東京五輪・パラ、不完全でも中止を想定しない理由 ＩＯＣ、ＩＰＣ両会長が描く「東京モデル」とは ｜ 47NEWS

東京五輪・パラリンピックは３月２５日、国内の聖火リレーが福島県からスタートし、カウントダウンが始まった。しかし変異株の出現で世界的に新型コロナウイルスの感染状況が見通せず、海外在住者の一般観客受け入れは正式に断念。１年前に安倍晋三前首相が表明した「完全な形」での開催は実現せず、国際交流や平和な社会の推進を目指すという五輪本来の根本思想「オリンピズム」が十分に体現されない異例の大会となる。 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）＝ドイツ＝は「７月２３日の開幕を疑う理由はない。問題は五輪が開催されるかではなく、どう開催するかだ」と中止を想定せず、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のアンドルー・パーソンズ会長（４４）＝ブラジル＝も共同通信とのインタビューで「五輪とパラは共同歩調を取る。最悪のシナリオである中止や代替大会の選択肢は考えていない」と強調した。逆風が吹く世論との