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大谷翔平
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ネット通販の売上が小売全体の売上に占める割合をEC化率と呼びます。このEC化率はどの国でも右肩上がり、すなわちネット通販の売上シェアが年々大きくなっているのですが、その推移は国ごとに大きく異なっています。 中国のEC化率は15%、日本は7%(2016年) 中国のネット通販はモバイルシェアが7割 中国ネット通販最大手はアリババグループ 最後に 中国のEC化率は15%、日本は7%(2016年) 5月31日に発表されたインターネットトレンド2017の資料によると、2016年に中国のEC化率は15%(下記グラフの赤線)、日本は7%前後(下記グラフの灰色線)と推測されています。 この資料はEuromonitorを参照しており、日本と中国以外にもデータがあります。EC化率の高い順に各国を並べると(2016年)、 韓国:18% イギリス:15% 中国:15% アメリカ:11% ドイツ:8% 日本:7%
アマゾンエコーやグーグルホームなどに代表されるスピーカー型音声認識アシスタント(AIスピーカー・スマートスピーカー)が、これから各家庭に普及することが見込まれています。 アメリカでは今年2450万台が出荷されるという試算もあり、日本でもオンキヨーやソニー、そしてLINEがこのAIスピーカーを発売していくことでマーケットが広がっていきそうです。 各社がいろいろなデバイスをいろいろな音声認識技術を使って発売している(これから発売する)ので、主要なものをリストにしてまとめました。 AIスピーカー(スマートスピーカー)とは AIスピーカーの用途 AIスピーカーの始まり マーケット規模 音声認識技術の精度の向上 マイクロソフト グーグル アマゾンのAIスピーカー:Amazon Echo(アマゾンエコー) グーグルのAIスピーカー:Google Home(グーグルホーム) 最後に AIスピーカー(スマ
はてなブログのトップページは、その方がユーザーにとって読みやすいだろうというはてなの思想があったからだと思いますが、記事一覧ページではなく1つ1つの記事が全文表示される仕組みになっていました。 個人的には、トップページからはいろいろな記事に遷移して、遷移した先でそれぞれの記事をじっくり読むという形式の方が好きです。 はてなブログを始めてからずっと何とかならないかなと思っていたところ、昨日はてなからリリースが出され、これを公式の方法として実現することができるようになりました(はてなブログPro限定ですが)。 一方これを実現したときに、従来サイドバーにモジュールとして表示していた「最新記事」がトップページにあると、記事一覧と内容が重複してしまうので、こちらを非表示にしました。 トップページを記事一覧表示にする方法 最新記事をトップページからは非表示、記事ページには表示にする方法 最後に トップ
メルカリの子会社ソウゾウが5月8日に本・CD・DVD専用のフリマアプリ「メルカリ カウル」をリリースしたというエントリを昨日書いたばかりですが、家電販売のノジマも5月9日に家電専用のフリマアプリ「nojima フリーマーケット」を開始していたことに気付きました。 中古ブランド品を扱うコメ兵も今年秋にフリマアプリを計画していますし、2016年には市場規模が3052億円と推定されるフリマアプリ市場(4月下旬の経済産業省発表「電子商取引に関する市場調査」より)に、多くの企業が参入してきています。 ノジマの「nojima フリーマーケット」アプリについて見ていきます。 家電専用のフリマアプリ「nojima フリーマーケット」の特徴 「nojima フリーマーケット」を「メルカリ カウル」「ブクマ」と比較 出品にかかる時間 アプリのホーム画面 気になった点(売主への商品代金の支払いについて) 気にな
アマゾンプライム会員になってからはもっぱらアマゾンを使っていたのですが、母の日のプレゼントにまだ間に合うかなと思って楽天を見てみました。 アマゾンに慣れると、お店ごとに個性があるとする楽天はなかなか見慣れないですが、逆に言うと確かにお店ごとにページの特徴があって、それはそれでよいんだろうなと思います。ちょっと見づらさはありますが。 しかし、全くよいと思わないのがメルマガです。 相変わらず注文確認画面の下部にて、メルマガをオプトアウト式(購読したくなければチェックを外す仕組み)で送りつけようとしています。 ユーザーからは「登録していないのに勝手に登録された」「勝手にメールが来るようになった」「配信停止したい」とすこぶる不評であるにも関わらず、なぜ楽天は現在に至るまでこの仕組みを続けているのか考えました。 ※楽天は楽天市場という名称の廃止を検討しているようで、このエントリでも市場という言葉は使
