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大滝詠一さん急死 ６５歳「はっぴいえんど」などで活躍：朝日新聞デジタル
ミュージシャンで音楽プロデューサーの大滝詠一（おおたき・えいいち）さん＝本名・大滝栄一＝が３０日、死去したことが分かった。６５歳だった。 警視庁福生署や所属レコード会社によると、３０日午後５時半ごろ、自宅で果物を食べていたところ、急に倒れ、家族が１１９番通報した。青梅市内の病院に救急搬送されたが、解離性動脈瘤で死亡したという。通夜、葬儀などの日程は未定。 大滝さんは、細野晴臣さんや松本隆さんらとともにロックグループ「はっぴいえんど」で活躍。ソロに転向し、「君は天然色」「幸せな結末」などのヒット曲を出した。 プロデューサーとしても、山下達郎さん、大貫妙子さんのシュガー・ベイブに楽曲を提供するなど活躍。松田聖子さんの「風立ちぬ」、森進一さんの「冬のリヴィエラ」、小林旭さんの「熱き心に」などもヒットした。
朝日新聞デジタル：ＰＣ遠隔操作情報提供、「報奨金の対象に」検討 警察庁 - デジタル
遠隔操作されたパソコンからの犯罪予告事件について、事件解決につながる情報提供者に支給する「捜査特別報奨金」の対象に加える方向で警察庁が検討していることが分かった。報奨金の要綱を改正し、対象になる事件を広げるという。 報奨金の要綱では「生命・身体に重大な損害を及ぼした犯罪」などの条件を満たす事件が対象。現状では犯罪予告事件を対象にするのは難しいため、年内の改正を検討している。 報奨金は最高１千万円まで支給される。これまでに対象となった事件は計４７件で、支給が決まったのは千葉県市川市で起きた英国人女性殺害事件や逃走していたオウム真理教元信徒２人の事件の計３件。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！ サービスのご紹介は こちら 関連記事警察庁がサイバー犯罪対策会議 民間との連携強化へ(11/12)サイバ
朝日新聞デジタル：高校生、ウイルス作成容疑 佐賀・大分の２人逮捕 - デジタル
個人情報を不正に取得するコンピューターウイルスを作成したとして、京都府警は２７日、佐賀県みやき町の県立高校１年の少年（１５）と、大分県佐伯市の県立高校３年の少年（１９）を不正指令電磁的記録作成容疑で逮捕し、発表した。いずれも容疑を認めているという。 府警サイバー犯罪対策課によると、２人は共謀して５〜７月、他人のパソコンからオンラインゲームのＩＤやパスワードを不正に取得するウイルスを自宅のパソコンで作成した疑いがある。うち１５歳の少年は８月、ネット上で知り合った埼玉県の少年２人にウイルスを送りつけてオンラインゲームのＩＤとパスワード８組を不正取得したとして、不正アクセス禁止法違反の疑いでも逮捕された。 逮捕された２人は、ハッキング技術に関するウェブ掲示板で知り合い、直接の面識はないという。 京都府警によると、個人情報を取得する目的でウイルスを作成した容疑での摘発は全国初という。 関連記
朝日新聞デジタル：防衛省、サイバー防衛隊新設へ 陸海空と並ぶ「領域」 - デジタル
防衛省は７日、インターネットなどを通じた政府や民間へのサイバー攻撃に対処する初の指針をまとめた。サイバー空間を陸、海、空、宇宙と並ぶ「領域」とし、武力攻撃に伴うサイバー攻撃に、自衛隊が対処する任務を明記した。１００人規模のサイバー空間防衛隊（仮称）の来年度新設も打ち出し、指針をその活動方針とする考えだ。 指針では、防衛省自体がサイバー攻撃を受け「防衛上の重要な情報が窃取される危険にさらされている」現状から、「我が国の防衛をはじめとする任務遂行のため、最先端の能力保有を目指す」と強調した。 サイバー攻撃が他国による武力攻撃の一環であれば、日本への「急迫かつ不正の侵害」となり「自衛権発動の第一要件を満たす」とした。ただ、サイバー攻撃の定義の難しさなどから、武力攻撃の一環とみるかどうかは「個別具体的な状況を踏まえ判断する」と記すにとどめている。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、
断層のずれ、日本海溝の底まで到達 東日本大震災
