佐古秋人 @smv56sgko というかそういう但し書きぐらい元ポストも記載するべきと思ってる それとも今年は見たり撮ろうと思っている人に「実はもうここ見れないし撮れないんです!ええやろ^^」みたいな感覚なのかなぁ
【基本スペック】 ・33歳男性 ・東京都下で一人暮らし(中央線民) ・精密機器メーカー営業職 ・年収550〜600万(休日はカレンダー通り、残業月40〜50時間) ・175cm65kg普通体型 ・タバコ・酒・風俗はやりません。 ・TOEIC850程度(海外経験ありだが、今後はおそらくずっと本社勤務になる) ・性格は落ち着いていて紳士的だと女性から言われます。 【趣味】 ・竹宮惠子、萩尾望都など往年の少女漫画が好き ・野良猫の写真を撮る(カメラはソニーα7R2、フジX100F) ・食べ歩き(インド料理、本格中華、スペイン料理など、1人5000円までが目安。男女問わず食べ歩き仲間募集中) ・レトロなもの、純喫茶、近代建築巡り ・写真投稿サイト(ガンレフ)での高画質女性ポートレートの等倍鑑賞 ・土日を使った旅行(猫のいる鄙びた港町や離島が好きです) ・Twitter(在日コリアン女性のフェミニス
筆者は、日本共産党が喉から手が出るほど欲しい学生党員であったが、入党以前から諸般の問題とそれに対する党や党員の姿勢に、時に激しい反発をするほどの違和感を抱いていた。まあ、我慢していようかと思っていたが、神谷貴行さんが不当に除籍されたことが一つの契機となり、離党することを決心した。はじめに述べておくが、党の対応の悪さはファクターではあるが、自分自身の生き方の選択として離党したというのが本質なのかもしれない。 以下、離党の弁と少しばかりの党への提案を述べる。なお、表題は森田草平「共産党に入るの弁」をモジったものである(言いたかっただけ)。以下、敬称略で失礼します。 離党の弁 入ったから離れ、食べたから出るのである。差し当たって、入党前後の状況を述べる。 筆者の曽祖父と曽祖伯父は戦前、全農の活動家として小作争議を組織化、指導していた。その活動の中で、曽祖伯父は共産党に入党、曽祖父は共青同盟(戦後
兵庫県庁内部告発文書問題(ひょうごけんちょうないぶこくはつぶんしょもんだい)は、2024年(令和6年)3月に日本の兵庫県で幹部職員が行った内部告発の取り扱いを巡り、第53代[注 1]知事の斎藤元彦が当該職員を処分した問題である。斎藤知事批判文書問題(さいとうちじひはんぶんしょもんだい)とも呼ばれる[1]。 斎藤元彦(2021年兵庫県知事選挙) 67年ぶりの保守分裂選挙となった2021年兵庫県知事選挙で日本維新の会および自民党の一部県議会議員、両党の県選出衆参全議員からの推薦を受けて当選して知事に就任した斎藤は前任者で5期20年を勤め上げた井戸敏三の時代から進められていた諸施策の大多数を否定し、竣工から半世紀余りを経て建て替えが予定されていた県庁舎の整備計画を白紙撤回したのを始め[2]、井戸知事の時代には県内の市町長と定期的に行われていた意見交換会の回数を削減するなど市町とのコミュニケーショ
弊害と危機感の広がり チケットの不正売買を巡る問題は、長年ライブ・エンタテインメント産業とユーザーを悩ませてきました。ダフ屋行為は各地の「迷惑防止条例」で禁止されており、ライブに携わる事業者や警察は、時代ごとに転売対策と取り締まりを行ってきました。さらに近年は転売サイトの出現で、インターネットを介したダフ屋行為が横行し、この問題はより広範囲にわたっています。ユーザー、ライブ市場や事業者などに対する弊害については、下の一覧にまとめています。 ACPCでは現在、チケット不正売買対策として、OTMマークの作成と掲示によるユーザーへの啓蒙活動、警視庁との転売対策協定の締結および協議の実施、プロモーター・プレイガイド・プロダクション各社との対策協議の実施、TV・新聞・雑誌・Webなどへの取材協力を行っています。この問題への関心は社会全般でも高まっており、入場時のIDチェックや顔認証技術、チケットの電
