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買ってよかったもの
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クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事(日・英・中 3言語)もご覧いただけます。詳しくはこちら。 近くのエルメス店舗でハンドバッグ「バーキン」を買い、それを転売すれば、5分で価格が倍になる。だが、世界で最も入手困難なハンドバッグを手に入れるプロセスは想像以上に複雑だ。 ベーシックなブラックレザーの「バーキン25」の価格は、エルメスの店舗で税抜き1万1400ドル(約180万円)。購入者はすぐに2万3000ドルでプリヴェ・ポーターのようなハンドバッグ転売業者に売り渡すことができる。その後、プリヴェ・ポーターはインスタグラムやラスベガスのポップアップストアで最高3万2000ドルで販売する。エルメスの製造原価は約1000ドルとアナリストは推定する。 常軌を逸した「バーキン経済学」は、客と店員の力関係をひっくり返した。エルメスの店舗では、こびへ
EUは域内の自動車産業を守るため、中国製のEVに追加関税を課すことを決めた。だが「中国のテスラ」とも呼ばれるBYDにとって、この規制強化は痛くもかゆくもないようだ。BYDの強みと戦略に英紙が迫った。 「EUは私たちを恐れている」 サッカー欧州選手権が開幕した6月14日、開催国ドイツはミュンヘンで開幕戦を飾った。ミュンヘンはサッカーの街として有名だが、それだけではない。ここは、ドイツを代表する自動車メーカー、BMWの本拠地なのだ。 しかし、開幕戦がおこなわれたスタジアムやテレビ中継にBMWやフォルクスワーゲン、メルセデス・ベンツといったドイツメーカーのロゴが現れることはない。このヨーロッパ最高峰の国際大会のスポンサーを務める唯一の自動車メーカーが、中国の比亜迪(BYD)なのだ。 自動車売買サイト「オートトレーダー」によると、この広告キャンペーンの結果、大会最初の週末の6月14〜16日に、BY
「読書を好きになる機会」が激減 ニューヨーク市の公立小学校が「子供たちに本の読み方を教えなくなった」として物議を醸している。 同市が進める新プログラムでは、これまで約20年にわたって実施されてきた読み書きを大幅に変更し、音声学と理解力を重視したアプローチ「フォニックス」(英語の綴りと発音の間にある規則性を学ぶことで、英語の読み方を習得するための学習法のひとつ)を採用する。 この変更は「同市の3〜8年生の児童たちの読解力の急落を受けてのもの」だと報じられている。
ソウルで活動する巫堂のイ・キョンヒュンさんの祈祷所には、仏像や土着の神々の像とともにロウソクや線香が並べられていた Photo: Kim Soo-hyeon / Reuters ソウルで活動する巫堂(ムーダン=朝鮮のシャーマン)のイ・キョンヒュンさん(29)の祈祷所には、仏像や土着の神々の像とともにロウソクや線香が並べられていた。その様子は、何世紀も前から受け継がれてきた巫堂の祈祷所と何ら変わらないように見える。 だが、「エギ・ソンニョ」(ベビー・エンジェル)という愛称で知られるイさんが相談者と接触する方法は完全に現代的だ。数十万人のフォロワーを抱えるソーシャルメディアのアカウントを利用するのだ。 イさんは、「巫俗(ムーソク=朝鮮のシャーマニズム)は、目に見えない神秘的で精神世界に属するものと信じられてきた」と語る。だが2019年、ユーチューブ上に自身のチャンネルを開設して以降、このスピリ
砂漠に無機質な建物 ペルシア湾岸諸国を舞台にした人工知能(AI)覇権争いを自分の目で確認したいなら、ドバイ近郊のゴルフ場近くの工業団地内にある、看板も社名もない建物に行ってみるのもひとつの手だ。窓がなくて無機質で、驚くほど清潔な施設である。 内部に足を踏み入れると、床に粘着性のある青いフロアマットが敷かれており、外から砂粒が持ち込まれないようになっている。 肌を焼くような屋外の熱と同様、ごく小さな砂漠の砂塵ひと粒であっても、そこに格納されている数百万ドルもの機器に害を及ぼしかねない。 この巨大な施設は面積が2万3648平方フィート(2197平方メートル)で、稼働を開始したのは着工から18ヵ月後の2023年9月。データセンター企業エクイニクス(Equinix)がUAEで運用する4つ目のデータセンターだ。米国カリフォルニア州レッドウッドシティに本社を置く同社は、UAEの隣国サウジアラビアへの進
