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アドビとは異なるアプローチ　動画編集にどうAIを使うか、「DaVinci Resolve 20」の新機能を探る：小寺信良の「プロフェッショナル×DX」（1/2 ページ） 4月5日から9日まで、米国ラスベガスにて毎年恒例のNAB Showが開催された。数多くの製品やソリューションが公開されたが、プロ機の世界では発表後すぐに販売が開始される例は少ない。まずはNABで反応を見てさらに方向性を調整したのち、年内に発売といった流れが通常である。 Blackmagic Designも多くの新製品を発表したが、メジャーアップデートの「DaVinci Resolve 20」は即日β1が公開され、すぐに試すことができるようになっている。NAB発表製品で今すぐ触れる、数少ない製品の一つだ。 例年だと今後β版が2カ月ぐらいかけて6回から7回ほど出され、その後正式バージョンがリリースされるというスケジュールになる

2025年のゴールデンウイーク（GW）がやってくる。暦上は飛び石連休となっているが、新年度の開始から約1カ月、疲れを取るためにゆっくりと過ごす人も多いだろう。一方、次々に新しい技術や知見が出てくる生成AI関連の動向にキャッチアップする良いタイミングでもある。そこで、企業が無料で公開しているAI関係の教材・資料を紹介する。 今回は、25年4月以降にITmedia AI＋で取り上げた記事の中から、4点を紹介する。直近で話題になったものを集めた。 ChatGPT開発元が紹介する活用法とは 米OpenAIは、AIに関する動画教材をまとめたWebサイトを公開している。ChatGPTの活用法や、動画生成AI「Sora」のチュートリアルなど、開発者向けに加えて教育関係者向けの教材を集約。いずれも会員登録をすれば無料で視聴できる。プロンプトエンジニアリングの入門・応用コンテンツや、教育者向けにAIの基礎を

大阪・関西万博のウズベキスタン館は4月24日、来場登録者へのQRコード配信に不備があり、個人情報の一部が流出したと発表した。氏名やメールアドレスなどの情報を含むQRコードについて、誤って他人を配信するケースがあったという。流出した可能性のある登録者は200人未満としている。 1通のメールに複数のQRコードを添付していたケースがあり、読み取った人は誰でも姓・名・メールアドレスを閲覧できる状態だった。同館は、オンライン登録システムへのアクセス集中が原因だった可能性があるとみており、「登録受付開始から2時間足らずで、1万人超という想定を上回る申し込みがあった」と説明している。 同館の関係者は、日本時間の24日午前10時に事態を把握。ウズベキスタン現地のIT部門に連絡し、2時間以内にオンライン登録システムを停止した。発行されたQRコードは全て無効化し、コードに含まれていた個人情報もシステムから削除

サイバー脅威の高まりからCSIRTをはじめとしたセキュリティ組織の重要性が叫ばれている。だが、ただ組織を立ち上げるだけでは取り組みはうまくいかない。組織の力を最大限に発揮するノウハウを現役CSIRT担当者たちが語り合った。

2024年6月のサイバー攻撃によって大規模障害が発生し、約2カ月間サービスを停止する事態に陥ったニコニコ。アマゾン ウェブ サービス ジャパンが25年6月25～26日に幕張メッセで開催予定の年次イベント「AWS Summit Japan 2025」では、運営会社のドワンゴが登壇し、ニコニコのセキュリティに関する講演を行う。 タイトルは「ニコニコの大規模セキュリティ改革」。イベント公式サイトの講演概要によれば「AWS製品を活用したセキュリティ監視基盤の構築と、AWSのセキュリティ専門チームと連携したインシデントの対応体制」について解説するという。ただしサイバー攻撃についてどの程度触れるかは言及されていない。 ドワンゴは2024年のAWS Summit Japanにも、サイバー攻撃を受けた直後ながら登壇。「ユーザー・関係者の皆さまには、ご不便をおかけしており、心からおわび申し上げます」と述べた

米Adobeは4月24日（現地時間）、クリエイターが画像に帰属情報を埋め込む「コンテンツクレデンシャル」を付与できるWebアプリ「Adobe Content Authenticity」をパブリックβとして公開した。生成AIの普及で作品の出所判断が難しくなる中、“誰が作ったか”を示す電子透かし機能を無償提供する。 同アプリは最大50枚のJPEG／PNGファイルをドラッグ＆ドロップで一括処理し、作者名やSNSリンク（Adobe Behance、Instagram、LinkedIn、Xなど）など任意のメタデータを埋め込める。付与したクレデンシャルは耐久性を持ち、スクリーンショットでも保持される。今後は動画や音声など大容量ファイルにも対応予定という。