都内に住む20代の女性は、仕事終わりの平日の夜や土日の休みを利用して週1回程度は応援するお笑いコンビやロックバンドのライブイベントに出かけているといいます。 8月、お笑いライブのチケットの抽選で落選し残念に思っていたところ、転売サイトで正規の価格の5倍の1枚2万円で出品されているのを見つけました。 女性は出演するお笑いコンビの大ファンで、できることならチケットを手に入れたいという思いはありましたが、あまりにも高額だったため購入を踏みとどまったといいます。 こうした高額転売は、営利を目的としたいわゆる“転売ヤー”が人気のチケットを買い占めて不正に転売しているケースもあるとされています。
JA全中=全国農業協同組合中央会の山野徹会長は定例の記者会見で、ことしの新米の値上がりが見込まれていることについて、生産コストの高騰が背景にあるとして、消費者に一定の理解を求めました。 JA全中の山野会長は5日の定例会見で、ことしの新米の値上がりが見込まれていることについて、コメの生産に必要な肥料や燃料などの高騰が続いているとしたうえで「生産コストの増加分を販売価格に反映できればいいが、価格が上がり続ける状況を望んでいるわけではない。さまざまな物価の上昇が続く状況にあるが、生産者の思いや食や農の実態を知って食べてほしい」と述べ、消費者に一定の理解を求めました。 各地のスーパーなどでコメが品薄になり、さらなる値上がりが懸念されていることについては「高温の影響などさまざまな要因でコメが不足しているが新米の流通が始まれば正常な状態が戻ってくるのではないか」と述べました。
物価の高騰で生活に困っている人たちを支援するために東京都が無償で提供した米が、フリーマーケットサイトで転売されていることが分かりました。都は「生活の安定につなげてほしいという趣旨からすると残念だ」としています。 物価の高騰で生活に困っている人たちを支援するため、都は住民税の非課税世帯などに対し、1世帯につきおよそ1万円分にあたる国産の米などの食品を無償で提供しています。 都によりますと、対象はおよそ156万世帯で、申し込んだ人にはことし3月から届けられましたが、5月以降、フリーマーケットサイトなどでこの米が転売されているのが見つかったということです。 都はサイトを運営する複数の会社に削除の依頼をしましたが、28日の時点でも出品されているサイトが確認できました。 金額は重さに応じて1000円から4000円台のものが多く見られ、中にはパッケージに印刷された「転売禁止」の文字を隠しているものもあ
メルカリで開封済みの米が転売され始める。運営、怒りの米削除。 世間はコメ不足で「令和の米騒動か」と言われていますが、案の定、メルカリでは米が転売されています。 8月29日、東京都内のスーパーを訪れると、米売り場からは米が消え、品不足のため商品がない状況を伝える張り紙が掲示されていました。そして、本来米が売られている棚で代わりに並べられていたのは、米を使ったカレーなどのレトルト食品でした。 小売店から米が消える一方、フリマサイトでは国産米が販売されているケースが目立ちます。「メルカリ」では、「農家直送」と書かれた米や、店頭で袋売りされているような米が販売され、8月精米の山形県産「つや姫」合計10キロ分が1万1500円程度で売り切れたというケースもありました。 ただ、こうした商品の中にはサービスのルールに違反しているとみられる商品も含まれています。メルカリでは安全性や衛生面の観点から「開封済み
先住民マオリの王、キインギ・トゥヘイティア・ポタタウ・テ・フェロフェロ7世の葬儀に参列するナ・ワイ・ホノ・イ・テ・ポ・パキ新女王。ニュージーランド・ナルアワヒアで。キインギタンガ提供(2024年9月5日撮影、提供)。(c)AFP PHOTO / KIINGITANGA 【9月5日 AFP】ニュージーランドの先住民マオリ(Maori)の指導者らは5日、新たな首長に27歳の王女を選出した。諸問題に直面する先住民コミュニティーにとって、この選択は変革の象徴として称賛された。 指導者らによる話し合いにより新たに女王に選出されたのは、先週死去した前王、キインギ・トゥヘイティア・ポタタウ・テ・フェロフェロ7世(Kiingi Tuheitia Potatau te Wherowhero VII)の末娘、ナ・ワイ・ホノ・イ・テ・ポ・パキ(Nga Wai hono i te po Paki)氏。北島(Nor
ドイツ南部カールスルーエで、犬にフリスビーを教える女性(2024年8月25日撮影)。(c)THOMAS KIENZLE / AFP
