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大谷翔平
goldenfriday.work
オーストラリアのマルコム・ターンブル首相が先週末、スタジアムでビールを片手に孫をあやしている写真をフェイスブックに投稿したことで物議を醸している。「無責任だ」などと批判された首相は11日、「ソーシャルメディアにおける異常さ」だと一蹴した。 ターンブル首相が投稿したのは、9日にシドニーで行われたオーストラリアンフットボールの試合を観戦した際の写真。ビールを右手に持ち、左腕に抱いた孫娘アリスちゃんの額にキスしているもので、「マルチタスク中」とのコメントが添えられていた。 ところが、この写真は一部のソーシャルメディアユーザーの怒りを買い、「アルコール片手に子どもを抱くなんて、みっともない」「無責任だ」などの批判が相次いだ。
1: 名無しさん 2017/09/12(火) 07:10:27.64 キユーピーは9月11日、家庭用・業務用のうずら卵商品を12月1日出荷分...
政府が電波の周波数帯の利用権を競争入札にかける「電波オークション」の導入を検討していることが分かった。 特定のテレビ局や通信事業者などに割り当てられた「電波利権」に切り込むことで、電波利用料金の収入増や割り当て選考の透明性確保を図る。政府の規制改革推進会議も同日、公共用電波の民間開放の拡大を議論していくことを決めた。
緑豊かで「都会のオアシス」として親しまれている大阪市の大阪城公園の堀で、市公園条例に基づき禁じられた釣りが横行している。管理会社によると、昨年度は延べ1900人以上、本年度は7月までに約550人に警備員が注意した。地道に声掛けを続けるが釣り人は減らず、担当者は「いたちごっこだ」と頭を抱えている。 条例で釣りが規制された堀は各地にある。佐賀城公園でも釣り人が後を絶たず、担当者は「近くに小中学校があり、釣り具で子どもがけがをするかもしれない」と懸念する。一方、名古屋城や姫路城の堀では目立ったトラブルはないという。
昨年の米大統領選で民主党の指名候補だったヒラリー・クリントン元国務長官(69)が書いた、同選挙に関する告白本の抜粋の内容が出版に先駆けて明らかになった。 その中でクリントン氏は、ドナルド・トランプ米大統領に敗北したのは自分自身の責任だと認めているが、同時にバラク・オバマ前大統領や民主党候補指名を争ったバーニー・サンダース上院議員、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領や他の多くの人々にも敗北の原因があると批判した。 クリントン氏は、今月12日に出版予定の著書「What Happened」で「これは私の選挙戦だった。決定は私が下した」と記述し、大統領選敗北の責任は自身にあることを認めた。 しかしクリントン氏は同時に、ライバルの政治家や見せ掛けの支持者、朝のテレビ番組の司会者といった他の多くの人々にも非難の矛先を向け、2016年の大統領選期間中に起こったことの大部分は同氏にとってコントロール不能
1: 名無しさん 2017/09/07(木) 12:04:53.74 日南市・毛吉田(けよしだ)地区の果樹園で6日、収穫を間近に控えたレモン...
1: 名無しさん 2017/09/07(木) 09:14:27.50 浜松市は、夏休み中に小学校のプールを児童が利用できる「プール開放」を来...
1: 名無しさん 2017/09/07(木) 14:26:49.52 甲州市内の畑から高級品種のブドウを盗んだとして警察が6日、都内の79歳...
パリで記者団に説明したユロ環境相の顧問によると、この中にはフランスのトタルが権益を保有する仏領ギアナ沖の鉱区が含まれる。
オーストラリアのシンクタンクInstitute of Public Affairs(IPA)は、20世紀における地球温暖化について、産業革命以降の人間活動による二酸化炭素排出に起因するものではなく、自然の長期的な気温変動周期によって説明できるとする研究を行った。ニューラルネットワークを用いた気候変動予測による分析結果であるとしている。研究論文は、「GeoResJ」に掲載された。
組み立てブロックで知られるデンマークの玩具メーカー、レゴグループは5日、世界の従業員の約8%に当たる約1400人を削減すると発表した。
政府の国家戦略特区に指定されている福岡市は、そんな制度を実現するための規制緩和策を、4日に東京都内で開かれる特区の区域会議で提案する。労働者が暮らしやすい環境を整えることで、国内外から広く人材を集めるのが狙いだ。
福島市の畑でモモ約100個(1万2000円相当)が盗まれており、同署は窃盗事件として捜査している。同署管内でのモモの盗難は今年初めて。
ドムドムハンバーガーが、販売休止していた「お好み焼きバーガー」「バターコーン」と新メニューの「ビッグドムバーガー」を販売開始した。 「お好み焼きバーガー」は1993年から発売し人気メニューとなったが、96年に一度販売を終了。その後は98年と99年に半年間ずつ復活キャンペーンを展開したものの、その後は販売されていなかった。
弾道ミサイルの発射など北朝鮮の挑発行為が続く中、アメリカ海軍の強襲揚陸艦「ワスプ」が米・バージニア州の海軍基地から日本に向けて出発した。 アメリカ軍は「ワスプの存在感と抑止力によって地域の安全を維持する」と意義を強調していて、ミサイル発射など挑発行為を続ける北朝鮮や海洋進出を進める中国をけん制する狙いがあるとみられる。