印刷 メール 断層のずれ、日本海溝の底まで到達 東日本大震災 関連トピックス 地震 断層の動きの概念図 東日本大震災を起こしたプレート境界の断層のずれは、宮城県沖約２５０キロの日本海溝の海底まで突き抜けていたことを海洋研究開発機構が海底構造調査で発見した。同じような地下の変形を調べれば巨大地震の履歴やほかの海域での発生可能性を探ることができるかもしれない。２０日、英科学誌ネイチャー・ジオサイエンス電子版に発表した。 同機構は、昨年３月１５日以降、宮城県沖で海底地形や地下の構造を調べる調査を行い、１９９９年の調査データと比較した。 巨大津波を発生させた断層のずれが、日本海溝付近まで及んでいた報告はあるが、その詳細は不明だった。これまで海溝付近では大きな地震は起きないと考えられていたため、どんな仕組みで海溝付近が動いたか注目されていた。今回の解析で、断層のずれが、海のプレートがもぐりこみ始める
朝日新聞デジタル：阪大がメールアドレス誤送信 ９９９人分を「ＣＣ」で - 社会
大阪大学は１７日、９日に開かれた工学部オープンキャンパスに参加した高校生らのメールアドレス９９９人分の一覧を、他の参加者からも見える形で誤って送信した、と発表した。 同大学によると、オープンキャンパスではオンラインアンケートを実施。回収率が悪かったため、工学部の教員が１６日、入試課から入手した参加者のメールアドレス（３１６７人分）を４グループに分け、アンケートを再度送信した。そのうち９９９人に同送したメールを他の送信先が見えない「ＢＣＣ」ではなく「ＣＣ」で送ったという。教員が送信後にミスに気づき、誤送信を謝罪し、メールを破棄するよう求めた。参加者の一人から「他人のメールアドレスが見える」と指摘があったという。
朝日新聞デジタル：志賀原発直下に活断層か 保安院が再調査指示へ - 社会
関連トピックス原子力発電所北陸電力建屋直下に活断層の存在が指摘されている志賀原発。右が１号機、左は２号機＝２０１１年９月、石川県志賀町、朝日新聞社ヘリから、中里友紀撮影北陸電力志賀原発敷地内の活断層とみられる断層 定期検査で停止中の北陸電力志賀（しか）原発（石川県）の原子炉建屋直下の断層が活断層の可能性が高いことが、経済産業省原子力安全・保安院の調査でわかった。１７日午後、専門家会議で意見を聴き、必要があれば北陸電力に掘削調査を指示する。原発の重要施設は活断層の上に設置できないとする国の基準がある。活断層と確認されれば基準に反し、志賀原発は運転できなくなる可能性がある。 原子炉建屋直下に活断層の可能性が指摘されたのは、今年４月の日本原子力発電敦賀原発（福井県）に続いて２例目。 問題の断層は１号機原子炉建屋直下に走る長さ約３００メートルの断層。北陸電力は１９８７年に提出した１号機の設置
asahi.com（朝日新聞社）：津波高予測に海底水圧計活用へ 気象庁、精度向上図る - 社会
津波高の予測精度を上げるため、気象庁は、同庁や東京大学地震研究所などが沖合の海底に設置している水圧計を活用する方針を決めた。東日本大震災直後の約４０分間、津波高の予測の修正が相次いだため。 気象庁は、日本近海の地震とそれによる津波の高さなどについてあらかじめ模擬計算して、データベース（ＤＢ）として保存。実際に発生した地震とＤＢを照らし合わせて、沿岸での津波の高さ、到達時間を予測し、津波警報・注意報を発令している。沖合１０〜２０キロの海面にある全地球測位システム（ＧＰＳ）波浪計による実際の観測値で予測を調整している。 東日本大震災のあった３月１１日、気象庁は地震発生３分後の午後２時４９分に岩手県と福島県に高さ３メートル、宮城県に同６メートルの大津波警報を発令。しかし、ＧＰＳ波浪計の値が急上昇したため、午後３時１４分に岩手県と福島県各６メートル、宮城県１０メートル以上と修正。同３０分には３
三陸―房総沖の地震予測、見直しへ 政府の地震調査委
三陸―房総沖の地震予測、見直しへ 政府の地震調査委2011年4月12日0時55分 印刷 Check 大地震が予測されていた場所 政府の地震調査委員会が１１日開かれ、東日本大震災を起こした地震の震源域が三陸沖から茨城県沖まで及び、従来の予測を超えていたと判断。委員長の阿部勝征東京大名誉教授は、房総沖も含めて将来どんな地震が起きるかの予測を見直す方針を明らかにした。 地震調査委はこれまで、巨大地震が起きる海溝型地震について、将来起こる確率や規模を予測してきた。三陸沖から房総沖にかけては八つの震源域に区切って検討。それぞれ別々に地震を起こすと予測。複数が連動すると想定したのは「宮城県沖」と、その沖の「三陸沖南部海溝寄り」だけで、連動してもＭ８前後との予測にとどまっていた。 今回は六つの震源域がいっぺんに動いた。地震調査委は、８６９年に大津波を起こした貞観の地震を踏まえ、見直しが必要か検討を始めて
