日本交通に不正アクセス、電話でタクシー配車不能に　「GO」経由は無事 電話によるタクシー配車やハイヤーのWeb予約が停止しているが、アプリ「GO」経由の配車は影響なく利用できる。 「快活CLUB」へのサイバー攻撃、18歳男を新たに逮捕　ChatGPT製プログラムを使用　グループには当時小6も　報道 複合カフェ「快活CLUB」の運営会社がサイバー攻撃を受けた

今後17年間アホのまま？──数を数え続ける「世界のナベアツbot」が30万に到達　本家「いっけー！の気持ち」（1/2 ページ） 「3の倍数と3が付く数字のときだけアホになります」――Xで数字を数え続ける非公式botアカウント「数え続ける世界のナベアツbot」さんのカウント数が7月13日、30万に到達した。30万台では全ての数に「3」が付くため「今後約17年間アホになり続ける」との試算がXを飛び交い、注目を集めている。ネタの生みの親で、かつて「世界のナベアツ」として活動した落語家の桂三度さんも同日、自身のXアカウントで反応した。 数え続ける世界のナベアツbotは、2021年1月29日に1から数え始め、通常は数字のみを投稿する一方、3の倍数と3が付く数字のときだけ「ｻｧﾝｼﾞｭｰﾏﾝwww!?（300000）」のように半角カタカナで数字を読み上げる。当初は5分間隔で投稿していたが、23年8月に

MMDLaboが運営するMMD研究所は、7月9日に「銀行口座と通信キャリア利用に関する調査」の結果を発表した。予備調査では全国の18～69歳の男女1万4988人、本調査はスマートフォンの通信会社と銀行の連携で金利が優遇されるプラン／プログラムを認知しているが未利用者1000人が対象で、調査期間は4月24日から27日。 銀行／金融機関の口座を保有している1万2670人へメインで利用している銀行を聞き、各銀行の利用者のうち、その銀行をメインバンクとして利用している割合（メイン利用率）を算出したところ「三菱UFJ銀行」が52.8％、「りそな銀行、埼玉りそな銀行」が50.9％、「三井住友銀行」が48.0％となった。通信キャリアと連携するネット銀行4社（「auじぶん銀行」「PayPay銀行」「楽天銀行」「dNEOBANK 住信SBIネット銀行」）のメイン利用率は平均35.8％となる。 現在メインで利

友人と話しただけの商品が、直後にスマホの画面に広告として現れた。そんな体験談が、SNSではたびたび話題になる。スマホがマイクで会話を聞き、広告に使っているのではないか、というわけだ。専門家が繰り返し否定しても、この説が消えないのはなぜか。 ここで検証するのは、主要な広告事業者がスマホから利用者の日常会話を秘密裏に収集し、広告配信に使っているという説だ。マルウェアによる個別の盗聴や、音声アシスタントの誤作動とは分けて考える。 現時点では、この説を裏付ける信頼性の高い公開証拠は見つかっていない。その根拠と、会話と広告が一致して見える理由を整理する。 大規模調査でも音声の送信は見つからなかった 米ノースイースタン大学などの研究チームは2018年、Androidアプリ1万7260本を分析した。そのうち約9100本を端末上で動かし、発生する通信を監視した。 画面の表示内容を録画して外部へ送るアプリは

アニメ特化動画生成AI「AnimeGen」無償公開、商用利用も可　国内AIベンチャーAIdeaLab（1/2 ページ） AI開発企業のAIdeaLab（東京都千代田区）は7月13日、アニメに特化した動画生成AIモデル「AnimeGen」（アニメジェン）の正式版を無償で公開した。ライセンスは商用利用もできる「Apache-2.0」。アニメ特化の動画生成AIの公開は「国内企業として日本初」という。 テキストから動画を生成するモデルと、画像から動画を生成する2種類のモデルを公開した。「Hugging Face」から各AIモデルをダウンロードできる。デモ動画も公開しており、少女が桜並木を歩く姿を正面からとらえたアニメ風の映像などを見られる。 AnimeGenは、経済産業省が手掛けるAI開発プロジェクト「GENIAC」の支援のもと開発を進め、2025年10月にβ版を公開した。中国Alibabaのオー