NTTデータは4月24日、5月1日から米OpenAIと戦略的提携を始めると発表した。NTTデータのシステム開発技術とOpenAIの生成AI技術を融合させ、AIエージェントサービスを提供していく。NTTデータグループでは、2027年度末までにOpenAI関連ビジネスで累計1000億円規模の売り上げを目指す。 またNTTデータグループは、OpenAIの日本初の販売代理店として「ChatGPT Enterprise」の提供も始めるという。まず大手企業100社に向けて、専門人材によるユースケース創出支援などを行う予定。 「OpenAIの優れた最新モデルを活用した事前検証や実装を先行的に実施するとともに、NTTデータグループが有する幅広い業界・業務・業種の知見をかけ合わせ、金融、製造、流通、ヘルスケア、公共など業界に特化したAIエージェントなどの提供を行う」（NTTデータ） 関連記事 OpenAI、

米Appleは4月24日（現地時間）、初代「Apple Watch」発売10周年を記念して、この日を「リングを完成させよう」グローバルデーと定め、限定バッジ配布などを実施した。 このバッジは、3つのアクティビティリングすべてを完成させると獲得できるものだ。アクティビティリングは、アクティビティアプリで毎日の身体活動を視覚化するための3本の同心円。リングを「閉じる」ことが日々の目標達成の目安になる。

米Googleの持株会社である米Alphabetは4月24日（現地時間）、2025年第1四半期（2025年1月～3月）の決算を発表した。Alphabet全体の売上高は前年同期比12％増の902億3400万ドル（アナリスト予想は891億2000万ドル）、純利益は46％増の345億4000万ドル（1株当たり2.81ドル、アナリスト予想は2.01ドル）だった。売上高は7四半期連続の2桁台の増加で、アナリスト予測を大きく上回った。 スンダー・ピチャイCEOは、「この成長の根底には、当社のユニークなフルスタックのAIアプローチがある」とし、同四半期に展開した「Gemini 2.5」が将来のイノベーションの基盤になると語った。 また、「AI Overviews」（日本では「AIによる概要」）のMAUが15億人以上になり、Google検索はこうした機能によって「引き続き力強い成長を見せている」と述べた。

NTTドコモが2025年6月5日から、新料金プランを提供する。 今回は新たなプランを追加するのではなく、現在提供している「eximo」「eximo ポイ活」と「irumo」を刷新し、「ドコモ MAX」「ドコモ ポイ活 MAX」「ドコモ ポイ活 20」「ドコモ mini」という4つのプランを新たに提供する。代わって、eximo、eximo ポイ活、irumoは2025年6月4日で新規受付を停止する。 中でも意外だったのが、irumoのリニューアルだ。irumoはドコモが2023年7月から提供している小容量帯のプラン。同年にNTTレゾナントを吸収合併したことで、レゾナントが提供していた「OCN モバイル ONE」の後継サービスとして新設した。ドコモはY!mobileやUQ mobileのようなサブブランドを持っておらず、低容量を求めるユーザーの流出が続いていたが、そこに歯止めをかけるべく、満を

ポケモンカードを“偽当選者”に売ってしまった──トイザらス、抽選販売の“当選者リスト”漏えい　全6店舗 日本トイザらスは4月24日、抽選販売の当選者リストが一部店舗で不正取得・利用される事案を確認したと発表した。18～20日の間に実施したポケモンカードの抽選販売において、一部の人物が当選者になりすまして商品を購入した可能性があることが分かった。 今回問題となったのは、18～20日に販売していた商品「ポケモンカードゲーム スカーレット&バイオレット 拡張パック ロケット団の栄光」。日本トイザらスでは、同社のポイントカード「スターカード」会員限定で抽選販売を実施していた。抽選に参加するには、店頭に掲示した二次元コードからの申し込みが必要だった。 しかし当選者が商品を購入するため、店舗に伺ったところ「既に受け取り済みと言われた」と、身に覚えないの現象を訴える声がX上に複数上がっていた。これを受け

PFUがキーボードの新モデル「HHKB Studio」を発売してから、約1年と半年が経過した。HHKBシリーズの最上位モデルとして、メカニカルキースイッチの初導入や新たにポインティングスティックを追加しただけでなく、側面のタッチ操作を可能にしたジェスチャー操作もサポートするなど、見どころが多い製品だ。 カラーバリエーションも当初の「墨」に新色の「雪」が加わり、日本語配列／英語配列さらには無刻印キーキャップが用意されるなど、その生態系は着実に広がっている。いずれのモデルも4万4000円と値は張るが、ピタリとはまった人には唯一無二の相棒として欠かせない存在になってくれる。 →HHKBにもう1つの選択肢！　メカニカルキースイッチ＋スティックのキーボード「HHKB Studio」を試す 既に製品レビューも行われているので、今回は60％キーボードというコンパクトなボディーを生かすべく、旅先に持ち出し