船橋市の飲食店でカツオやアジなどのにぎりずしを食べた男性が腹痛を訴えて入院し、船橋市は、寄生虫のアニサキスによる食中毒と断定し、この店を1日から3日間の営業停止処分にしました。 船橋市保健所によりますと、市内にある飲食店「すし銚子丸西船橋店」でカツオやアジなどのにぎりずしを食べた30代の男性が腹痛を訴えました。 医療機関を受診した結果、胃からアニサキスが見つかり、男性は、入院しましたが手当てを受けて回復し、すでに退院したということです。 保健所は、男性が食べた食事の状況などから店で出されたにぎりずしが原因の食中毒と断定し、この店を1日から3日間の営業停止処分にしました。
群馬大学が開発を進めている自動運転車が、桐生市の県道で実証実験中にガードレールに衝突する事故を起こしていたことがわかり、大学は、スタッフの不注意によるものだと説明したうえで、謝罪しました。 実験当時、車には開発を担当している大学の研究員など3人が乗っていましたが、いずれもけがはありませんでした。 プログラムではブレーキを踏むなどすると、自動運転が解除される仕組みになっていて、大学は、事故は運転席に座っていたスタッフの不注意によるものだとして、開発に影響はないと説明しています。
「死刑廃止宣言」を採択した日本弁護士連合会(日弁連)に対し、「全国犯罪被害者の会(あすの会)」顧問の岡村勲氏ら弁護士106人が28日、「法相の義務である死刑執行を阻止しようとする法的根拠」などを示すよう求める公開質問状を提出した。 質問状は、人権擁護大会での決議参加者が全会員の約2・1%だったにも関わらず、日弁連が「死刑廃止および関連する刑罰制度改革実現本部」を設置し、平成29年度予算に2500万円の支出を計上したことから「死刑廃止を求める活動方針が組織決定かのように対応している」と指摘。 死刑廃止宣言が日弁連の意思として効力を持つ法的根拠を示すよう求めている。 また、「法の支配を常に主張する日弁連が、法相の死刑執行を阻止しようとする法的根拠」のほか、日弁連が死刑廃止活動をすることで「被害者と弁護士の信頼関係構築を困難にしないか」「裁判員に予断や不当なプレッシャーを与えないか」といった質問
インターネット上でやり取りされる仮想通貨「ビットコイン」は、今月上旬の分裂騒動で価格が一時、乱高下しましたが、その後、大きな混乱がなく取り引きされていることなどから、次第に買い注文が増え、国内最大手の取引所での価格が30日、初めて50万円を超えました。
作物を荒らすやっかいものとして上島町で捕獲された野生のイノシシを活用しようとイノシシの肉を生ハムに加工した商品が開発され、今治市内で試食会が開かれました。 試食会には、ホテルやレストランなどの料理人らおよそ150人が招かれ生ハムのほか、ゼラチン質で肉を固めて冷製にした料理などを試食していました。 生ハムは、世界料理オリンピックで去年、銅メダルを獲得した今治市出身のシェフ、神原佳考さんが監修し、赤身が食べやすく濃厚な味に仕上げられているのが特徴です。
福島県は住宅無償提供を終了した東京電力福島第一原発事故の自主避難者について、今秋にも、家賃の支払いをせずに借り続けている一部の悪質なケースに対し、住宅の明け渡しと家賃の支払いなどを求めて福島地裁に提訴する方針を固めた。 対象は支払いに向けて連絡が取れないなどの4世帯で、県は「生活困難者は支援していくが、悪質なケースには適正に対処する」としている。
JR西日本は、10月の土日、祝日に限り、同社が運営する新幹線を含めた全線の普通車自由席が1日乗り放題になる切符を発売すると発表した。価格は大人が1万円、子どもは千円で、乗車日1日当たり3千枚の限定販売となる。 今年で会社発足から30周年を迎えたのを記念した切符で、JR西のインターネット予約サービスで9月1日から販売し、乗車する日の1カ月~14日前まで購入できる。子どものみの購入や利用はできない。
日本経済新聞社の世論調査で、民進党が次期衆院選で共産党と共闘すべきかを聞いたところ「共闘すべきでない」が61%で、「共闘すべきだ」の23%を大きく上回った。民進党支持層では「共闘すべきでない」が5割台で、3割台だった「共闘すべきだ」を上回った。内閣不支持層でもそれぞれ53%と33%で、共闘に否定的な見方が強かった。 一方、共産党支持層では「共闘すべきだ」が圧倒的に多かった。同支持層では次の民進党代表についても、前原氏より、共産党を含む野党との選挙協力に前向きな枝野氏がふさわしいとの回答が多かった。
北朝鮮情勢が緊迫しているとして長崎県対馬市の県立上対馬高校が、来年1月に予定していた韓国・釜山やその周辺への修学旅行を中止したことが分かった。
JR肥薩線の普通列車が、熊本県芦北町の海路駅をオーバーランし、さらに後進して駅に戻る際に遮断機が下りていない踏切を通過していたことがわかった。通行人や乗客にけがはなかった。
沖縄県石垣島の西に広がる国内最大のサンゴ礁「石西礁湖」では、去年の夏、海水温の上昇などが原因で大規模な白化現象が起きて、サンゴのおよそ7割が死滅しました。
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