あらゆるトラブルを想定して周到な計画を立ててトレッキングに出かける人がいる一方、何の準備もせずに出かける安易な考えの人もいる。そんな準備不足は、いつ遭難につながるかもわからない。香港でワイン商を営むフランス人のマルタン(33)が沖縄のジャングルで過ごした地獄の夜を振り返る。 2017年、私は友人のヴァランタンとともにサーフィンをしに、3~4泊で沖縄に行く計画を立てた。私も彼も当時は香港在住だった。私たちは沖縄本島最大の都市に到着して早速レンタカーを利用しようとしたが、運転免許証の翻訳などが必要で手続きが複雑だったため、タクシーを使うことにした。ところが、そうやってかなり高い運賃を支払ってたどりついた最初のサーフィン・スポットには全然、波がなかった。 シーズンを完全に間違えていたのだ。私たちは沖縄本島の西岸にいた。おかしな考えが頭をよぎったのは、そのときだった。島の反対側まで歩いてみようかと
米国ではいま、2万人の高齢者たちが、大学が彼らのために用意した施設で暮らし、キャンパスで学びながら老後を満喫しているという。ベビーブーマー世代の高齢者と大学の双方にとって有意義なこのプロジェクトを、英誌「エコノミスト」が取材した。 大学内に高齢者施設 「宇宙には私たちしかいないのでしょうか? それが、ここで答えを出そうとしている核心的な問題です」と、NASAとも協働している惑星科学者、ミーナクシ・ワドワは熱心に聞き入る学生たちに語りかける。この問いに答えるためには、「火星に行き、岩石を採取する必要があります」と彼女が説明すると、ある学生はノートに書き留め、別の学生はiPhoneでスライドの写真を撮った。 アリゾナ州立大学(ASU)のこの教室は、多くの点で他と変わらない。熱心な女子学生たちが前列の席を占め、男子学生たちは後方の席に散らばっている。だが、彼らが身につけた補聴器が、この教室が普通
20年ぶりに新しいデザインの日本円紙幣が発行された。偽造防止のための最新のホログラム技術を世界で初めて採用し、誰でも利用しやすい「ユニバーサルデザイン」を取り入れるのが主な目的とされる。しかし、その導入には多大な混乱を伴う。これは吉と出るのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が分析する。 新紙幣導入に伴う多大なコスト 7月3日、日本は20年ぶりに3種類の新紙幣を発行した。 しかし、この変更は、それほど簡単でも、低コストでもない。日本には現金が必要な自動販売機や発券機が390万台もある。労働力不足が深刻で、政府がキャッシュレス化を推進するこの国で実施するというのは、信じがたいことだ。新しいデザインの紙幣は、インフレを促進するか、抑制するかだが、どうなるか予測するのは非常に難しい。 最新の偽造防止技術一式が用いられたこの紙幣は、魅力的で印象的だ。1000円札にはノーベル生理学・医学賞の最終候補
資本主義とは相いれない 斎藤はベルリンのフンボルト大学に留学し、エコロジーに関するマルクスの視座についての研究で博士号を取得した。2016年には、マルクスの「エコソーシャリズム」に関する学術書を出版。同書の英訳版は、マルクス主義の伝統に基づいた著書に対して与えられる権威ある賞、ドイッチャー記念賞を受賞した。 同時期、環境活動団体のあいだで数十年にわたり議論されていた脱成長理論が、ヨーロッパでブームとなった。斎藤はティム・ジャクソンやギオルゴス・カリス、ケイト・ラワースなどの著作を読みはじめたが、これらの理論家はみな、地球という惑星には限界があり、人類がそれを超えてしまえば大きな混乱は避けられないと主張している。 それまでも、トマス・マルサス以降の思想家たちは人口拡大の限界について語ってきたし、ときにはそこに物議を醸す主張が含まれていた。たとえば、ポール・エーリックは1968年のベストセラー