人気ゲーム「めっちゃカメレオン」開発者の一人であるLEMORION（レモリオン）さんは7月12日、自身のXアカウントで非公式グッズについて注意喚起した。現在、公式グッズは国内外問わず販売しておらず、今ネット上で販売されているグッズは全て非公式品だという。 併せて、各SNSプラットフォーム上で“めっちゃカメレオン”が名前が入っているアカウントも全て非公式のため「案件等を送らないでほしい」と訴えている。めっちゃカメレオンの商用化やイベント利用等については、共同開発者のHAGANEIRO/はがねいろさん（@haganeiro_fn）に、その他の案件はLEMORIONさん（@lemorion1224）自身にDMを送ってほしいという。 めっちゃカメレオンは、かくれんぼを題材にしたPC（Steam）向けのインディゲーム。隠れる側がペイントツールで自分の体に絵を描き、周囲の景色と同化することで、鬼（探す

米OpenAIは7月9日（現地時間）、ChatGPTを搭載した同社製のWebブラウザ「ChatGPT Atlas」の提供を2026年8月9日に終了すると発表した。2025年10月の公開から1年足らずでの終了となる。 OpenAIはAtlasの終了に伴い、AIがユーザーの代わりにWebページを操作するエージェント機能を、ChatGPTとコーディング支援AI「Codex」に移行する。同社はAtlasで得た知見をもとに、複数タブやダウンロード、アカウントログイン対応などを含むブラウザ体験をChatGPTで提供すると説明している。 同社は移行先としてChromeなど他のブラウザを案内しており、Chrome上でChatGPTを使う場合は拡張機能またはサイドバーの利用を推奨している。また、ブックマーク、開いているタブ、閲覧履歴はいずれも自動で移行しないという。ブックマークについては、HTMLファイルで

HashPort（東京都港区）は7月13日、KDDI、ローソンと、実店舗でのステーブルコイン決済に向けた技術実証を8月に始めると発表した。「ローソン高輪ゲートウェイシティ店」で、日本円ステーブルコインをレジでの支払いに使えるかどうかを検証する。3社は7月10日に基本合意書を結んでいる。 実証では、来店客役のユーザーがHashPort製のウォレットアプリ「HashPort Wallet」で代金を支払う。具体的には、アプリに表示した決済バーコードを店員がPOSで読み取り、ユーザーがアプリ上で金額を確認・署名して送金する。ブロックチェーン上で着金を確認するとPOSに連携し、決済が完了する流れだ。HashPort Walletは事業者が資産を預からず、ユーザー自身がスマホ内で管理する「ノンカストディアル型」を採る。 一方の店舗側は、HashPortの企業・店舗向けサービス「HashPort Wal

GMOインターネットグループは7月13日、代表取締役グループ代表の熊谷正寿氏が同日付で「グループAI変革最高責任者」（グループCAIO：Chief AI Transformation Officer）を兼務すると発表した。 グループ全体のAI戦略・導入推進・ガバナンス・人材育成・業務変革を一元的に統括する役職で、トップ自らが陣頭指揮を執りAI変革を加速させるという。 熊谷氏は生成AIの登場を「インターネット革命の折り返し地点で訪れた本番の幕開け」と位置づけ、その進化のスピードを「秒進分歩」と表現。生成AIは「使いこなす人と使わない人の差を広げるツール」になり得るとの認識を示し、グループを挙げたAIシフトを推進している。 同氏は「コーディングはすでに人間だけの仕事ではなくAIの仕事になった」とし、この現実を踏まえて「エンジニアを含む組織体制を見直し、AIナイズされた組織へと変革する」方針を示

タクシー大手の日本交通は7月13日、社内システムが不正アクセスを受け、マルウェアに感染したと発表した。被害拡大を防ぐためシステムを遮断した結果、電話によるタクシー配車や、ハイヤーのWeb受注・予約管理システムなどが一時停止している。 タクシーアプリ「GO」経由の配車は通常通り行えるため、配車依頼はGO経由で行うよう呼び掛けている。 不正アクセスが発生したのは7月11日未明。検知後すぐにシステムの遮断などの緊急措置を講じ、外部のセキュリティ専門機関と連携して影響範囲の特定や原因究明、ログの解析を進めている。 社内ネットワークを隔離したことで、被害拡大は抑えられたとしている。情報漏えいは現時点で確認していない。 この影響で利用できなくなっているのは、ハイヤーのWeb受注・予約管理システム、電話によるタクシー配車サービス、一部の社内向けシステム。 日本交通のタクシーを利用したい場合は、「GO」ア