電車に乗っていた時に、駒澤大学が出していた広告が目に止まりました。 電車内でしたので写真などは撮っていないのですが、広告の中で覚えているのは 自由時間に何をしていますか、スマホゲームやカラオケもいいですが、思索に当てることのできる自由時間は本当に貴重なものです、大学4年間という貴重な時間を有意義に使いましょう。 ご存知ですか、学校(School)の語源は自由時間(scholē)です。 という内容です。 大学生活はずっと昔に過ぎ去ってしまいましたが、学校(スクール)の語源が自由時間(スコレー)であるということが、学校は何かを学ぶ場所であるという意識が強かったこともあり、印象に残りました。 調べてみると、古代ギリシャ語である「scholē(スコレー)」を「暇」と訳しているサイトが多く見つかりましたが、Wikipediaによると スコレーは、たんなる余暇ではなく、精神活動や自己充実にあてることの
アパレル大手でRFID(無線自動識別技術)の活用が進んでいるという記事を読み、RFIDとICタグの違いや、タグって電池切れしてしまわないのか、どういう活用事例があるのか(主にアパレルにおいて)など、今まで疑問に思っていたことをこの機会に調べてまとめました。 RFIDとは RFIDを構成する機器および通信の流れ アクティブタグとパッシブタグの違い パッシブタグとは アクティブタグとは RFIDの特徴およびバーコードとの違い RFIDの価格 アパレルでの活用事例 オンワードホールディングスのRFID活用事例 ファーストリテイリングのRFID活用事例 インディテックス社(ZARA)のRFID活用事例 最後に RFIDとは 最近いろんなところで耳にするRFIDですが、それはそもそも何かということを調べたところ、Wikipediaなどからの情報より、 RFID(Radio Frequency Ide
(読了6分)電通から2016年の広告費推定値の調査結果が発表されましたが、過去の資料とも合わせて目を引いたのが、日本のインターネット広告費シェアが15年間で2.1%から20.8%に成長したという点です。 日本の総広告費は右肩上がりでずっと伸びているわけではなく、2007年の7兆191億円をピークにいったん減少しています(2012年から5年連続でプラス成長になってはいます。本文中にグラフにて示します)。 一方、インターネット広告費は2002年から2016年の15年間で継続的に右肩上がりの伸びを示し、日本の広告費全体に対するシェアも2.1%から20.8%と、非常に大きくなっています。 日本の2016年広告市場概況 日本の総広告費は、5年連続でプラス成長 19年連続でマイナス成長の雑誌媒体の苦境 インターネット広告費は1兆3,100億円(2016年は前年比+13.0%) インターネット広告の種類
(読了5分)先日のエントリにて、オンラインショッピングを行う際にどこをスタートポイントにするか、というアンケート(アメリカ)の結果を書きましたが、そこでは「アマゾンから探す」という回答をしたユーザーが52%と、回答者の半数以上を占める結果となっていました。 それを裏付けるかのように、アマゾンはアメリカのネット通販市場の43%のシェアを占めている(2016年)という調査結果がSlice Intelligenceから発表されました。 アマゾンのネット通販市場シェアの伸び(2012年シェア25.4%→2016年シェア43%に) アマゾンのジャンルごとの成長率 アマゾンの全世界および日本の売上高の伸び アマゾンをますます磐石にしていくアマゾンプライム・アマゾンエコー アマゾンのマーケットシェアを突き止めたユニークな調査方法 最後に アマゾンのネット通販市場シェアの伸び(2012年シェア25.4%→
(読了6分)ネットで何かを探すとき、検索エンジンは何を使っていますか? きっとグーグルですよね。ヤフーの方もいらっしゃると思いますが、(実はヤフーはグーグルの検索エンジンをカスタマイズして使っています)検索エンジンにおいて圧倒的なシェアを持つグーグルにとって最大の脅威は(アレクサをも持つ)アマゾンである、という記事(英語)がありました。 グーグルは何かを探すとき、アマゾンは何かを買い物するとき、というように、この2つを比較対象とするのはおかしいのではないか?とお思いの方もいらっしゃると思いますが、どういうことかこれから見ていきます。 グーグルのビジネスモデル=広告 購買意欲のあるユーザーが、アマゾンを検索の入り口にし始めている なぜユーザーはアマゾンで検索しているのか アマゾンをさらに優位に、グーグルを窮地に追いやるデバイス、アレクサ グーグルの次の打ち手 さいごに グーグルのビジネスモデ
(読了5分)1月20日に日本百貨店協会が発表した2016年の全国百貨店売上高は5兆9780億円となり、1980年以来36年ぶりに6兆円を割り込んだというニュースがありました。 百貨店売上高のピークは1991年の9兆7130億円 2016年百貨店売上の内訳(地区別・商品別) 2016年百貨店売上を地区別で見た場合 2016年百貨店売上を商品別で見た場合 百貨店売上を、ネット通販(EC)市場規模の2011年および2016年売上と比較 コンビニの2016年売上は10兆5722億円、全国で5万4,501店舗 最後に 百貨店売上高のピークは1991年の9兆7130億円 百貨店売上高は、1991年にピーク(売上高は9兆7130億円)でしたが、2016年はそこから39%の減少となっています。91年から上がり下がりしているわけではなく、基本的になだらかな右肩下がりの売上高の推移となっています。地方店の閉店