「クレイジーなアイデア」 自分がおかしいやつだと思われていることを、斎藤幸平は自覚している。それこそが大事なポイントなのではないか、と最近ニューヨークを訪れたこの日本人哲学者は私に語ってくれた。 「たぶん、ショックを受ける人も多いでしょうね」と彼は言う。「このクレイジーなやつは何を言っているんだ? って」 そのクレイジーなアイデアというのが、「脱成長コミュニズム」だ。それぞれ単体でも賛否両論ある概念を、二つもくっつけているのだ。 経済の成り行きと炭素排出量は常に相関関係にあり、したがって気候変動への最善の対策とは、富裕国における消費を縮小させ、エネルギー需要を生み出しGDPを拡大させる「原料処理量」を削減することだと、脱成長理論は主張する。 脱成長ムーブメントは近年、とりわけヨーロッパや学術団体において勢いを増してきた。その理論には劇的な含意があり、贅沢な近代的生活を維持するためのカーボン
米ハーバード大学政治学教授のスティーブン・レビツキーは、2024年11月におこなわれる米大統領選が、どのように民主主義に影響するとみているのか。崩れゆく米国政治に改革をもたらすことは可能なのだろうか。スペイン「エル・パイス」紙がインタビューした。 トランプに追い風 ──11月の米大統領選で、米国の民主主義は危機にさらされるのでしょうか? それはもう疑う余地はありません。といっても、米国がロシア流の権威主義に向かっているとは思いません。権威主義に反対する勢力、米国の民主主義を守る力は、少なくとも中期的には充分、強力です。 どちらかというと、ハイブリッドな体制に向かう危機になるのではないかと思っています。つまり権力が乱用され、メディアや反対勢力に対するある程度の弾圧や攻撃、また一定の暴力が見られる可能性がある「競争的権威主義」ということです。トランプは、民主主義の基本的なルールを破る意思がある
「彼らは『人皮面具』を使って犯罪行為をしている」と上海の朝刊紙「新聞晨報」は断じる。この面具はより具体的にいえば、シリコンマスクのことで、一般的には映画や芸術の分野で使われている。 中国の多くの都市で、警察はこうしたマスクの危険性を警告している。自らの正体を隠したい犯罪者らの新たな手段になっているからだ。 江蘇省の徐州市では、住居侵入窃盗事件20件ほどがシリコンマスクをかぶった容疑者1名によるものだったことを警察が突き止めた。容疑者は変装して「顔を変え」、警察から逃れようとしていたと同紙は説明する。 上海市では、ひとりの泥棒が老人男性に見えるマスクをかぶって、民家4戸に侵入した。この泥棒は、10万元(約220万円)以上に相当する物品を盗んだと同紙は報じている。 マスクが社会リスクになりつつある 「シリコン顔面マスクは社会リスクになりつつあり、われわれは自らの顔を守らねばならない」と「光明日
「kawaii」、「emoji」、「sushi」などとともに、「hentai」も海外へ流出した日本語の一つだ。だが、日本での「変態」とは少々意味が異なり、海外での「ヘンタイ」は漫画やアニメのジャンルの一つ、「ポルノ漫画」、「ポルノアニメ」を意味する。 「ファンタスム(幻想)」はどこで生まれるのか──? ポルノ関係者にこの質問を投げかければ、「日本」という答えが返ってくる可能性が高い。数字は明白に示している。大手ポルノ共有サイト「Pornhub」で、2019年からもっとも多く検索されたワードは「ヘンタイ」(ポルノ漫画、ポルノアニメ)、そして2番目は「日本人」である。 この流行は世界的なもので、ポーランドからメキシコまで、男女問わず長く続いている。まったく驚くべきことだ。 そこで数々の疑問が浮かぶ。長らく青少年のコンテンツだった漫画が、どうして大人の隠れ場に入り込んできたのだろうか? 文化的に
経済学者のタイラー・コーエンは、自身のポッドキャスト番組に社会心理学者のジョナサン・ハイトを招き、悪化が懸念される子供たちのメンタルヘルスについて議論を交わした。 親の政治的信条が子供に与える影響はあるのか、SNSに人類が適応するのは可能なのか──などコーエンが投げかける話題は多岐に渡る。 米国を代表する知性二人による刺激的な対話から見えてくる私たちの未来とは?
