薬物療法における基本的な選択 パーキンソン病データ 手足のふるえなどの症状がみられ、進行すると歩けなくなったり、認知機能の低下がみられたりすることがあるパーキンソン病。かつては不治の病と言われることもあったが、現在は医学の進歩で、長期にわたり通常の日常生活を送ることもできるようになってきた。週刊朝日ムック『新「名医」の最新治療2020』では、薬物療法と運動療法について専門医に取材した。 【患者数は?かかりやすいのは女性?パーキンソン病データはこちら】 * * * 治療の基本は、薬物療法だ。パーキンソン病は、神経伝達物質の一つであるドパミンが減ることによって発症する。このため、治療では不足したドパミンを薬で補充することで、症状を軽くし、通常の日常生活を送れるようにする。関東中央病院脳神経内科の織茂智之医師はこう話す。 「別の病院で『パーキンソン病は不治の病』と言われて泣きながら来院する方
関西に住むハンセン病の元患者らの証言集「いのちの輝き ハンセン病療養所退所者の体験記」が完成した。国の誤った隔離政策の犠牲になり、根強い差別や偏見にさらされてきた元患者の思いが刻まれている。関係者は「新型コロナウイルスで感染者らを中傷するなど、恐怖心から衝動的に行動して起きる問題は、今後も起こりうる。元患者の実体験に学び、踏みとどまれるような人権感覚を育んでほしい」と話す。 元患者が手記にしたり、元患者をサポートするハンセン病回復者支援センター(大阪市中央区)の職員らが聞き取ったりした関西在住・出身の20人の体験を一冊にまとめた。
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VR技術を用いたがん患者さん向けピアサポート・遠隔フィットネスシステムの実証実験開始 [カディンチェ株式会社] 時空間・人間拡張技術を開発するカディンチェ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役:青木崇行)は、VR技術を用いたがん患者さん向けピアサポート及び遠隔フィットネスシステム(通称「VRがんピアサポート」)の効果性を検証するため、東京大学医学部附属病院緩和ケア診療部・部長 住谷昌彦准教授のご協力のもと、実証実験を開始します。 ▼「VRがんピアサポート」の開発について 医療現場において同じ病気を経験する患者さん同士で悩みや不安を共有し、その後の人生を前向きに送る知恵や情報を共有しながらお互いに支え合う「ピアサポート」が特にがん患者さんを中心に広がっています。 通常は患者会や医療機関による会合が中心でありましたが、昨今の新型コロナウィルス感染症の蔓延により対面機会を設けることが困難となっ
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日本での認知症の行方不明発生率、その後の死亡率を調査 国立循環器病研究センターは6月30日、日本における認知症の行方不明発生率と行方不明後の死亡率を推計し、認知症の行方不明は人口集中地域ほど起こりやすく、一方で行方不明後の死亡は人口集中地域ほど少ないことを示したという研究結果を発表した。これは、同センター西村邦宏予防医学・疫学情報部長、竹上未紗EBM・リスク情報解析室長、村田峻輔 派遣研修生(日本学術振興会特別研究員PD)らの研究グループによるもの。研究成果は日本疫学会が発行する学術雑誌「Journal of Epidemiology」に掲載されている。 画像はリリースより 認知症患者の増加に伴い、認知症患者の行方不明の発生件数も増加している。認知症の行方不明は本人が困るのみならず、家族にも大きな負担となる。加えて、認知症患者の行方不明後の電車との接触事故が訴訟問題となるなど社会的にも問題
八年前に認知症と診断された夫(82)は症状がひどく、昨年十二月から県内の精神科の病院に入院。今年三月下旬に病院のソーシャルワーカーから電話で、退院を勧められた。だが、退院後どうしたらいいのか、説明はなく、ソーシャルワーカーが夫の在宅介護の計画をするケアマネジャー(ケアマネ)に連絡しても、つながらないという。 夫は要介護4。入院前は、週二回のデイサービスと、定期的な訪問診療を受けながら、女性が一人で介護していた。昨夏から徘徊(はいかい)の症状が出て、女性が追い掛けて連れ戻す日々。医師から処方された抗精神病薬を飲むと、今度は呼び掛けても反応しなくなった。階段の上り下りや服の脱ぎ着もできず、トイレの排せつも女性が手伝うように。体重七五キロの夫の体を支えることは大きな負担だった。