(読了5分)1000兆円を超える国の借金、高齢化がもたらす社会保障費の増大、そして少子化など、断片的な情報から「将来はどうなるのか」という不安がありますが、12月23日に発表された平成29年度予算政府案を見たところ改めて、「将来の生活は自衛するしかないんだな。。」ということを思い知りました。 歳出と歳入のバランス 社会保障費増大のペース 公債金の残高 将来の生活は自衛するしかない理由 予算案は財政の現状や各項目の内訳・伸び率が示されており、全体像を分かりやすく把握することができます。 発表された平成29年度予算案からいくつかの要素を抜き出して見ていきました。数字資料は全て財務省発表のこちらをソースとしています。 歳出と歳入のバランス 予算規模ですが、平成29年度予算案は過去最大となる97兆4500億円となっています。 歳出としては 国債費(24.1%) 社会保障費(33.3%) 地方交付税
(読了4分)アマゾンプライムの会員数がアメリカでは6500万人を超えたというCIRPのレポートが出ていましたが(アメリカの人口は3.2億人のため、およそ5人に1人がアマゾンプライム会員であるという衝撃的な数字になっています)、そこから連想して アマゾンの会員数は世界全体で一体どれくらいいるのだろう? ということを調べてみました。 アマゾンはあまり多くの数字情報をオープンにしていませんので、公表されている数字という事実に仮定を置き、そこから推定していきます。 2017年4月17日追記:世界のアマゾンプライム会員数を65.4百万人、日本のアマゾンプライム会員数を200万人から300万人とこちらの記事で推定しました(アメリカは49.5百万人)。 アマゾンの全世界売上および伸び率 アマゾンの会員数は2015年に3.06億人~3.17億人の見込み 事実 仮定 推定 他の調査結果 アマゾンの会員数は2
(読了3分)ロコンドが8月24日から開始している、「ロコチョク」というサービスを応用したオムニチャネル事例があります。 実施している場所 利用のされ方 西武・そごうオンラインオーダーのポイント 百貨店の売り場に無い商品もロコンドで取り扱いがあればその場で店員もしくは消費者がオーダーし、消費者は数日後に売り場に届く靴を試着してみて、気に入ったら購入する、という仕組みです。 こちらの取り組みはまずはそごう・西武の3店舗を対象として始めているということで、先日イオンモール幕張新都心店に行った際に見てきましたので、こちらもメモしておこうと思います。 イオンモールの事例はこちらの記事にまとめています。 www.yellowpadblog.com 実施している場所 このサービスは、そごう・西武の3店舗(西武船橋店と西武大津店、そごう徳島店)で実施されています。 私が訪れた西武船橋店では、3階の婦人靴売
(読了5分)アマゾンに牽引されるように、即日配送・当日出荷を提供するECサービス(通販)が増えています。 どのような仕組みでこの即日配送・当日出荷が実現されているかを図解します。 ゾゾタウンが即日配送の対象エリアを拡大 即日配送・当日出荷とは 即日配送・当日出荷を可能にするオンラインショッピングの配送の仕組み 当日配達が使えるサービスはまだ少ない 当日配達の条件は厳しい 最後に ゾゾタウンが即日配送の対象エリアを拡大 アマゾンがPrime Now(プライム・ナウ)の対象エリアを拡大したばかりですが、 yellowpad.hatenablog.com 今度はゾゾタウンが即日配送の対象エリアを広げたと11/28に発表しました。ファッションスナップの記事によると 従来の即日配送サービス対象エリアは首都圏・関西・中部エリア これに加え、中国・四国エリアへの即日配送サービスを開始 利用手数料は350
アマゾンがPrime Now(プライム・ナウ)の対象エリアを拡大 アマゾンのPrime Now(プライム・ナウ)について 便利さを体験すると、それがその人にとっての「当たり前」「スタンダード」になる 業界が横並びで新しいサービスに対応し、全体として疲弊した事例 アマゾン以外の事業者もがんばるしかない 最後に 関連記事 参考 アマゾンがPrime Now(プライム・ナウ)の対象エリアを拡大 (読了6分)アマゾンがPrime Now(プライム・ナウ)の対象エリアを東京23区全区(一部地域を除く)に広げることを11月15日に発表しました。 このニュースを知って最初に思ったのは 「これで対象地域の人はますます便利になるけれど、配送に対する消費者の期待値がさらに高くなっていくな」 「その高い期待に応えるべく、事業者にもさらにプレッシャーがかかるな」 ということです。 商圏へのアクセスが概ね良好な東京
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