名声経済に飲まれるZ世代 ジョナサン・ハイト(以下ハイト): 私の学生と話していると、Z世代の人たちはオンライン上の人間関係を維持するために毎日何時間も費やしています。これが彼らの生活の大部分を占めており、ほかのことに注意を向ける余裕がほとんどありません。 30歳未満で多大なインパクトをもたらしたインターネット界の人物がいないことはOpenAIのCEOサム・アルトマンも指摘しています。 しかし、あなたはZ世代がもっとも創造的で生産的な世代だと語っていましたよね。誰かZ世代で世界に大きな影響を与えた人たちを挙げられますか?
医療制度の改善が先 前編で紹介したアリソンの事例は、医療・社会福祉制度が破綻し、恥ずかしいほど長い治療の待機者リストと、他国と比べて低いがんの生存率という背景がありながらも、安楽死導入へとまっしぐらに向かおうとする英国などの国に疑問を投げかける。 アリソンは、こうした改革に向かう人々に何を伝えたいだろうか? 「まず、医療システムを改善してから安楽死導入を検討せよと言いたいです。さもなければ、それはとても危険な一歩となります。私たちには、死を選ぶ前に適切でタイムリーなケアを受ける資格があるのですから」 世界に先駆けて安楽死を導入したベルギーやオランダを取材すると、すでに医療差別や社会的疎外を受けている弱者集団への影響が大きいとわかる。 たとえば、2023年のある研究では、学習障害や自閉症を抱えて生きるのが苦しいというだけの理由で、8人のオランダ人が安楽死したことが明らかになった。ほかにも、そ
『ワーク・シフト』『LIFE SHIFT──100年時代の人生戦略』の著者リンダ・グラットンが、変化の激しい現代のワーク・ライフ・バランスを論じる連載。 これからの時代、どうやって人材管理をするのがベストなのか──そう悩む管理職に、グラットンは「基本に立ち戻れ」とアドバイスする。 もしいまあなたが経営者や管理職の立場にあるなら、まさに荒波を航海するような心地だろう。 経済は衰退しているにもかかわらず、労働市場は逼迫している。パンデミック以後、50代以上の労働者の多くがそのままリタイアしてしまい、その穴を埋める人材が見つからないことも一因だ。 物価の高騰は生活水準に関するさまざまな不安を呼び起こし、賃上げの要求も高まっている。他方、在宅とオフィスのハイブリッド労働は、スケジュール調整の地獄を生み出した。 もしあなたが若手のリーダーや管理職であれば、この組み合わせはあなたのキャリア史上最大の困
治療もなしに「安楽死」を勧める 2022年の感謝祭休暇のことだ。アリソン・デュクリュゾーは、腹部の痛みを感じはじめた。最初はターキーの食べすぎだろうと思っていたが、痛みは長引いた。 2週間後、彼女はかかりつけ医を受診しCTスキャンを受けたものの、原因はわからなかった。直後、痛みはさらに悪化したため、彼女のパートナーはバンクーバー島にある地方病院の救急センターに行くことを勧めた。そこの医者は、彼女が重度に進行した腹部のがんに侵されていると告げた。最も恐れていた事態だった。 当時56歳だったアリソンは結局、進行の速い腹膜がんのステージ4と診断された。2023年初頭に専門医の診察を受けると、あと数ヵ月しか生きられないだろうとのことだった。化学療法は彼女のがんには効かず、せいぜいわずかな時間稼ぎになるだけで、手術も不可能だというのだ。その代わり、家に帰って法的な書類を整理し、医療による死亡幇助(M
フランス国民議会(下院、定数577)選挙の1回目投票が6月30日におこなわれ、極右政党「国民連合」が躍進し、最大の得票率を得た。 国民連合は得票率33%で首位に立ち、次いで左派連合の「新人民戦線」が28%、エマニュエル・マクロン大統領率いる与党連合は21%にとどまった。 フランスの総選挙は2回投票制で実施される。7月7日の決選投票で国民連合が勝利を確実にすれば、極右の首相が誕生する可能性がある。 2回投票制とは? フランスの総選挙の仕組みは、1回目投票で過半数を獲得した候補がいれば、そのまま当選となるが、いない場合は決選投票で決める。その際、1回目投票の上位2候補は自動的に決選投票に進み、得票率が12.5%を超えた候補も進むことができる。 このため、決選投票が三つ巴の戦いになる選挙区も出てくる。 国民連合が躍進した理由 移民排斥や人種差別的な主張を掲げる極右政党がなぜこれほどまでの支持を集