「AIに任せられる仕事は任せて、人はクリエイティブなことをやればいい」――。企業の業務における「人とAIの関係」についてこんな意見をよく耳にする。しかし、クリエイティブな仕事をできる人が果たしてどれくらいいるのか。そのクリエイティブな仕事も、そのうちAIが人に代わってやるようになるのではないか。 そんな問題意識を持ち続けていたところ、クリエイティブな業務における人とAIの関係について、クリエイター向けのソフトウェアを長年提供してきたAdobeが新たな取り組みにおける考え方と方向性を示した。その内容が興味深かったので、今回はこの話を取り上げたい。 企業におけるクリエイティブAI活用の課題とは 米Adobeの日本法人アドビが2026年7月6日に開いた企業向けのクリエイティブ製品に関する記者説明会で、クリエイターとAIの関係について見解を示した。クリエイティブ製品とは、クリエイティブなコンテンツ

米Anthropicは7月12日（現地時間）、AIモデル「Claude Fable 5」を追加料金なしで使える提供期間を、7月19日午後11時59分59秒（米太平洋時間／日本時間20日午後3時59分59秒）まで延長すると発表した。有料プランの利用者は、週次の利用制限の50％分までを、契約プランの範囲内でFable 5に充てられる。 対象はPro、Max、Teamの各有料プランと、Enterpriseプランの一部（プレミアムシート契約者）。いずれも組織側が有効にしている場合に限る。申し込みや有効化の操作は不要で、ClaudeのWeb版やモバイル、デスクトップアプリ、Claude Code、Claude Cowork、Claude Designなどで使える。 Fable 5は最上位Mythosクラスの一般向けAIモデル。6月9日に2週間の期間限定で提供を始めたが、輸出規制を理由に一時提供を止め

GPT-Liveも「まるで人間と話しているみたい」と話題に 先週は、OpenAIによる新AIモデル「GPT-5.6」シリーズ公開や、新音声モデル「GPT-Live」も話題になった（関連記事：「まるで人間」　OpenAIの新モデル「GPT-Live」のトーク力が話題　間を空けずに考えながら会話できる）。 GPT-Liveは、ChatGPTと音声で会話できるモードの新版。人間の話を聞きながらAIが「うんうん」と相づちを打ったり、バックグラウンドで別のモデルを動かして推論しつつ、会話を続けられるのが売りらしい。 AI相手でもスムーズに会話を続けられるため、「まるで人間と話しているみたいだ」と評判だ。筆者もワクワクして試してみた。 “生まれも育ちも関西”のAI「Maple」爆誕 何人かあるキャラのうち、「Maple」という「快活で素直」なモデルを選び、話してみた。テンポはスムーズだし、AIがしゃべ

7月8日、ディスプレイ搭載AIグラス市場で世界首位とされる中国「Rokid」が発表会を開き、日本市場への本格参入を表明した。クラウドファンディングの「Makuake」にて歴代ランキング1位となる6億3600万円以上を達成したことを受け、今後1年以内に日本市場へ少なくとも10億円規模の投資（マーケティング、研究開発、開発者エコシステム支援など）を行うという。 昨今、AIグラスは、そのありかたが問題視されている。AIグラスに搭載されているカメラで、本人の同意なく撮影され、その動画や写真がSNSに投稿されるといったことが、世界各国で反発を招いている。つまり、「盗撮」の道具となるのは時間の問題だというわけだ。 こうした指摘は、2013年から15年まで販売されていた「Google Glass」でも起こっていた。当時からすでに、公共空間で「誰かに見られる」ことと、「撮影・保存・拡散される」ことは別問題

米Metaは7月10日（現地時間）、7日に公開した画像生成モデル「Muse Image」の、Instagram上で誰でも公開アカウントをタグ付けし、その投稿に基づくAI動画を自動生成できる機能を無効にしたと発表した。 この機能は、見知らぬ人の画像であっても、その人がアカウントを公開設定にしていれば、本人の許諾を得ることなく動画に利用できるというものだった。Metaは発表ブログを更新し、「この機能が期待に応えられなかったというフィードバックを受け、現在はご利用いただけません」と説明した。 関連記事 Metaの新AI「Muse Image」公開に伴う注意点　Instagram公開アカウントのコンテンツ再利用を防ぐには Metaが画像生成AI「Muse Image」を公開したことに伴い、Instagramの公開アカウントで投稿した写真や動画を、他者がAI機能で再利用あるいは改変する可能性が浮上し

