電子マネー、高齢者ほど高額な買い物をしていることが判明 〜 野村総研調べ | RBB TODAY

野村総合研究所（NRI）は1日、電子マネーに関するアンケート調査（第3回）の結果を公表した。 6月12日〜16日の期間、札幌市、首都圏、東海、近畿、福岡県に住む18歳以上の男女計2,250人を対象に、インターネットリサーチサービスを利用して、電子マネー（Edy、Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa、TOICA、nimoca、SUGOCA、Kitaca、SAPICA、nanaco、WAON、iD、QUICPay、Smartplus/Visa Touch、PayPass、JAL ICクーポン、taspo/ピデル）に関する調査を行ったもの。2007年5月、2008年6月に続く3回目の調査として実施されたもので、今回から札幌市を調査対象地域に追加した。 この調査結果によると、首都圏では、電子マネーの保有率が82.8％に達したほか、近畿で56.5％、福岡県で51.8％と半数を超えたことが