asahi.com（朝日新聞社）：震災後、全国１３の活火山が活発化 専門家「注視」 - サイエンス
全国１２火山で地震が増加／大震災後 東日本大震災を起こしたマグニチュード（Ｍ）９．０の巨大地震の後、関東から九州まで少なくとも１３の活火山の周辺で地震が活発になったことが分かった。噴火の兆候となる地殻変動は観測されていないが、過去には巨大地震後に火山が噴火した例もある。専門家は「注視していく」と話している。 地震が増えた活火山は、関東や中部地方の日光白根山、焼岳、乗鞍岳、富士山、箱根山。伊豆諸島の伊豆大島、新島、神津島。九州の鶴見岳・伽藍岳、阿蘇山、九重山。南西諸島の中之島、諏訪之瀬島。気象庁などによると、多くは１１日の巨大地震直後に周辺の地震が増え、現在はいずれも減少傾向にあるという。 富士山の近くでは、１５日にＭ６．４の地震が起き、その後も余震活動が続いた。焼岳では山頂から半径５キロ以内で通常の１カ月に数回の地震が、１週間で約３５０回以上に増加した。 箱根山周辺では通常の１日２
asahi.com（朝日新聞社）：東電の計画停電、今夏・冬も 大規模火力発電所、被害大 - ビジネス・経済（1/2ページ）
東京電力は、計画停電（輪番停電）を今夏だけでなく、今冬も続けなければならない、との見通しを明らかにした。東日本大震災の津波で、福島県と茨城県の大規模火力発電所が、現時点で復旧の見通しが立たないほど壊れていることが分かったためだ。 東電幹部が朝日新聞の取材に明らかにした。夏冬の計画停電で家庭や職場の冷暖房の使用が厳しく制限されるのは必至だ。夏の計画停電は、気温が高い午後２〜３時を中心に実施される見通し。停電規模は、気温の上がり方次第で大きくなる可能性がある。首都圏への電力供給が長期間制限されることで産業界も大打撃を受けそうだ。 大きな被害がわかった火力発電所は、広野火力発電所（福島県広野町）と、常陸那珂火力発電所（茨城県東海村）。発電所の設備や、石油や石炭など燃料の貯蔵施設が津波で壊れた。両発電所の合計出力は４８０万キロワットで、同じく津波で損壊した福島第一原子力発電所（福島県大熊町・双
asahi.com（朝日新聞社）：「これはいける」 自民の前原氏つぶし、あっけない最後 - 政治
世論調査で人気の高かった前原誠司氏を外相辞任に追い込んだことは、自民党の政権奪還戦略にとって大きな意味を持つ。「ポスト菅」の本命をつぶし、不人気の菅直人首相のまま、解散・総選挙に追い込むことが、理想的な展開だからだ。 自民党は今国会、野田佳彦財務相、蓮舫行政刷新相、枝野幸男官房長官ら、ポスト菅世代を狙って次々とスキャンダルを追及した。中でも力を入れたのが、前原氏だった。 先月２１日の衆院予算委員会。保守派論客である稲田朋美氏は、前原氏が１９９２年と９９年に北朝鮮を訪れていることを指摘。前原氏に「よど号」乗っ取り事件の犯人と「平壌市内のホテルでばったり会った」「（一緒に）写真をとった」と認めさせ、北朝鮮と前原氏の親密ぶりを印象づけることに成功した。 そんな中、西田昌司参院議員のもとに京都の支援者から「前原氏を熱心に応援している飲食店がある」との情報提供がもたらされた。調べると経営者は在
asahi.com（朝日新聞社）：ＩＰアドレス、すっからかん 大元締めが在庫切れ発表 - 社会
インターネットの土台「ＩＰアドレス」の日本の管理団体「日本ネットワークインフォメーションセンター」は１日、国際管理団体「ＩＣＡＮＮ」（米カリフォルニア州）が管理していた最後のアドレス在庫が、アジア太平洋地域の管理団体「ＡＰＮＩＣ」に分配されたと発表した。これで中央は在庫切れとなり、ＡＰＮＩＣなど世界に五つある地域管理団体の在庫も今年後半には底をつくと見られる。 一方でインターネット利用者は世界的に急増しているため、アドレス数を増やした次世代規格への移行作業が進められている。 ３０年前に規格化された現行のＩＰアドレス「ＩＰｖ４」は全部で約４３億個ある。これを２５６のブロックに分けてＩＣＡＮＮが管理、分配している。これまで七つのブロックが残っていたが、最後の五つは地域管理団体に均等配分される取り決めになっているため、残る在庫は二つだけだった。これが日本時間の１日、ＡＰＮＩＣに分配された。残
asahi.com（朝日新聞社）：宇宙戦艦ヤマトプロデューサー西崎さん死亡 船から転落 - 社会