死亡率はサプリ摂取者のほうが高かった 複数のビタミンが配合されているマルチビタミンは人気のサプリメントだ。米国では成人の3分の1が摂取しているとされる。 だが6月26日に医学誌「JAMA」に掲載された研究によると、マルチビタミンを毎日摂取しても心臓病やがんによる死亡率は下がらないことがわかった。 米国立がん研究所がおこなった同研究は、約39万人の成人のデータを20年以上にわたって追跡調査したもの。被験者の年齢の中央値は61.5歳で、慢性疾患の既往歴はなく、概して健康な人たちが研究に参加したという。
中年期は大きな転換が必要だ。人生の後半に栄光と輝きを夢見る人はほとんどいないが、ベストセラー作家でホスピタリティー起業家のチップ・コンリー(63)の考え方は違う。 著書『ミッドライフを楽しむには:年を重ねるごとに人生が良くなる12の理由』(未邦訳)のなかで、コンリーはこう問いかけている。 「中年期の自然な移行を、危機としてではなく、“さなぎ”の時期と考えてはどうか。脱皮して、羽を広げ、知恵を世界に授粉しながら、私たちのなかにある深遠なものが目覚める時期だ」 米国の人口が急速に高齢化するなか、中年期を前向きな変化が起きる有望な時期として捉え直すことが新たな課題となっている。それを実現する方法についてコンリーに聞いた。 ──中年期の変化のロールモデルは誰でしたか? 父親です。彼は会社員として無難な道を歩んでいたのですが、40代後半で起業を決意しました。スタンフォード大学に子供2人を通わせ、もう
ピカディージョ 作り方 1 厚手の大きな鍋にオリーブ油を入れ、強めの中火にかける。油がふつふつとしてきたら、玉ねぎ、チョリソー、にんにくを加えて混ぜ合わせ、玉ねぎがしんなりするまで約10分炒める。 2 牛ひき肉を加え、ほぐしながら焼き目をつけていく。塩胡椒で味付けをする。 3 トマト、ワインビネガー、シナモン、クミン、ローリエ、クローブ、ナツメグを加えてかき混ぜる。火を弱め、ふたをして約30分煮込む。 4 ふたを取り、レーズンとオリーブを加えてさらに15分ほど煮込む。ご飯を添えて召し上がれ。 © 2024 The New York Times Company
11月の米大統領選に向け27日開かれたテレビ討論会で民主党の現職バイデン大統領が苦戦したことを受け、米国の同盟国の一角では、共和党のトランプ前大統領の返り咲きに備える動きが強まっている Photo: Kenzo Tribouillard / Reuters 11月の米大統領選に向けて27日に開かれたテレビ討論会で民主党の現職バイデン大統領が苦戦したことを受け、米国の同盟国の一角では、共和党のトランプ前大統領の返り咲きに備える動きが強まっている。 討論会では、バイデン大統領は序盤から時折声がかすれ、言葉に詰まる場面もあった。バイデン氏が討論会で「高齢懸念」を払拭するという期待も高まっていたが、同氏の精彩を欠く姿を受けて民主党内でも動揺が広がり、一部の民主党員からは、候補者の交代という異例の措置が必要かもしれないとの見方も出ている。 海外の新聞各紙の紙面も、バイデン氏に対する非難が目立った。仏
テスラは2024年6月に開催した定時株主総会でイーロン・マスクCEOの560億ドル(約8兆8000億円)の巨額報酬案を承認した。報酬額は米国で史上最高額となる。一方、この巨額の報酬を巡っては米国デラウェア州の裁判所が無効との判断を下し、そのゆくえが注目されていた。株主総会を前に、テスラのデンホルム会長に英紙が単独取材。これまであまりメディアの前に登場しなかった彼女は、イーロン・マスクの巨額報酬についてどう語ったのか。 イーロン・マスクをどう思っている? テスラの会長でシドニー在住のロビン・デンホルムは、CEOであるイーロン・マスクの予期せぬツイートで目覚めることに慣れている。「もし私に魔法の杖があれば、ツイッター(X)なんて消してしまうのに」と、彼女は本紙「フィナンシャル・タイムズ」のインタビューで冗談を飛ばした。 マスクがXに投稿する挑発的な発言は、規制当局や政府とのトラブルを引き起こす