中国北京で開かれた「中国アフリカ協力フォーラム」の開幕式で演説に臨む習近平国家主席(2024年9月5日撮影)。(c)GREG BAKER / AFP 【9月5日 AFP】中国の習近平(Xi Jinping)国家主席は5日、中国アフリカ協力フォーラム首脳会合で、アフリカに対し今後3年間で3600億元(約7兆3000億円)の資金を拠出すると表明し、インフラおよび貿易面での協力関係を深めることを約束した。 国営メディアによると、中国で開催された首脳会議としては新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)以降で最大規模になった同フォーラムには、アフリカ諸国の指導者50人以上と国連(UN)のアントニオ・グテレス(Antonio Guterres)事務総長が出席している。 習氏は5日朝、首都北京の人民大会堂(Great Hall of the People)で行われた開会式で、アフリカとの関係が
ゾウ。ナミビア・エトーシャ国立公園で(2015年5月9日撮影、資料写真)。(c)MARTIN BUREAU / AFP 【9月4日 AFP】ナミビア政府は、ここ数十年間で最悪の干ばつに対処するため、723頭の野生動物を駆除する作業を進めている。同国環境省の3日の発表によると、すでに約160頭が殺処分された。 政府は先週、放牧や水供給への負担を軽減するとともに、干ばつの影響で飢えに直面している多数の人々に食肉を提供するため、野生動物の駆除に着手すると発表していた。 カバ30頭、バッファロー60頭、インパラ50頭、ゾウ83頭、オグロヌー100頭、エランド100頭、シマウマ300頭の駆除を目標としている。 大半の野生動物は国立公園内におり、駆除はプロのハンターによって行われる。 環境省は「これまでに各種動物157頭が駆除され、5万6875キロの肉が得られた」としている。 ナミビアは今年5月、干ば
DIC株式会社が、運営するDIC川村記念美術館の休館を決めたことについて、佐倉市が同市での存続を求める署名活動を開始した。 市は「DIC川村記念美術館は、世界的に貴重な作品を数多く所蔵する国内屈指の美術館であるとともに、芸術・自然・建築が高いレベルで調和するひとつの『作品』」としたうえで、「移転・閉館といった運営方法の見直しは、我が国の文化芸術の普及・発展にとって大きな損失」と訴えている。 担当しているのは佐倉市の魅力推進部文化課を事務局とする「DIC川村記念美術館の佐倉市での存続を求める会」。オンラインと窓口提出および郵送にて9月30日まで募っており、ウェブサイトでは現在の署名数も表示されている。 なお、本件に関してはコレクションの国外流出を憂慮する声もあり、実業家でアートコレクターの前澤友作氏も「もしコレクションを売却するという方向なら、数々の名作が日本から出ないように、まずは日本の買
「これがウラン鉱石だ」。米西部ユタ州南東部、先住民の聖地として保護区域に指定されているベアーズ・イヤーズ国定公園内の山あいで、ユート族のマイケル・バッドバック(55)は斜面に転がる黄色い岩石を指さした。「数十年前のウラン鉱山が、放置されているんだ」。計測器が示す空間放射線量は毎時1.63マイクロシーベルトを指し、日本政府が除染の目安とする1時間当たり0.23マイクロシーベルトを大幅に超えていた。
【9月4日 AFP】英ロンドン・ダウニング街(Downing Street)10番地にある首相官邸の「ネズミ捕獲長」として知られるトラ猫のラリーが、その地位を脅かされている。相手はかわいい「ロシア」の子猫だ。 7月の英下院総選挙で圧勝した労働党のキア・スターマー(Keir Starmer)党首は首相就任に伴い、家族と共にペットの猫「ジョジョ」を官邸に連れてきた。 スターマー家の子どもたちは他にもジャーマン・シェパード・ドッグを飼いたがっていたが、「交渉」の結果、ジョジョの他に新たにシベリア(Siberia)原産とされるサイベリアンの子猫を飼うことになったという。 現在17歳になる雄のラリーは、官邸のネズミを駆除するために2011年に保護猫団体から引き取られた。当時のデービッド・キャメロン(David Cameron)首相はラリーの職務遂行能力に不満を示すこともあったが、この13年間、ラリー
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