日本通信は4月24日、月額1200円で20GBが使えるデータ専用の「ネットだけプラン」において、物理SIMの提供を開始した。eSIM版は同月10日から先行提供していたが、物理SIMの提供により、eSIM非対応端末でもネットだけプランを利用可能になった。 ネットだけプランは、タブレット端末での利用を想定した料金プランで、「使わない月がある」という利用実態に配慮して設計されている。月間のデータ使用量が1GB以下であれば、自動的に月額119円になるため、多くのデータを消費しないユーザーにとって「無駄のない選択肢」といえる。 さらに、ユーザー自身で20GB、40GB、60GBの中から希望の上限を設定することで、40GBを月額2400円、60GBを月額3600円で利用することも可能。60GBに上限を設定した場合でも、実際のデータ使用量が20GBなら月額1200円、20GB～40GB以下なら月額240

アスキーを創業し、米Microsoftの副社長を務め、MSXの生みの親としても知られる西和彦さんが4月23日、自身のXアカウントで破産手続きが終了したと報告した。約115億円が免責されたという。 西さんは、連帯保証していたアスペクト（アスキーから独立した出版社、現在は廃業）の債務保証3億円、アスキーを退任するときに引き継いだ不良債権の40億円分と、その金利を合わせて約115の債務を抱えていた。2023年に債権者から第三者破産を申し立てられ、同年3月に破産手続きが始まった。 免責が決まったのは今年2月4日で、債権者などからの異議申し立てはなかったという。4月21日に官報で破産手続きの終了が公示されたため、今回、自身の言葉で説明したとみられる。 西さんは「コンビニで150円のおにぎりを万引きしたら逮捕される今日、115億円の借金の踏み倒しは到底ゆるされることではありません。日本の国から賜ったこ

Synology Japanは4月24日、高機能設計の4ベイ搭載NAS「DiskStation DS925＋」を発表した。 2.5インチ/3.5インチ対応ベイを4基備えたNASキットで、システムキャッシュ用M.2 NVMe SSDを最大2基まで内蔵可能。また別売の5ベイ搭載拡張ユニット「DX525」を追加することで最大9台までのドライブを利用できる。 プロセッサとしてRyzen V1500B（4コア、2.2GHz）を採用。独自OSのDiskStation Manager（DSM）を利用でき、用途に応じたアプリを任意に導入することができる。ネットワークカメラサーバとしても使用可能で、最大40台までのカメラの一括管理を行える。 関連記事 Synology、小規模オフィス向けの1ベイ/2ベイ搭載NASキット アスクは、Synology製となるビジネス向け1ベイ/2ベイ搭載NASキット「DiskS

Spotifakeには、米カリフォルニア大学サンタバーバラ校のAI研究者らが開発したデータセット「SONICS」を活用した。SONICSは約9万7000曲（再生時間にして約4751時間）で構成されており、その半数以上がSunoやUdioなどで生成した曲。これにより、既存のデータセットでは検出の難しかったAI楽曲を見分けるのに役立つという。 なおリリース時点では、Spotifakeは「Suno v4」などの最新の音楽生成モデルには未対応。Qosmoは今後も更新に取り組むとしている。 同社は、Spotifakeを開発した背景について、聞き手の状況に合わせて変化するBGMなど「AIを用いた音楽生成には有意義な使い道も存在する」と分析する一方、「私たちが反対しているのは、アーティストにとってアンフェアなかたちでのAIの利用だ」と指摘する。 「AIツールを使用して「大量生産」された音楽が、その出どこ

iPhoneの「メモ」に描いた“手描きイラスト”から画像を生成できる「画像マジックワンド」の使い方とコツ：iPhone Tips（1/2 ページ） 4月1日にリリースされたiOS 18.4／iPadOS 18.4で、日本語の「Apple Intelligence」が利用できるようになった。画像生成の関連機能についてはアプリ「Image Playground」での操作が基本となるが、関連機能として、ペンツール（マークアップツールバー）の中にある「画像マジックワンド」のペン先を使うと、手書きのイラストから画像を生成できる。 →・Apple Intelligence対応のiPhone／iPadだけで画像生成できる「Image Playground」の使い方 →・自由な言葉でオリジナル絵文字を生成できる「ジェン文字」の使い方　Apple Intelligence対応のiPhoneでトライ 今回はA

