日本郵船､次期社長が示した勝ち残りの覚悟

日本郵船は12月25日、2015年4月1日付で内藤忠顕副社長（59）が社長に昇格する人事を発表した。工藤泰三社長（62）は会長に、宮原耕治会長（69）は相談役に就任する。 リーマンショック後の2009年に就任した工藤社長は在任期間を振り返り、「とても満足できるレベルではないが、自動車物流や海洋資源事業などを大きく育てる素地は作れ、優良可でいえば可の段階までは来たと思う」と述べた。 このタイミングで社長を退くことについて、「今後はリーダーに必要な誠意・創意・熱意の中でも、特に創意が必要になる。何より若さが必要であり、交代を決断した」（工藤社長）と説明した。次期社長の内藤氏は主に営業畑を歩きつつ、ドイツ現地法人の立ち上げなどに携わった経験を持つ。2009年からは経営企画部門を担当し、中期計画の立案も主導した。 リーマンショック後は2度の赤字転落 2014年度から始まった5カ年の中期計画では、全