小笠原海上保安署によると、７日午後０時４５分ごろ、東京都小笠原村父島の二見港内で、停泊中の船（４８５トン）から、アニメ「宇宙戦艦ヤマト」のプロデューサー西崎義展（よしのぶ＝本名・弘文）さん（７５）が転落。同船から通報を受けた同署の監視取締艇が約１５分後に収容して病院に運んだが、死亡が確認された。 同署の発表によると、西崎さんはウエットスーツを着用しており、遊泳しようとして過って船から転落し、おぼれたとみられる。西崎さんが乗っていた船の船名は「ＹＡＭＡＴＯ」。船には９人が乗っており、港内の陸から約２５０メートル離れた地点で、数人が遊泳しようとしたところだったという。 西崎さんは１９７２年に音楽・映像プロデュース会社を設立し、７４年にテレビアニメ「宇宙戦艦ヤマト」を製作。その劇場映画版が大ヒットし、社会現象になった。昨年は続編となるアニメ映画「宇宙戦艦ヤマト 復活篇」を製作。また１２月から
asahi.com（朝日新聞社）：ネットゲームに通信中継？中国人、サーバー違法設置容疑 - ネット・ウイルス - デジタル
日本のオンラインゲームへのアクセスが規制されている中国からの通信を中継するため、無届けでサーバーを設置したとして、愛知県警は１日、大阪府東大阪市在住の中国籍の女（３０）を電気通信事業法違反の疑いで、津市在住の知人の男（４７）を同幇助（ほうじょ）の疑いで名古屋地検に書類送検し、発表した。 オンラインゲームをめぐっては、利用者になりすましてゲームの主人公が持つアイテムを勝手に換金するなど、中国からの不正アクセス行為が多発し、２００７年ごろから通信を制限するゲーム運営会社が急増。女は来日前、ネット上でアイテムを売買する事業をしていたといい、生活経済課は、サーバーが中国を中心としたアイテムの不正売買ビジネスの温床になっていた可能性があるとみている。 発表によると、女は０９年３〜８月、中国から日本のオンラインゲームへのアクセスを中継するため、愛知県清須市内の当時の自宅に、総務省に無届けでサーバー
asahi.com（朝日新聞社）：「ネット全履歴もとに広告」総務省容認 課題は流出対策 - ビジネス・経済 （1/2ページ）
インターネットでどんなサイトを閲覧したかがすべて記録される。初めて訪れたサイトなのに「あなたにはこんな商品がおすすめ」と宣伝される――。そんなことを可能にする技術の利用に、総務省がゴーサインを出した。ネット接続業者（プロバイダー）側で、情報を丸ごと読み取る技術を広告に使う手法だ。だが、個人の行動記録が丸裸にされて本人の思わぬ形で流出してしまう危険もある。業者は今後、流出を防ぐ指針作りに入る。 この技術は「ディープ・パケット・インスペクション（ＤＰＩ）」。プロバイダーのコンピューター（サーバー）に専用の機械を接続し、利用者がサーバーとの間でやりとりする情報を読み取る。どんなサイトを閲覧し、何を買ったか、どんな言葉で検索をかけたかといった情報を分析し、利用者の趣味や志向に応じた広告を配信する。 ＤＰＩは従来技術に比べてより多くのデータを集められるため、こうした「行動ターゲティング広告」に利
asahi.com（朝日新聞社）：都心ホームレスの３割、知的障害の可能性 医師ら調査 - 社会
東京都心のホームレスの３割以上は知的機能に障害があるとみられることが１６日、精神科医や臨床心理士らで作る研究チームの調査でわかった。精神疾患も４割以上にあった。知的機能を含むホームレスのメンタル面に関する専門家による初の実態調査という。ホームレス施策に障害者支援の視点も必要だと同チームは指摘する。 池袋駅周辺で路上生活を送る人たちを支援する研究チーム「ぼとむあっぷ」が、昨年末に調べた。本人の同意が得られた１６７人を対象に面接調査や簡易知能検査をした。平均５５歳で全員男性。最終学歴は小学校が２％、中学校が５６％だった。 その結果、軽度の知的障害がある人が２８％、中度の障害の人が６％だった。知的障害が軽い人の精神年齢は９〜１２歳程度で、ものごとを抽象的に考えるのが難しい。中度では６〜９歳程度で、周囲の助けがないと生活が難しい。 精神科医の診断で１９％にアルコール依存症、１５％にうつ病が認
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asahi.com（朝日新聞社）：ＮＨＫ、１３年の大河は福島が舞台 新島襄の妻が主人公 - 文化
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