公衆衛生と安全保障――グローバルな脅威としての感染症にいかに備えるか? 詫摩佳代 国際政治学、国際機構論 国際 #安全保障をみるプリズム 安全保障がテーマのこの連載において、「感染症」を扱うことに違和感を感じる人が多いかもしれない。いや、新型コロナの世界的流行とそれがもたらした甚大な影響を目の当たりにして、安全保障と感染症の深い繋がりを意識したという人が実は多いのかもしれない。いずれにせよ、感染症は伝統的な意味での安全保障の一部をなすものではないが、近年の広義の安全保障概念においては、主要な構成要素である。本稿では感染症の位置付けの変容とその背景を振り返り、感染症対応のための具体的な制度枠組みにどのような問題点があるのか、今後どのように改善していけば良いのかを考えていきたい。 日本をはじめとする多くの先進国は新型コロナより前は、大規模な感染症の流行を経験する機会はあまりなかった。他方、世界
在宅でケアを受ける古賀直樹さん。発熱で新型コロナウイルス感染を疑われた4月には訪問看護が一時ストップした=福岡市早良区で2020年6月5日、山口桂子撮影 新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、同じ地域の訪問看護ステーション同士で、災害時も想定したネットワークを作る動きが出ている。看護師や利用者に感染者が出たり、事業所自体が被災したりして休業や閉鎖に追い込まれても、別の事業所の看護師がすぐに対応できる体制を整えておくことでいざというときに患者への影響を最小限にするのが目的だ。 「コロナによって突然全ての支援が断たれた。普段でもぎりぎりなのに、限界に近い状況でした」。生まれつきの難病を抱え、自宅で寝たきりで過ごす福岡市早良区の古賀直樹さん(14)の母紀子さん(49)は、直樹さんの発熱により新型コロナ感染を疑われ訪問看護が途絶えた4月の1週間をそう振り返る。
"地域をまるごとケアする"まちづくりをコミュニティナースカンパニーが愛媛県久万高原、中間支援組織「ゆりラボ」、ETICと協働で開始愛媛県久万高原町にて、久万高原町、中間支援組織「ゆりラボ」、NPO法人ETIC.と共に、地域の中で住民たちが主役となる「元気になるまちチャレンジ」を開始します。 人とつながり、まちを元気にする「コミュニティナース」の育成・普及事業を展開する、Community Nurse Company 株式会社(本社:島根県雲南市、代表取締役:矢田明子、以下CNC)は、愛媛県久万高原町にて、久万高原町(町長:河野忠康)、中間支援組織「ゆりラボ」(代表:板垣義男、以下ゆりラボ)、NPO法人ETIC.(本社:東京都渋谷区、代表取締役:宮城治男)と共に、地域の中にコミュニティナースを取り入れ、住民たちが主役となる「元気になるまちチャレンジ」を開始します。 行政と病院が協働で地域
2018、19年に刑務所に入所した受刑者のうち76人が、入所段階で認知症と診断されていたことが、毎日新聞の調査で明らかになった。現在、入所時に認知症検査を実施しているのは全国の主要10刑務所に限られており、実際はさらに多くの受刑者が認知症を患った状態で入所しているとみられる。窃盗などを繰り返す累犯高齢者の中には認知症の疑いがある人も多く、専門家は「高齢受刑者全員を検査すべきだ」と指摘する。 法務省は18年から試験的に、全国8カ所にある矯正管区の拠点刑務所(札幌、宮城、府中=東京、名古屋、大阪、広島、高松、福岡)で、60歳以上の全受刑者を対象に、入所時に認知症の簡易検査を実施。19年8月からは女性受刑者を収容する栃木、和歌山の両刑務所でも導入した。 毎日新聞がこれら10刑務所に書面でアンケートしたところ、19年に入所した60歳以上の受刑者948人中133人(14・0%)が簡易検査で「認知症傾
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九州がんセンターに届ける予定の帽子を前に「患者さんが少しでも明るい気持ちで選んでもらえたら」と話す(左から)古川愛佳さんと弟の剛暉さん 抗がん剤治療を受ける患者に医療機関を通じて手作りの帽子を届ける群馬のボランティア団体「スマイル」が29日、福岡市南区の九州がんセンターに約60個の帽子を寄贈する。難病を患った小学校教員が始めた活動に、福岡に暮らす元教え子の高校生一家が賛同し、支援先が広がることになった。【青木絵美】 スマイルは、小学校教員だった前橋市の桃井里美さん(60)が難病の全身性強皮症を発症して勤務が困難となるなか「仕事ができなくても人の役に立ちたい」と2016年に設立した。編み物の趣味を生かし、抗が…
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