生成AIの登場で、レガシーシステム刷新の様相が変わり始めている。 経済産業省が2025年5月に公開した「レガシーシステムモダン化委員会総括レポート」（注1）によると、レガシーシステムを保有するユーザー企業は61％に上り、大企業に限ると74％に達する。刷新が進まない要因の一つが、システムのブラックボックス化だ。改修を重ねるうちにシステムの仕様が複雑化し、それをひも解ける「システム開発時の事情を把握している人」が減ったことによりブラックボックス化が進行した。従来、この解読は人海戦術に頼るしかなかった。この状況が、生成AIが登場したことで変わりつつある。 ただし、生成AIは全ての課題を解決する「魔法の杖」ではない。顧客企業のレガシーシステム刷新に生成AIを積極的に利用している日立製作所（以下、日立）は、生成AI登場後も引き続き、「人間のエンジニアが果たす役割は大きい」と強調する。 同社の三部良太

米Harvard Business Review（HBR）は2026年7月8日（現地時間）、生成AIの普及が知識労働者の採用基準を変化させているとの研究結果を公表した。AIの台頭は決して従来の専門性を不要にするわけではない。むしろ、これまでの専門知識に「AI活用力」「批判的判断力」、そして「全体設計の視点」を掛け合わせるよう企業に迫るものだ。 同研究では、銀行・金融や経営コンサルティング、テクノロジー・メディア・電子商取引に属する30の組織を調査した。その結果、これからの新規採用者が成果を上げられるかどうかは、「職務範囲の拡張」「部門を越えた知識の統合」、そして「AIエージェントを組み込んだ業務工程の再設計」という3つの能力にかかっていることが明らかになった。 商品管理から工程設計まで　AIで変わる若手の仕事 調査の背景には、職場における生成AI利用の急拡大がある。大手多国籍銀行の幹部は、

2019年にスタートした本連載「Innovative Tech」は、世界中の幅広い分野から最先端の研究論文を独自視点で厳選、解説する。執筆は研究論文メディア「Seamless」（シームレス）を主宰し、日課として数多くの論文に目を通す山下氏が担当。イラストや漫画は、同メディア所属のアーティスト・おね氏が手掛けている。X：＠shiropen2 ドイツのアーヘン工科大学に所属する研究者らが発表した論文「Hidden Secrets in the arXiv: Discovering, Analyzing, and Preventing Unintentional Information Disclosure in Source Files of Scientific Preprints」は、査読前論文を公開するWebサイト「arXiv」（アーカイブ）に投稿された論文から個人情報や機密情報、意図し

Windows 11新機能「Cloud Rebuild」の衝撃──加速するMSアカウントとクラウドへの強制移行：Windowsフロントライン（1/2 ページ） MicrosoftはWindowsの管理機構を、よりクラウド方面へとシフトさせようとしている。 これまでもMicrosoftアカウント（MSA）の“デフォルト化”をはじめ、企業などの組織に属していないユーザー（PC）は基本的にMSAへのログインを通じて利用可能になるよう、特にWindows 11以降は徹底されるようになっている。 初期セットアップ（OOBE：Out Of Box Experience）時点でMSAへのログインを要求されるため、それまでのように「ネットワーク接続のない状態でのセットアップ」は行えない。 次のステップとして、「バックアップ＆リストア」の機能についてもクラウド利用を前提とし、クラウドにあらかじめ待避した情報

素材は3Dプリント用のコンクリート製。3Dプリントした構造体に金属飛翔体を衝突させる実験を重ね、構造や素材の処理方法ごとの耐久性・耐衝撃性を検証。得られたデータを防爆シェルターやドローン基地に生かしたという。 曲面や複雑な形状の壁面を造形できる点や、3Dプリント用のロボットアームとノズル、素材さえあれば建築場所を選ばない点が特徴で、同社は出展を通して「3Dコンクリートプリンティング製の防爆シェルター・ドローン基地の可能性を発信する」という。実験で得られた耐久性の知見は、既存事業である住宅分野にも生かす方針だ。 関連記事 ドローンが飛びながら建物を3Dプリント　英ICLなどが発表　将来は高層ビルの造形も 英Imperial College Londonなどの研究チームは、ドローンを用いて3Dプリントを実行するシステムを提案した研究報告を発表した。ドローンが自律飛行しながら素材を押し出し、積み