ケチってだし入りじゃない味噌を 買ってしまっただし これはしまっただし だし入り味噌ならすぐに上手い味噌汁ができるだし しまったしまっただし このだしなし味噌に だしをだしたりするのはめんどうなので これから暫くは、使いきるまで だしなし味噌汁をのむのだし このだしなし味噌を一気に消化したいのだしが 何かいい方法はないかなだし 追記： トラバとブコメを読んで早速、噂のだしの素を買ってきただし コメントを参考にして味噌を駆使した調理に挑戦してみるだし ひとまずは めでだしめでだし

http://anond.hatelabo.jp/20170221203219 http://anond.hatelabo.jp/20170221191232 釣り記事は基本小町を主語大きくしてトッピングして作る感じかな そういう意味ではホットエントリしてるよ 月に２、３個ホットエントリさせてる私がいうのだから間違いない

大阪市の学校法人が取得した国有地の売買を巡る経緯が、国会などで議論を呼んでいる。野党は当初の評価額の1割強で払い下げられた点を問題視。国は「地下に埋まったゴミの撤去費用を差し引いた」と妥当性を強調しており、双方の主張は平行線をたどる。焦点となっているのは伊丹空港の騒音対策の一環として国が管理していた大阪府豊中市の未利用地約8770平方メートル。「森友学園」（大阪市淀川区）が昨年6月、国から払い

税金で助けるプラン 世界的な原子力不況への対応の遅れと企業としてのガバナンスの欠如が災いして、深刻な経営危機に陥っている東芝に対し、国民の眼に見えない形で政府・経済産業省が公的支援を行う案が、にわかに現実味を帯びてきた。 東芝は、支援に辿り着くために、実質的な経営破たんに当たる債務超過に陥ることが確実な今2017年3月期決算を自力で乗り切る必要がある。 そのため、同社は、収益の大黒柱である半導体・メモリー事業を別会社化、過半数以上の持ち分を売却することで急場をしのぐ方針だ。 これを受けて、東芝の破たんに伴う巨額の貸し倒れの発生を避けたい三井住友銀行、みずほ銀行など主力各行は、自力での債務超過回避のメドがついたとして、融資の継続に応じる方針という。 この後が政府・経済産業省の出番となる。 同省は、今後40年間に少なくとも8兆円（単純計算で年2000億円）を見込んでいる東京電力・福島第一原子力

母方の祖父・岸信介を慕う安倍晋三首相には、もうひとつの系譜がある——。反戦の政治家として軍部と闘った父方の祖父・寛。これまでほとんど語られることのなかった「もう一人の祖父」の実像を丹念に追い、安倍家の思想的なルーツを明らかにした話題の書……それが『安倍三代』だ。 ２度目の首相就任から4年、安倍政権が歴史的な長期政権へと向かういま、この本を著した狙いを、著者の青木理氏が明かす。 日本政界の悲しき現在図 各種の世論調査によれば、安倍政権の支持率は相変わらず堅調に推移しているらしい。とはいっても、その実態をクサすのはさほど難しい作業ではない。 たとえば今年1月6～9日に実施された時事通信の世論調査。調査結果によると、内閣支持率は51.2％になってはいるが、支持の理由に踏み込んで尋ねた回答を見ると、「他に適当な人がいない」が最も多く、実に20％を超えている。過去の他メディアの調査では同種の回答が4

家賃収入は１０年間変わらない契約でアパートを建てたのに、６年後に減額されたとして、愛知県の男性（８０）が２２日、サブリース大手「レオパレス２１」（東京都）を相手に、減額分の支払いを求める訴訟を名古屋地裁半田支部に起こす。同様の減額事案は全国で相次いでおり、少なくとも１００人以上のオーナーが一斉提訴を検討している。 サブリースは、オーナーが建てたアパートを業者が一括で借り上げ、空室に関係なくオーナーに一定の家賃を支払う仕組み。しかし、思うように入居率が上がらず、オーナーへの支払いを減らし、トラブルになるケースが相次いでいる。国土交通省は昨年９月、契約時に「将来的に家賃が減る恐れがある」との説明を業者に義務づけた。 訴状などによると、男性は愛知県知多市に２階建てアパート（２０戸）を建て、２００５年１月に同社と月額７７万７８００円のサブリース契約を結んだ。同社は「３０年間、賃料は減額しない」と説

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ある有力予備校担当者の告白 「来ますよ。毎年たくさん来ます。入学試験を作ってくれないか、という依頼が」 ある有力予備校の担当者は、うんざりとした表情でこう告白する。この予備校は大学の業務の外部委託を引き受けてはいるが、入試問題の作成は、受けないことにしており、大学側にもそう伝えている。それでも毎年大学から依頼が来るという。 問題の作成が難しいなら、大学が作成した問題の事前チェックをお願いできないか、と頼まれる場合もあるが、それも事前に入学試験の問題を見てしまうことには変わりない。同予備校は「問題が漏えいした場合のリスクが大きすぎる」として断っている。「先日は『問題を10問作ってほしい。そこからこちらが勝手に3問選ぶ。それなら事前に知る確率も減るでしょ』と粘られたが、それでも断った」（担当者）。 問題作成を請け負っていることを明言している企業もある。著名な予備校講師だった古藤晃氏が設立した古

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