9割反対でも伊藤忠がデサントを買収した理由

伊藤忠の行ったデサントに対する「敵対的TOB」を、経営学の視点から読み解きます（撮影：梅谷秀司、尾形文繁） 2019年3月、総合商社の伊藤忠がスポーツ用品大手のデサントに対してTOB（株式の公開買い付け）を成立させました。このTOBに対しては、デサントの労働組合が反対し、国内従業員の約9割以上が反対署名をしたといわれています。このような「敵対的TOB」が日本の主要企業間で成立したのは、実質的には初めてです。今後、「敵対的TOB」は日本に定着していくのでしょうか。 「敵対的TOB」に対する思い違い 伊藤忠がデサントに対して「敵対的TOB」を行ったというニュースに驚いたビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。大会社である伊藤忠が、資本の論理、つまり金の力で、弱いものいじめをしたような印象もあり、伊藤忠にとってはマイナスのイメージが残りそうです。 しかし、伊藤忠がいじめる側で、デサントがいじ

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うーむ

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落ち目のデサントをここまでして手に入れたかった伊藤忠には、それなりの戦略がある。中国だけじゃなかろう。老老舗のデサントに理解できる人がいなかったってことか。ブランドにあぐらかいてる典型だもんな。