任天堂の公式ECサイト「マイニンテンドーストア」で緊急メンテナンスが始まり、4月24日午後1時40分ごろからアクセスできない状態になっている。同日午後には次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」抽選販売の当選発表が行われる予定だ。 午後2時5分現在、マイニンテンドーストアのリンクを開くと「ただいまメンテナンス中です。ご不便をおかけいたしますが、メンテナンス終了までしばらくお待ちください」とのメッセージが表示される状況が続いている。同社サービスのサポート情報を発信する公式Xアカウントは「申し訳ございませんが、メンテナンス終了までしばらくお待ちください」と案内している。

NTTドコモは4月24日、特定のスマートフォンの購入を条件に提供していた料金割引プログラム「docomo with」の提供を9月利用分（10月請求分）をもって終了することを発表した。現在もdocomo withによる割引を受けている回線（プラン）のユーザーには、6月中をめどに個別に案内ハガキが送付される。 →提供開始時の記事 docomo withは、対象機種を購入すると対象の料金プラン／パケットを毎月1650円引きするというサービスだった。対象プランは既に新規申し込みを受け付けていない他、提供開始から間もなく8年を迎える。 対象端末もサポートを終了していることから、サービスを終了することで新たな端末と料金プランへの移行を促進する狙いがあるものと思われる。

3Dプリンタ住宅を手掛けるセレンディクス（兵庫県西宮市）は4月21日、和歌山県有田市の無人駅「初島駅」（JR紀勢本線）において、3Dプリンタ技術を用いた駅舎の建設を完了したと発表した。駅舎は改札機の設置工事などを行った後、7月ごろから運用を始める。3Dプリンタによる駅舎の建設は世界初という。 新駅舎が完成したのは3月26日。熊本県水俣市の工場で製造した4つのパーツを現地に輸送し、25日午後11時57分の最終列車通過後に作業を開始。パーツをクレーンで設置し、約2時間で組み上げた。作業時間のうち、約45分はパーツを積んだトラックの入れ替え時間で、実質的な組み立て時間は約1時間15分だったという。その後、運搬用金具の取り外しなどを経て、26日午前5時に作業を終了した。

コナカは4月24日、オーダースーツブランド「DIFFERENCE」の顧客15万0491人分の個人情報が漏えいしたと発表した。「DIFFERENCE」アプリ内の「オーダー詳細ダウンロード」サービスが、不正プログラムによる大量アクセスを受けたという。

NTTドコモは6月4日、小容量の料金プラン「irumo」の新規受付を停止し、5日から新料金プランとして「ドコモ mini」を提供する。毎月のデータ利用量が少なく、通信料金をできるだけ抑えたい人がターゲットだ。記事内の料金表記は全て税込みとする。 利用スタイルに応じて、1カ月間に使えるデータ容量は「4GB」または「10GB」から選べる。割引適用前の月額料金は、4GBが2750円、10GBが3850円となる。 いくつかの割引を適用すれば、さらにお得になる。例えば、「dカードお支払割」では最大で月額550円の割引が受けられる他、「ドコモ光 セット割」か「home 5G セット割」で月額1210円、「ドコモでんきセット割」で月額110円の割引を適用できる。 これらの割引をすべて利用すれば、4GBを月額880円、10GBを月額1980円で使える。 ドコモは、「Amazonプライム」の月額会費が最大3

ワークマンが、米GoogleのAIメモアプリ「NotebookLM」と大規模言語モデル「Gemini」を活用し、業務の効率化や情報分析の強化を図っている。Googleが4月23日に自社のブログで発表した。 NotebookLMは経営企画部や倉庫での活用を試みているという。経営企画部では、会議の音声データをNotebookLMに取り込み、議事録を自動で作成したり、必要な情報を探したりする用途で活用。倉庫では、業務マニュアルや関連資料をNotebookLMにインプットし、新人スタッフやパートスタッフが業務中に生じた疑問点を自己解決できるようにしているという。 一方、Geminiについては調査機能「Deep Research」を評価。一部業務で活用しており「競合他社の動向分析や、業界全体の最新トレンドを把握するようなリサーチ業務において役立っている」（ワークマン）という。 NotebookLMは

楽天モバイルは「知らないうちにスマホと衛星がつながる」――三木谷氏がアピール　“アンテナマーク”はau Starlink Directと違う？ 2025年4月、国内キャリア2社が衛星とスマートフォンの直接通信に関する発表を行った。KDDIと楽天モバイルだ。KDDIは10日の社長就任会見で、サプライズとして「au Starlink Direct」のサービス開始を発表。同日から利用が可能にした。 au Starlink Directでは、SpaceXのStarlink（衛星）を活用し、「多くの人が頻繁に立ち入らない山間部や海上など、残り4割あるとされるエリアの穴」をカバーする。KDDIの松田浩路社長は、「料金は当面の間無料」としている。