銅価格の高騰が止まらない。銅不足のリスクをはじめ、今後の銅市場を理解するための4つの質問に、世界で2番目の銅取引量を誇る大手資源商社「トラフィギュラ」のエコノミスト、グレアム・トレインが答える──。
多くの外国人観光客が押し寄せるなか、日本各地の観光地のみならず、以前はそうでなかった場所までもが彼らの振る舞いに悩まされている。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、住民たちの複雑な心境を聞いた。 最近では2回、マツモト・ショウジの理髪店に、散髪を希望する外国人観光客が入ってきた。正面のドアは半分以上開けると大きな音で軋む、そんな店だ。 1人目はイタリア人、2人目は英国人だった。75歳で、どちらの言語も話さないマツモトは、どうコミュニケーションをとればいいのかわからなかった。彼はハサミを手にとり、散髪を始めた。長年の経験だけを頼りに、この気まずいめぐり合わせを切り抜けることができますように、と願いながら。 2022年に新型コロナウイルス関連の入国制限が撤廃されて以降、円安の後押しを受け、旅行者が日本に押し寄せている。岸田文雄首相をはじめとする政府関係者のなかには、オーバーツーリズムを懸念する声
占星術や血液型など、自分の性格や人との相性を診断する方法は、無数にある。そんななかでも筆者が信頼を置くのが、半世紀以上前に米国で提唱され、現在も使われているマイヤーズ・ブリッグス・タイプ指標(MBTI)だ。 この記事は、愛をテーマにした米紙「ニューヨーク・タイムズ」の人気コラム「モダン・ラブ」の全訳です。読者が寄稿した物語を、毎週日曜日に独占翻訳でお届けしています。 性格診断に夢中になったワケ 3度目のデートの後、クレアに診断を受けてほしいと言った。 私たちの関係は順調だった──手と手が触れ合い、膝と膝がかすめ、頭と頭が近くにあった。家に帰ってひとりでベッドに倒れ込む頃には、これはいけるんじゃないかと思って顔が火照った。かなり酔ってもいたけれど。 クレアは16性格診断に興味をもったみたいだったから、彼女にそのリンクを送った。それからメモアプリを開いて、診断結果を予測して「クレア、INFP」
子供を持つことで、女性のキャリアに支障が出るということはよく言われてきた。だが、長期的に見たとしても、女性たちが失われたキャリアを回復することはできないのだろうか? 私は前週までの育児休暇から復帰して、書く気満々だ。「子持ちになった途端、築いてきたキャリアが損なわれる恐れがある」とする研究も枚挙にいとまがないではないか。次は我が身、という恐れは早急に振り払うに越したことはない。しかし、ここで思い出す──自分は父親だった。それで、ほっとしてコーヒーを飲みに行く。 子供を持つことで被るキャリアの打撃、経済学者がいう「チャイルド・ペナルティ」で割りを食うと考えられているのは、母親だけだ(マザーフッド・ペナルティと呼ばれる)。 実は、子供の出産後に職場復帰する母親も、ひと息入れることはできるかもしれない。母となった自分の当面の手取りは減りそうで、父となった男の収入は変わりがないと知れば腹も立つだろ
日本でも揺らぐ「報道の自由」 近年、世界中でメディアへの脅威が高まっている。 パレスチナ自治区ガザやロシア、中国などでは記者が不当に拘束され、暴力を受ける事例が相次ぐ。権力の不正を暴こうとする記者をインターネット上で組織的に中傷する問題も起きている。 東京新聞と中日新聞の海外特派員らによって書かれた『報道弾圧 言論の自由に命を賭けた記者たち』(ちくま新書)は、政治思想・派閥による分断や、ポピュリスト政治家の台頭、SNSやデジタルプラットフォームの普及といったメディアを巡る諸問題を切り口に、各国の報道機関が直面する危機と、それに果敢に立ち向かおうとするジャーナリストたちの姿に迫っている。 ではなぜ、いまメディアに逆風が吹いているのか。本書において、豪メルボルン大学でジャーナリズムを研究するデニス・ムラー上級研究員(取材当時)は、メディアを統制しようとする動きが世界中で加速する背景には、200
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